日本の研究機関で研究を行う海外出身の研究者の独創的で成果が科学技術の進歩に大きく貢献すると考えられる研究

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

１）日本の研究機関※1と雇用契約のある海外出身※2の研究者で、かつ本人が所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
※1研究機関：※研究機関：国立大学法人、公立大学法人、学校法人、国立高等専門学校機構、国立研究開発法人、その他当財団が認めた研究機関
※2 2026年度は、アセアン地域出身の研究者を対象とし、研究助成期間は日本の在留資格をお持ちの研究者
２）過去に当財団より研究助成を受けた研究者は、その研究助成を受けた年度より起算して3年間は応募することができません。また、同一人が当財団の同じ年度の研究助成に応募できる件数は、一般、奨励、特別、地域還元研究助成を問わず１件です。
３）助成期間内は、特別に当財団の許可を得た場合以外、申請時のテーマで研究を継続しなければなりません。不正使用、不正受給又は不正行為を行った応募者は、応募資格が一定期間停止されるほか、不正使用、不正受給又は不正行為が認められた研究課題については、助成金の全部又は一部の返還を求めることがあります。

100万円/件

「未知への挑戦」として独創的で成果が科学技術の進歩に大きく貢献すると考えられる研究

材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

・一般研究助成：年齢制限は無
・奨励研究助成：35歳以下（2027年3月31日時点）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

１）日本の研究機関※と雇用契約のある研究者で、かつ本人が所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
※研究機関：※研究機関：国立大学法人、公立大学法人、学校法人、国立高等専門学校機構、国立研究開発法人、その他当財団が認めた研究機関
２）応募する研究において主導的立場にある研究者であること。
３）過去に当財団より研究助成を受けた研究者は、その研究助成を受けた年度より起算して3年間は応募することができません。また、同一人が当財団の同じ年度の研究助成に応募できる件数は、一般、奨励、特別、地域社会還元研究助成を問わず１件です。
４）助成期間内は、特別に当財団の許可を得た場合以外、申請時のテーマで研究を継続しなければなりません。不正使用、不正受給又は不正行為を行った応募者は、応募資格が一定期間停止されるほか、不正使用、不正受給又は不正行為が認められた研究課題については、助成金の全部又は一部の返還を求めることがあります。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身が研究者専用ページから行います。

・一般研究助成：200万円以内/件（2年）

・奨励研究助成：100万円以内/件（1年）

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

環境負荷低減、環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした、国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の参加、開催を支援する。

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び高等専門学校に在籍する個人 。

第1期締切：2026年6月10日
※第2期締切：2026年12月10日

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※郵送手続きは事務方で行います。

最大 20 万円/件

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

環境技術分野における基礎的な技術に関する下記の研究課題について、研究に従事しているか、又は具体的に研究着手の段階にあり、２～３年以内に研究の成果が期待されるものとします。
（１）再生可能エネルギー源等に関連する技術開発
太陽(太陽光､太陽熱)エネルギー、風力エネルギー、バイオマス、小水力エネルギー、海洋（波力・潮力）エネルギー､地熱エネルギー､温度差エネルギーなど
（２）カーボンニュートラル燃料
水素、合成燃料(e-fuel :メタノール､ジメチルエーテル､ガソリンなど)、燃料アンモニア（燃料として利用するアンモニア）､バイオ燃料などの高効率製造プロセスの開発、利用技術
（３）再生可能エネルギーへの転換、貯蔵、輸送、利用の高効率化、合理化およびそれらのシステム
太陽電池、燃料電池、水電解技術､エネルギー貯蔵技術(二次電池等など)､燃焼技術、廃熱回収システムなど
（４）エネルギー材料、デバイス
再生可能エネルギーへの転換、貯蔵、輸送、利用の高効率化に重要な役割を果たす触媒や材料、デバイスなど
（５）環境保全、地球温暖化防止、再生可能エネルギー導入に資する基盤技術DAC(Direct Air Capture)技術、二酸化炭素回収･利用技術､亜酸化窒素分解技術､天然水素の研究､グリーンケミストリー、環境監視測定機器の開発及びセキュリティ技術、環境影響評価技術など
（６）環境技術マネジメントの基礎研究
家庭生活のエネルギーシステム、地域産業のエネルギーマネジメント、ビルのエネルギー供給システム、交通・物流のエネルギーマネジメント、プラント産業のエネルギーマネジメント、並びにそれらのエネルギーマネジメントに資する IoT､AI 利活用など

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び高等専門学校に在籍する個人、又はグループの代表者とします。

※公募は８月1日からです
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※郵送手続きは事務方で行います。

100万円上限/件

(1)機械に係わる研究分野
機械力学、熱・流体工学、材料力学、機械加工、成形加工、設計・生産工学、計測制御、ロボティクス・メカトロニクス、機械材料などに係わる研究分野
(2)電子・情報に係わる研究分野
計算機、情報処理、情報通信、回路設計、AI（人工知能）、DX（デジタルトランスフォーメーション）、CPS、ロボティクス・メカトロニクス、マルチメディア、計測制御などに係わる研究分野
(3)化学系材料に係わる研究分野
無機材料、有機・高分子材料、複合材料の開発と高機能化に係わる研究分野（ただし、バイオ系材料や有機合成を主とする材料研究は対象外。デバイス色の強い材料研究は、次の「(4)物理系材料に係わる研究分野」に申請して下さい。）
(4)物理系材料に係わる研究分野
金属材料、半導体、超電導体、誘電体、磁性材料、光・量子エレクトロニクス、機能デバイスなどに係わる研究分野

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本国内の大学（含、附属・共同研究機関）、高等専門学校に所属（常勤）して、自然科学・工学技術分野の基礎的・応用的研究に従事し、その研究成果が科学技術の進歩・発展に貢献するところが大きいと思われる研究者単独、または有資格研究者を代表とする研究グループとします。

※申請書一式を学内締め切りまでに添付ファイルでsankaugaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※申請者本人によるweb申請です。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動における国際会議の開催を助成。
対象は日本国内で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会

(1）日本国内で開催される国際会議の組織委員長、プログラム委員長もしくはこれらに準じた責任を担う日本人研究者。
オンラインのみの会議開催は対象外

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

100万円以下/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動において、国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣を助成します。人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いを実現していただきたく、渡航経験の少ない若手研究者の国際交流を支援します。

対象期間：2026 年 10 月 1 日～2027 年 3 月 31 日
※国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日を基準とする

(1) 助成期間中、日本国内の大学、高等専門学校、研究機関に所属していること。ただし修士課程在学の学生は対象外です。
(2) 申請時の年齢が 40 歳以下であること。
(3) 国際会議発表は海外で開催される国際会議で、かつ論文が採択されること。申請時に採否未定の場合は採否決定予定日を明記してください。オンラインによる参加は対象外とします。
(4) 短期在外研究は 30 日以上 90 日以内の海外滞在であり、受入れ研究者の招聘状を提出できること。
(5) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。産官学連携推進課で機関承諾の取り付けを行います。

国際会議発表　　70万円以下 / 件
短期在外研究　　120万円以下 / 件

※間接経費（管理費）を含む

期間 2026 年 10 月 1 日～2027 年 3 月 31 日

高度機能性材料に関して新分野開拓を志向する萌芽的な研究会・セミナーを結成しようとする研究者グループの代表者、及び既結成の同様の研究会・セミナーの飛躍的な発展を主導する研究者グループの代表者に対する助成。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

(1) 大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴が5年以上、または博士の学位を有する。
(2) 研究会・セミナーの開催責任者または運営責任者。
(3) 2026年11月以降に開催される研究会・セミナーが対象です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください

※所属機関長の承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身が、ホームページ内『研究集会スタートアップ助成申し込み』のバナーより行います。

50万円/件

高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における、真に独自の発想に基づいた新しい研究。

※本学の管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴が5 年以上、または博士の学位を有する。

※応募者は、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属機関長の承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がメールで行います。

120万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期き含む）応募可能です。

〇鉄鋼技術研究：鉄鋼材料、製造プロセス、鉄鋼副産物を対象とする基礎、応用研究。計測・制御・分析・計算科学・数値解析・ＤＸ等で鉄鋼を対象とする関連技術や生産技術の研究を含む。

〇地球環境・地球温暖化防止技術研究：地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリング(工学)に関係する基礎、応用技術の研究。

日本の国公私立大学・短期大学・高等専門学校または公的研究機関に在籍する研究者あるいは大学院（博士課程・修士課程）で学び研究する学生（いずれも国籍は問わない）であって、
35 歳以下（本年度は生年月日が 1990 年 4 月 1 日以降）の女性。
当財団既存（性別/年齢不問）の技術研究助成と同一年度での併願は認めない。またこれまでに既存の技術研究助成を受領した者も応募はできない。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

応募は、申請者ご自身がHPより行います。

100万円/件