分野または対象:人文社会系
No.2024-110 (公財)ズームグループ学術振興財団
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
音・音楽・楽器に関わる日本のものづくりに貢献する科学技術分野における研究を幅広く対象とする。ただし、軍事や原子力に関する研究は対象外
高等専門学校、大学、公的研究機関に所属する常勤の研究者(研究者には、大学院生やポストドクターも含みます。)
※応募に際しては、所属長あるいは指導教官からの推薦が必要です。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身がwebで行います。
※学部長承諾、公印の取り付けは事務方で行います。
上限100万円/件
No.2024-105 (公財)牧誠財団 研究助成・国際交流助成
日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法,管理会計システム,事業承継システム,およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。
■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成
■国際研究交流助成
※大学管理が必要な場合には、専任教員と大学院生が応募可能です。
詳細は、財団HPをご確認ください。
※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。
■研究助成
①研究助成A 30~200万円
②研究助成B 60万円
③挑戦的萌芽研究助成 30~200万円
■国際研究交流助成 HPをご確認ください
■出版助成 150万円
No.2024-099 (公財)日本科学協会 笹川科学研究助成 学術研究部門
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
人文・社会科学および自然科学(数物・工学、化学、生物、複合、ただし医学を除く)に関する研究を対象とします。
その中でも『海に関係する研究』は、重点テーマとして支援します。
2025年4月1日時点で、大学院生あるいは所属機関等で非常勤または任期付き雇用研究者として研究活動に従事する方であって、日本に居住する35歳以下の方とします。
但し『海に関係する研究』については、雇用形態を問いません。
※ご自身でweb申請を行っていただきます。申請書は学内締め切り日までにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
150万円/件
No.2024-087 (公財)市村清新技術財団 地球環境研究助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
(1)エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
(2)化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
(3)高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵あるいは新しい概念に基づく畜エネルギー技術分野
(4)地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
(5)日本の産業社会を脱炭素経済へと転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材の在り方を、定量的・定性的に分析する社会科学分野。
研究代表者は常勤の研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※申請書の財団DBへのアップロードは申請者が行います。
※財団への郵送は事務方で行います。
500万円/件
No.2024-079 (一財)日本経営協会
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
次の3つのテーマに関わる研究内容として下さい。
1) 企業経営におけるDX人材の活用に関するテーマ
2) 労働市場の展望と人材の確保・活用に関するテーマ
3) 将来の自治体経営に関するテーマ
経営科学分野における調査研究等に従事しており、次の条件を了承していただける個人・研究グループ、または団体(共同研究を含む)とします。
研究成果について、受賞後2年以内に報告して下さい。なお、1年後に研究成果の中間報告をお願いします(1年後に最終成果を報告できる場合は中間報告は必要ありません)。
受賞後2年以内に研究成果を報告できない場合は、延長申請をしてください。
研究成果の報告がなされない場合、奨励金の返還を求めます。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
50万円から100万円/件
No.2024-080 (一財)第一生命財団
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
わが国の住宅、都市、土地に関し、経済、社会、法律、歴史、制度、計画およびこれらの複合的視点から、住生活の改善向上をはかるための研究を助成の対象とします。
研究の対象を「外国」とすることはかまいませんが、主題はあくまでも「わが国の住生活の改善向上をはかるための研究」として下さい
【一般研究】 大学、その他の研究機関に専任または有期専任の身分で常勤にて在籍し、研究活動に従事している研究者。
【奨励研究】 上記に同じ。ただし、応募書類提出期限日(2024年10月31日)に40歳未満の若手研究者対象。
その他 いずれも次の基準を満たしてください。
1. 申請書提出時および研究実施年度を通じ上記資格が予定されること。
2. 日本に在住する研究者とし、大学院生、専攻科生などは対象としません。
3. 共同研究の場合は、代表研究者が対象者となります。
4. 本助成の既受託者は、原則としてその後2年間は対象としません。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
【 1件当りの助成額 】
「一般研究」150万円以内
「奨励研究」80万円以内
No.2024-075 (公財)味の素食の文化センター
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
食の文化研究。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究も含めます。(但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く)特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。
対象者
① 原則として 2024 年 4 月 1 日時点で 40 歳前後までの若手研究者であって、しかるべき研究者からの推薦がある方とします。(助成対象者の国籍は問いませんが、日本国内に居住する研究者であって、日本語での申請及び報告書の作成や成果の発表が可能であることが必要です。)
② 個人研究を対象としますが、共同研究者のあることを妨げません
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
100万円上限/件
No.2024-73 (賞)(公財)沖縄研究奨励賞
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
本奨励賞は、沖縄を対象とした将来性豊かな優れた研究(自然科学、人文科学、社会科学)を行っている新進研究者(又はグループ)の中から、 受賞者3名以内を選考し、奨励賞として本賞並びに副賞として研究助成金50万円を贈り表彰するものです。
学協会・研究機関若しくは実績のある研究者から推薦を受けた50歳以下(2024年7月15日現在)の方で、出身地及び国籍は問いません。
※ご自身でご応募いただきます
No.2024-072 国立歴史民俗博物館 共同利用型共同研究
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
共同利用型共同研究は、国立歴史民俗博物館が所蔵する資料や保有する機器・設備を用いて、館外の研究者が代表者となり、館内の専任教員とともに進める研究です。大学院生やポストドクターなどを含む若手研究者の応募を期待します。
本共同研究には、下記の二つの区分を設けます。希望する区分を明記のうえ応募してください。
(1) 館蔵資料利用型…本館が所蔵する資料を対象とした、非破壊的手法(熟覧・記録・撮影)による調査・研究
(2) 分析機器・設備利用型…本館が保有する分析機器や分析設備を用いた調査・研究
■対象となる資料および機器・設備
(1) 館蔵資料利用型 …「国立歴史民俗博物館館蔵資料データベース」から、資料名を記入してください。
(2) 分析機器・設備利用型… 別表の中から、機器・設備名を記入してください。
研究代表者の資格は、下記のいずれかに該当する者とします。
国内・海外の研究機関に所属する研究者(常勤・非常勤を問わない。また、ポストドクターを含む。)
大学院博士後期課程の学生
自治体の研究活動・業務に従事する常勤職員
その他、上記の者に準じる研究の能力をもつ者
なお、(2)分析機器・設備利用型の応募者は、大学学部程度の化学関連科目を履修していることなど、一定の専門知識を有することが望ましい。
※国立歴史民俗博物館の専任教員と協力して申請書を作成します
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※申請はご自身で行っていただきます。
30万円
No.2024-071 国立歴史民俗博物館 共同研究
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
大学共同利用機関法人 人間文化研究機構 国立歴史民俗博物館が実施する共同研究は、歴史学、考古学、民俗学及び分析科学を含む関連諸学との学際協業によって日本の歴史と文化について実証的な研究を行うものです。大学共同利用機関として、さらに共同利用性を高め、大学等の研究・教育に供するため、共同研究を館内外に広く公募する。
1)基幹研究Ⅰ「環境や交流からみた日本歴史の動的研究」に関する研究課題
①「先端的な歴史研究の開拓をめざす資料論的かつ方法論的な挑戦的研究」、②「日本の歴史と文化を広く通史的な視点に立って研究する現代的課題研究」
2)基盤研究Ⅰ(課題設定型)
考古・歴史・民俗資料の研究資源化、情報化等を主要な目的として実施する学際的研究
3)基盤研究Ⅱ(館蔵資料型)
本館が指定する収蔵資料に関連する共同研究
(1) 水島家伝来服飾・人形資料のうち服飾資料 H-1911-1(准教授 澤田和人)
(2) 石見亀井家文書 H-1031(准教授 天野真志)
(3) 浅川伯教収集朝鮮半島窯跡出土陶磁器コレクション A-229(准教授 村木二郎)
(4) 大雑書コレクション F-511(教授 小池淳一)
4)基盤研究Ⅲ(歴博研究映像)
日本の歴史と文化に関する映像の研究活用を主要な目的として行う共同研究
詳細はHPをご確認下さい。
(1)国内外の大学その他の研究機関に勤務する研究者(常勤、非常勤を問わない)
(2)(1)と同等の研究能力を有する研究者(大学院生は除く)
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
基幹研究Ⅰ 270万円まで/年間
基盤研究Ⅰ 225万円まで/年間
基盤研究Ⅱ 225万円まで/年間
基盤研究Ⅲ 400万円まで/年間