※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

広く電気・エネルギー関連の産業・生活に関わる技術の向上を目的とした調査・研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打合せ、共同研究などのための海外渡航 ・滞在

1.日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者もしく
　は応募時点で大学院学生であること。（学部生不可）
2.2025年4月1日時点において「40歳未満の者」、または「産前・産後の休暇、育
　児休業の期間を除くと40歳未満となる者」

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

北南米欧州　5０万円以内
オセアニア　4５万円以内
アジア・ハワイ　4０万円以内
その他・滞在研究　上記の金額を参考に事務局で決定

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

広く電気・エネルギーに関わる原理・技術の向上革新を目指す基礎研究、異分野との融合・新技術の活用による新たな社会システムの構築を目指す統合型研究への助成

1.日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者である
　こと。（学生不可）
2.原則として40歳程度まで。（「産前・産後の休暇、育児休業の期間を除く」）
3.二次審査を通過された方には、2026年1月30日（金）の面談審査。予備日は設定
　なし、出席できないい場合には候補から外れる。
（一次審査結果通知・・2025.11月下旬予定、二次審査結果通知・・2026.1月中旬
　予定）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は申請者ご自身が行います。

500～1000万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

文化財科学に関する研究、特に、自然科学的手法を援用した考古学研究、考古学研究に資する文化財科学研究が望ましい。

① 原則として満 40 歳以下の研究者（大学院生を含む）による個人研究であること
② 申請金額の上限は 50 万円とする
③ 申請者、及び申請課題について知悉している者からの推薦があることが望ましい
④ 応募できる研究テーマは 1 件のみとする

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認が必要な場合には事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

上限50万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

募集は国内の大学、研究機関で研究されている50歳未満の若手研究者などを対象に、以下の3部門で行います。

「先端技術部門」
　広い意味での移動通信に関連した先端技術において、優れた研究開発、成果発表
　により、移動通信分野の発展に貢献しつつあるもの。またはその成果が高く評価
　できるもの。

「基礎科学部門」
　広い意味での移動通信に関連した基礎科学において、優れた研究開発・成果発表
　により、将来、基礎科学の振興、移動通信分野の発展に貢献する可能性が高いも
　の。

「社会科学部門」
　広い意味での情報通信に関連した社会科学において、その発展に貢献するととも
　に独自の調査や経験的データをふまえた実証的な研究果、または社会貢献や社会
　的課題の解決に寄与する研究成果で、とくにモバイル・メディアの活用につなが
　るもの。

・公的・私的研究機関（大学等）において、上記テーマに関する研究に従事する方
・満50歳未満の方(1976年以降の生まれ)
　グループの場合は全員が満50歳未満であること。
・個人またはグループ
　ただし、NTTおよびNTTグループ社員は除く

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

各部門優秀賞1件　　600万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

●一般研究助成
●若手研究助成

※　詳細は財団HPをご確認ください
鉄鋼に関する環境保全技術課題
地球環境分野、資源循環分野に重点助成

●一般研究助成：日本国内の組織に所属する研究者
●若手研究助成：満39歳以下の者または博士号取得後8年未満の者

※学内締め切りまでに応募書類一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身でメールで行います。

●一般研究助成：150万円以下/件
●若手研究助成：100万円以下/件

金属及びその他新材料に関する、切削、研削等の機械加工の分野並びにこれらの基礎となる理工学の諸分野

1.研究開発助成
上記対象分野において、将来、産業界への大きな貢献が期待できる独創的かつ実用的な研究

2.国際交流の助成
上記対象分野の国際学会での講演又は発表を主としますが、この趣旨に沿った外国在住の研究者の招聘も対象になります。
国際学会出席の場合には講演又は発表が必要条件になります。単なる出席は対象となりません。
2025年8月から2026年7月までの間に海外出張又は招聘するものとします。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
国内の大学、研究所等非営利の研究機関に所属する研究者。正規の職員であれば国籍は問いません。留学生、大学院生は対象外です。過去に採択された方も応募可能です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

研究開発助成　　　　　最大300万円/件

国際交流の助成　　　　最大50万円/件
国際交流の助成（招聘）　　最大50万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

海外で開催される金型関連技術および金型を利用する成形関連技術、それらの基礎となる工学分野の国際会議（研究発表、招待講演、座長などの役割がある事）への出席、及び技術調査等への参加、並びに国際会議開催に対し助成する。

国内の大学、高等専門学校、企業の研究部門などに準ずる機関等の若手研究者・技術者、大学院生、学部生を対象とし、所属機関の長（学長、研究科長、学部長、研究所長など）の推薦を受けられる方とします。

また、国際会議開催に対する助成は、主催関係機関の責任者、又はこれに準ずる方とします（本学の専任教員）。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

25万円/件

※大学管理が必要な場合は、専任教員のみ申請可能です。

以下の研究を助成対象研究とします。
なお、本年度の新規採択数は、下記①～⑦に関するテーマの研究の中から4～5件程度の予定です。

① 水災害に係る水理・水文（洪水予測・洪水氾濫を含む）
　（水文観測技術（レーダ活用、流量観測高度化など）、洪水予測、浸水域把握技
　 術、氾濫流解析など）
② 水害リスク情報（水害リスク情報の把握、分析、活用など）
③ 河川情報の提供（処理・加工・配信技術など）
④ 水災害情報の収集・共有（浸水状況把握、被害状況把握、同時多発被害対応、災
　 害情報データベース、災害SNSなど）
⑤ 水災害軽減に向けた土地関係情報・地理空間情報との連携
⑥ 地域防災力向上（洪水避難誘導支援、広域避難、情報リテラシー、地域防災教育
　 など）
⑦ 災害時危機管理（発災前、発災中、発災後の全フェーズを含む）
⑧ 河川事業の評価手法（水災害の地域・社会への影響分析や事業評価への反映な
　 ど）

原則として、
・日本国内の大学、高等専門学校及びこれらに付属する機関の研究者
・国、地方公共団体、独立行政法人等及びこれらに付属する機関の研究者
・民間企業の研究者

学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.joまでご提出ください。

※申請は研究者自身がwebで行います。

一般研究助成　300万円標準/件　100万円から400万円（最大）の範囲内

化学
食品科学
芸術学／デザイン学
体育学／スポーツ科学
経営学（ビジネス・公共経営、 マーケティング等）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

［ 1 ］日本の大学、及び同等の研究機関（大学共同利用機関、公的機関等）に所属する研究団体、または研究者であること
［ 2 ］代表研究者の年齢が2025年4月1日現在で40才以下であること（国籍不問）
［ 3 ］研究活動において優秀な研究団体、研究教室、または研究者であること
［ 4 ］国際交流の促進、文化芸術及び科学技術の振興に貢献する研究団体、または研究者であること
［ 5 ］モノマネではない独創的な発想を基にした革新的な研究であり、将来広く社会に貢献するものであること
非常勤、研究員、助手の方も応募可能です

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。

※学部長承諾は事務方で行います。

100万円上限/件

内部監査及び関連諸分野に関する調査研究（会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
日本国内の教育機関において、会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等の調査研究に従事している個人で、申請時点で常勤の准教授、助教等（特任教員を含む）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※郵送手続きが必要な場合は事務方が行います。

50万円上限/件