※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

①磁気健康科学に関する基礎研究（テーマ自由）
（例えば、弱磁場から超強磁場までの磁場の生体への作用に関する基礎研究）
②磁気健康科学に関する応用研究（テーマ自由）
（例えば、家庭用磁気治療器等を含む磁気の医療への応用研究）
③磁気健康科学に関するテーマ指定研究
　(1) ヒト及び動物レベルでの磁場作用のメカニズムの解明
　(2) 免疫系と磁場との関連
　(3) 循環系と磁場との関連
　(4) 神経系と磁場との関連
　(5) 血流と磁場との関連

大学・大学院（高等専門学校等の教育機関を含む）または研究機関等に属する者。
・前年度助成金受領者（前年度共同研究者含む）は応募できません。
・過去に採択実績がある方が応募される際は、採択研究助成に対する謝辞を掲載した成果物を提出してください。
・特に若い研究者の方々を「研究代表者」として応募されることを推奨いたします。
・磁気以外の分野でご活躍され、生体磁気研究に初めて挑戦される方も歓迎いたします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

100万円以内/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

■助成研究A　ゲーム分野の研究
①重点研究：
「人間性・社会性を高めるゲーム2」
②基礎的・基盤的研究：

■助成研究B　「人間と遊び」に関する研究

国内の大学院、大学、短大、高専、専門学校及び非営利の研究機関等に所属する研究者又はこれらの機関に所属する研究者を代表者とする共同研究グループを対象

※ 研究者には大学院後期博士課程在籍者を含みます。但し、指導教員の推薦が必要です。

※web申請はご自身で行っていただきます。

助成研究A　200万円以内

助成研究B　100万円以内

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

我が国及びアジア地域の大学・研究機関などの研究者からなる、アジア地域に関する学術の共同研究（国際研究集会、シンポジウム、セミナー、学会、講演会などの会議開催及び参加を除く）に対する助成。

対象分野は、アジア地域（中近東、シベリア等も含む）に関するものであれば限定はしない。

（注）共同研究者にアジア地域の大学・研究機関等の研究者が含まれていないものは対象とならない

我が国の大学(含、大学院大学)・大学共同利用機関の研究者及びアジア地域の大学・研究機関等の研究者からなる共同グループ。
申し込みは研究代表者(わが子国常勤研究者)が行う。

(注)研究の対象がアジア地域に関するものでないものは、助成の対象とならない。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

150万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

油圧・空気圧機器（※）及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に関する技術の研究
（※）水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。

詳細はHPをご確認ください。

大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する４２歳以下（令和8年３月３１日現在）の若手研究者（※）を対象とします。
（※）博士後期課程の大学院生を含みます。なお、応募後に民間企業や公的研究機関に移動した場合は、助成の対象外になります。

◎学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付下さい。

◎学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

対象は、以下の研究項目ですが、その他のテーマも対象となります。
〇電子素子の製造基盤技術の研究開発
〇半導体材料および加工技術の研究開発
〇固体電子素子の研究開発
〇電子回路の応用研究
〇光電子素子の研究開発
〇情報処理関連研究
〇生体系、宇宙系、量子系、ロボティクスに対する電子技術の応用研究

大学・研究機関所属の若手研究者（令和8年４月１日現在35歳以下）

※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方が行います。

200万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

ａ.経済およびそれに関連する学問分野(特に社会学)の研究。現在の重要な経済問題や政策に関する理論的・実証的な研究は優先的に先行・採択します。

ｂ.原則として研究機関1,2年見当で一応の成果が期待できるもの。ただし、研究途上やこれから着手するものでも構いません。

ｃ.同一研究に対し他の奨励金をすでに受けているものでも先行の対象になります。

奨励院の交付には2名以上の推薦(審査委員を除く)を必要とする。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関承認は事務方が行います。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。（注：純粋な金属は含みません。）

・常勤の研究者に限る。
・大学院学生は応募不可。
・令和5年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はない。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。

※応募は申請者ご自身が行います。

140万円以下/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

自然科学、社会科学、人文科学等全分野
特に、電気･電子工学、機械工学、通信工学、表面工学に関する研究

①日本の大学、又は研究機関に勤務する常勤または非常勤の若手研究者（ポスドク、研究員、助教、または講師）で、将来、我が国のトップクラスの研究者として成長することが期待されている者。
※准教授以上は対象となりません。
※助成期間内に外国に転出（転勤）する予定がある場合は、対象となりません。
②10月31日時点で45歳以下の者。
③勤務先等の大学・研究機関において、教授、准教授、講師等を共同研究者として加える申請も可。
また、共同研究者には、アジア諸国からの研究者が含まれる研究体制を歓迎。
④過去に財団の研究助成を受給していない者。（但し、受給後、原則5年経過している申請は可。）
⑤2025年12月6日（土）に都内で開催する贈呈式に出席できる者。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※郵送手続きは事務方で行います。

500万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
（１）エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
（２）化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
（３）高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵あるいは新しい概念に基づく畜エネルギー技術分野
（４）地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
（５）日本の産業社会を脱炭素経済へと転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材の在り方を、定量的・定性的に分析する社会科学分野。

研究代表者は常勤の研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※申請書の財団DBへのアップロードは申請者が行います。

※財団への郵送は事務方で行います。

500万円/件