本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

環境負荷低減、環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした、国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の参加、開催を支援する。

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び高等専門学校に在籍する個人 。

第1期締切：2026年6月10日
※第2期締切：2026年12月10日

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※郵送手続きは事務方で行います。

最大 20 万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動における国際会議の開催を助成。
対象は日本国内で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会

(1）日本国内で開催される国際会議の組織委員長、プログラム委員長もしくはこれらに準じた責任を担う日本人研究者。
オンラインのみの会議開催は対象外

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

100万円以下/件

高度機能性材料に関して新分野開拓を志向する萌芽的な研究会・セミナーを結成しようとする研究者グループの代表者、及び既結成の同様の研究会・セミナーの飛躍的な発展を主導する研究者グループの代表者に対する助成。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

(1) 大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴が5年以上、または博士の学位を有する。
(2) 研究会・セミナーの開催責任者または運営責任者。
(3) 2026年11月以降に開催される研究会・セミナーが対象です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください

※所属機関長の承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身が、ホームページ内『研究集会スタートアップ助成申し込み』のバナーより行います。

50万円/件

自然科学の全分野

詳細はHPをご確認ください。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

大学など学術研究機関に所属する常勤の研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

海外で開催される金型関連技術および金型を利用する成形関連技術、それらの基礎となる工学分野の国際会議（研究発表、招待講演、座長などの役割がある事）への出席、及び技術調査等への参加、並びに国際会議（学会等）開催に対し助成する。

国内の大学、高等専門学校、企業の研究部門などに準ずる機関等の若手研究者・技術者、大学院生、学部生を対象とし、所属機関の長（学長、研究科長、学部長、研究所長など）の推薦を受けられる方とします。

また、国際会議開催に対する助成は、主催関係機関の責任者、又はこれに準ずる方とします（本学の専任教員）。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

25万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域１に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

管理会計学の研究を促進するための該当する国際研究交流。
※詳しくはHP参照。

■出版助成

管理会計学及び関連領域の研究成果の出版。この出版には優れた翻訳書も含みます。
原則として，採択された研究成果は，本財団の研究叢書として出版社から公刊します。

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

■出版助成　150万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

広く電気・エネルギー関連の産業・生活に関わる技術の向上を目的として、様々な形での国際技術交流を支援することへの調査・研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打合せ、共同研究などのための海外渡航 ・滞在。

1.日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者もしく
　は応募時点で大学院学生であること。（学部生不可）
2.2026年4月1日時点において「40歳未満の者」、または「産前・産後の休暇、育
　児休業の期間を除くと40歳未満となる者」

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

北南米欧州　5０万円以内
オセアニア　4５万円以内
アジア・ハワイ　4０万円以内
その他・滞在研究　上記の金額を参考に事務局で決定

財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究分野に対し助成します。
また学会・研究集会の開催に対する助成についても併せて募集します。

研究助成金（イ）
日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等に おいて研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません。

研究助成金（ロ）
2026年3月1日現在で日本国内の大学院博士課程（博 士課程後期課程）に在籍する方、および進学予定の方、もしくはそれと同 等以上の能力を有する方を対象とします。

学会・研究集会　
経済学、財政学、金融学、金融法学およびそれらの 境界領域に属する研究分野の学術研究団体・グループが主催する会を対 象とします。

※学内締め切りまでにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで申請書をご提出ください。
学部長承諾は事務方で行います。
財団への提出はメールのため、ご自身で行っていただきます。

研究助成金（イ） １研究題目あたり 70万円まで

研究助成金（ロ） １研究題目あたり 30万円まで

学会・研究集会　 １組織・大会あたり　30万円まで

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本企業で実践されている管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金の交付（30～70万円程度）
（２）神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助（科学技術（自然科学に係るものに限る）に関する試験研究を行う者が負担する費用について10～30万円程度）
「神経科学に関する海外の学会に参加・発表するための渡航費」「論文発表、図書の刊行等」の補助については、（1）の研究助成に含め、研究助成の支出項目の一部として申請してください。

（１）国内の研究機関に所属する研究者とします。
（２）申込は、1人1対象項目とします。
40才以下または、博士号取得後10年以内の研究者を優先します。
但し、出産・育児、その他考慮すべき理由等がある場合には「大学卒業後の主な略歴」欄に簡潔に理由を記入してください。

上記1.（1）研究助成金については、学部生・大学院生及び過去5年以内の研究助成金受賞者は対象外とします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

（１）神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金
30～70万円程度

（２）神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助（科学技術（自然科学に係るものに限る）に関する試験研究を行う者が負担する費用
10～30万円程度