※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

人文・社会科学および自然科学（数物・工学、化学、生物、複合、ただし医学を除く）に関する研究を対象とします。
その中でも『海に関係する研究』は、重点テーマとして支援します。

2026年4月1日時点で、大学院生あるいは所属機関等で非常勤または任期付き雇用研究者として研究活動に従事する方であって、日本に居住する35歳以下の方とします。
但し『海に関係する研究』については、雇用形態を問いません。

申請書は学内締め切り日までにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※ご自身でweb申請を行っていただきます。

150万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

ａ.経済およびそれに関連する学問分野(特に社会学)の研究。現在の重要な経済問題や政策に関する理論的・実証的な研究は優先的に先行・採択します。

ｂ.原則として研究機関1,2年見当で一応の成果が期待できるもの。ただし、研究途上やこれから着手するものでも構いません。

ｃ.同一研究に対し他の奨励金をすでに受けているものでも先行の対象になります。

奨励院の交付には2名以上の推薦(審査委員を除く)を必要とする。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関承認は事務方が行います。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

自然科学、社会科学、人文科学等全分野
特に、電気･電子工学、機械工学、通信工学、表面工学に関する研究

①日本の大学、又は研究機関に勤務する常勤または非常勤の若手研究者（ポスドク、研究員、助教、または講師）で、将来、我が国のトップクラスの研究者として成長することが期待されている者。
※准教授以上は対象となりません。
※助成期間内に外国に転出（転勤）する予定がある場合は、対象となりません。
②10月31日時点で45歳以下の者。
③勤務先等の大学・研究機関において、教授、准教授、講師等を共同研究者として加える申請も可。
また、共同研究者には、アジア諸国からの研究者が含まれる研究体制を歓迎。
④過去に財団の研究助成を受給していない者。（但し、受給後、原則5年経過している申請は可。）
⑤2025年12月6日（土）に都内で開催する贈呈式に出席できる者。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※郵送手続きは事務方で行います。

500万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
（１）エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
（２）化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
（３）高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵あるいは新しい概念に基づく畜エネルギー技術分野
（４）地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
（５）日本の産業社会を脱炭素経済へと転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材の在り方を、定量的・定性的に分析する社会科学分野。

研究代表者は常勤の研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※申請書の財団DBへのアップロードは申請者が行います。

※財団への郵送は事務方で行います。

500万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

次の3つのテーマに関わる研究内容として下さい。
1) 企業経営におけるＤＸ活用に関するテーマ
2) 地方創生・地域活性化の諸施策に関するテーマ
3) 人的資本経営に関するテーマ

経営科学分野における調査研究等に従事しており、次の条件を了承していただける個人・研究グループ、または団体（共同研究を含む）
研究成果について、受賞後2年以内に報告して下さい。なお、１年後に研究成果の中間報告をお願いします（１年後に最終成果を報告できる場合は中間報告は必要ありません）。
受賞後2年以内に研究成果を報告できない場合は、延長申請をしてください。
研究成果の報告がなされない場合、奨励金の返還を求めます。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。　

50万円から100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

次の3つのテーマに関わる研究内容として下さい。
1) 企業経営におけるＤＸ人材の活用に関するテーマ
2) 労働市場の展望と人材の確保・活用に関するテーマ
3) 将来の自治体経営に関するテーマ

経営科学分野における調査研究等に従事しており、次の条件を了承していただける個人・研究グループ、または団体（共同研究を含む）とします。
研究成果について、受賞後2年以内に報告して下さい。なお、１年後に研究成果の中間報告をお願いします（１年後に最終成果を報告できる場合は中間報告は必要ありません）。
受賞後2年以内に研究成果を報告できない場合は、延長申請をしてください。
研究成果の報告がなされない場合、奨励金の返還を求めます。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。　

50万円から100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

　大学共同利用機関法人 人間文化研究機構 国立歴史民俗博物館が実施する共同研究は、歴史学、考古学、民俗学及び分析科学を含む関連諸学との学際協業によって日本の歴史と文化について実証的な研究を行うものです。大学共同利用機関として、さらに共同利用性を高め、大学等の研究・教育に供するため、共同研究を館内外に広く公募する。

1）基幹研究
基幹研究Ⅱ「生と死をめぐる歴史と文化」の研究課題

2）基盤研究2（課題設定型）

詳細はHPをご確認下さい。

(1)国内外の大学その他の研究機関に勤務する研究者（常勤、非常勤を問わない）
(2)(1)と同等の研究能力を有する研究者（大学院生は除く）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

基幹研究　270万円まで/年間
基盤研究Ⅱ　225万円まで/年間

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

科学技術分野を中心に、コンピュータサイエンス、地球環境の保護、物質・エネルギー等の安定供給、医療医学、災害対策、地域社会対策、国際交流など多岐にわたり「わ
が国の経済社会の発展と国民生活の向上」に寄与することを目的とする。

募集対象テーマにつきましてはHPをご参照ください。

「募集対象テーマ」に取組んでいる大学・高専の研究者(授、准教授、専任講師、助教)、又民間の研究機関・団体が推進しているプロジェクト活動の代表者

過去５年間に財団より助成金を受領した研究者の申請は対象外とします。令和８年度の募集に対しては令和３年度以降に助成金を受領した研究者 は応募できません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

100～300万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

我が国で開催される中小規模の国際研究集会（シンポジウム、セミナー等を含む）に対して、外国人参加研究者の経費、滞在費、あるいは会議の報告書（プロシーディング等）等の一部経費の援助する。
援助対象者（工学を含む自然科学及び人文・社会科学分野全般

我が国の大学、研究機関（営利企業を除く）等に所属する研究者であり、援助を希望する研究集会の開催責任者（組織委員長等）
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。

50万円/件