※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

金属を材料とした積層造形技術における10項目の課題から選択

① 積層プロセスを織り込んだ DfAM（AM 造形限界を考慮した形状最適化
② 溶融池現象のシミュレーションモデルの構築(PBF／DED／その他のプロセス)
③ ウォール厚さ・空間寸法などの造形限界について(PBF／DED／その他のプロセス)
④ インプロセスモニタリング(PBF／DED)
⑤ AM アークの放電・溶融池現象(DED-ARC)
⑥ AM 凝固割れの現象論的解析(PBF／DED)
⑦ AM ミクロ組織の造形時と後熱処理との関係(PBF／DED)
⑧ AM 造形物の残留応力解析と熱変形の実験・理論解析(PBF／DED)
⑨ 造形対象の形状・サイズと入熱量が熱変形・残留応力に及ぼす影響(PBF／DED)
⑩ AM 造形物の機械的性質・じん性と AM プロセス／メタラジーとの関係

助成期間：2025年 4月～2026 年 3 月

日本国内の大学、工業高等専門学校等の研究教育機関（地方公共団体に置かれる試験所、研究所その他の機関であって試験研究に関する業務を行う機関を含む）に所属し、日本国内で研究に従事する個人あるいはグループ

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

500万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

経営、労働、生産性などに関するもの。広くわが国学界の発展に寄与し、企業のミドルマネジメント、トップマネジメントの人々の日々の経営実践に新しい知見をもたらしうるものが望ましい。
（例、「経営戦略」「技術経営」「企業組織」「リーダーシップ」「マーケティング」「生産管理」「財務会計」「人事全般」「イノベーション」）

若手研究者（２０２4年４月１日において年齢４０歳未満）で、広く経営、労働、生産性などに関する領域を研究する個人またはグループ（所属、国籍は問いません）。グループでの応募の場合、代表者が上記年齢基準を満たしている必要があります。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

５０万円 又は１００万円 から選択/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金の交付（30～70万円程度）
（２）神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助（科学技術（自然科学に係るものに限る）に関する試験研究を行う者が負担する費用について10～30万円程度）
「神経科学に関する海外の学会に参加・発表するための渡航費」「論文発表、図書の刊行等」の補助については、（1）の研究助成に含め、研究助成の支出項目の一部として申請してください。

（１）国内の研究機関に所属する研究者とします。
（２）申込は、1人1対象項目とします。
40才以下または、博士号取得後10年以内の研究者を優先します。
但し、出産・育児、その他考慮すべき理由等がある場合には「大学卒業後の主な略歴」欄に簡潔に理由を記入してください。

上記1.（1）研究助成金については、学部生・大学院生及び過去5年以内の研究助成金受賞者は対象外とします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

（１）神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金
30～70万円程度

（２）神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助（科学技術（自然科学に係るものに限る）に関する試験研究を行う者が負担する費用
10～30万円程度

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）

　① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究
　⑥ 医療の質の向上に関する研究

　詳細はHPをご参照ください。

日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
当財団に結果の報告書提出が可能な方。
巾広い助成と助成成果の確認の為、前年度助成採択者を応募対象としません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）先進的な分子機能を実現する有機化学
（２）社会の持続的発展を支える有機化学
（３）新しいブレークスルーを予感させる有機化学

※上記、有機化学には高分子も含みます。

日本の大学、その他研究機関に在職し、主たる仕事として研究活動に従事している研究者（教授、准教授、講師、助教、研究員等を対象とし、大学院生、専攻科生等は対象外）とします。
共同研究者も同様です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※郵送は事務方が行う。（当日消印有効）

200万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）戦略研究公募型
情報学の動向を踏まえて本研究所が戦略的に設定した研究テーマを選択のうえ、具体的な研究課題を自由に設定してください。研究テーマについては、HPをご覧ください。

（２）研究企画会合公募型
下記の少なくとも一つを満たす新規研究課題を自由に設定し、会合（交流会、議論、実習、打合せ等）を実施してください。情報学研究の枠組に拘らず、研究課題を自由に設定してください。
・異分野と情報学との連携
・情報学同士の連携強化
・情報学の難問に挑戦する新たなグランドチャレンジ
会合は、共同研究者5名以上で実施してください。

（３）自由提案公募型
申請者が研究課題を自由に設定し、実施してください。

国内の大学・短期大学・高等専門学校及び大学共同利用機関等に所属する研究者並びにこれらに準ずる研究者、大学院生（ただし、社会人学生に限る）
国内の民間企業等に所属する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は電子データのみで受け付けます。申請者ご自身で行います。

戦略研究公募型（年間上限150万円）
研究企画会合公募型（年間上限80万円）
自由提案公募型（年間上限100万円）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

環境負荷低減、環境保全等に関する省エネ技術、環境改善技術、燃焼技術、安全技術、加工技術 などの学術的研究。

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者で大学若しくは研究機関に所属する者。

※申請書は、ご自身で財団へメール提出願います

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

１００万円～５００万円程度／件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

戦略的研究シーズ育成事業（共同研究）
〇基礎科学・計測
〇ナノテクノロジー・材料科学
〇エレクトロニクス・情報技術
〇ライフサイエンス

研究期間：令和7年4月1日～令和9年3月末日

研究代表者として自ら研究を推進できる研究者
・ 研究開始（R7.4.1)時点で50歳以下であること

・研究実施場所を神奈川県内またはその近辺に確保できること

※事業スキームを確認ください。

1300万円程度/年

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

アルミニウム産業の需要拡大につながる研究テーマ。
研究テーマは財団HPを確認ください。

助成期間は　２年間

大学在籍の応募時点で40歳未満の研究者。

博士課程後期在籍者の応募も可能。指導教員と相談ください。

※　学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※　応募は申請者ご自身がメール提出を行います。

80万円上限（初年度　50万円、第２年度　30万円）

※大学では取り扱いません。個人でのご対応をお願いいたします。

※詳細は財団HPをご確認ください。

以下の部門・分野で募集・選考を行います。
(1) 学術研究部門
① 医薬・生命科学分野（※今回から医薬と生命科学を1つの分野としますのでご注意ください。）
② 理工分野
③ 人文社会分野
(2) 科学技術部門
(3)文化・芸術部門
(4)スポーツ部門

(1) 富山県出身または富山県内在住の者。
(2) 45歳以下であること(令和7年4月1日現在) 。
ただし学術研究部門人文社会分野についてのみこの限りではありません。

(3) 大学・研究機関等に所属する者にあっては、准教授相当クラスまでの者であること。

100万円/件