※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

化学・生命、物理・情報、建築・都市、人文・社会科学、環境フィールドの5 分野で、SDGsの目標に沿った地球環境に関わる基礎研究から、社会実装に向けた検証を試みる研究までとする。テーマの遂行にあたっては、専門の異なる研究者との連携を推奨する。

以下の諸項目は、チーム代表者に適用されます。なお、チームメンバーとして参加される方（最大3名）で、助成金の直接受領を希望される方にも、全員、適用されます。下記の所属機関（アカデミア）
以外の方もチームメンバーとして参加できますが、助成金の直接受領はできません。
1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金をチーム代表者および助成金を直接受領するチームメンバーの各所属機関が研究費として管理する前提のもとに、各所属長が応募を承認していること
4. 年齢：制限はありません
5. 助成および応募の重複：応募時点でチーム代表者とチームメンバーが当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属機関承諾・公印取り付けは事務方で行います。

※応募は、申請者ご自身が行います・

1000～3000 万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

化学・生命、物理・情報、建築・都市、人文・社会科学、環境フィールドの5 分野で、SDGsの目標に沿った地球環境に関わる基礎研究から、社会実装に向けた検証を試みる研究までとする。テーマの遂行にあたっては、専門の異なる研究者との連携を推奨する。

以下の諸項目は、チーム代表者に適用されます。なお、チームメンバーとして参加される方（最大3名）で、助成金の直接受領を希望される方にも、全員、適用されます。下記の所属機関（アカデミア）
以外の方もチームメンバーとして参加できますが、助成金の直接受領はできません。
1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金をチーム代表者および助成金を直接受領するチームメンバーの各所属機関が研究費として管理する前提のもとに、各所属長が応募を承認していること
4. 年齢：制限はありません
5. 助成および応募の重複：応募時点でチーム代表者とチームメンバーが当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属機関承諾・公印取り付けは事務方で行います。

※応募は、申請者ご自身が行います・

1000～3000 万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（主課題）
長生きを喜べる長寿社会の実現～生きがいのある高齢者を増やす～
（キーワード）
① 高齢者の QOL・生きがい・健康・活力のエンパワメント
② 弱っても安心して活き活き過ごせるまちづくり
③ 認知機能が低下しても個人の尊厳を尊重した普段の生活における様々な意思決定支援
④ 高齢者にやさしいテクノロジー・デジタル技術の開発・実装

① 提案者であるプロジェクトリーダー（以下「プロジェクトリーダー」という）が、国内の団体（大学、民間企業、地方自治体、社団・財団法人、シンクタンク、NPO 等）に所属し、当該団体においてプロジェクトを実施する体制（以下「プロジェクトチーム」という）を組成すること
② 研究倫理教育に関するプログラムを予め修了していること
③ 国内・海外における社会課題解決のための研究・事業等の実績や見識を有する者であること
④ プロジェクトチームの責任者として、全体の管理に責務を負うことができる者であること
⑤ 応募に際して所属する団体の長の承諾を得ていること
⑥ 以下の 2 点を誓約できること
(ア) 「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成 26 年 8 月 26 日文部科学省大臣決定）」の内容を理解し遵守すること
(イ) 提案するプロジェクトが採択された場合、プロジェクトリーダーおよびプロジェクトに参加する者は、
活動等における不正行為ならびに財団が助成する助成金の不正使用をしないこと

※申請書一式を学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp

※応募は申請者ご自身が行います。

※学部長承諾は事務方で行います。

Aステージ：探索研究　年間上限1,000万円×最長2年　
課題解決方法のアイデアの実現性・実用化・事業化が可能かどうか検証を目的としたステージ
Bステージ：実装研究　年間上限3,000万円×最長3年
開発された課題解決方法を実験的に実装・検証を進め、事業化の確立および本事業展開を見据えて準備を進めることを目的としたステージ
Cステージ：社会実装　年間上限3,000万円（助成率は総事業費の3分の1まで）×最長3年
事業を本格的に進め、持続可能な仕組みの確立を目的としたステージ
Dステージ：展開　年間上限2,000万円（助成率は総事業費の10分の1まで）×最長2年
持続可能な事業の仕組みが確立し、全国展開・新規事業創出につながることを目的としたステージ

「数学の深化と展開」に関係する研究

※本学は指定校枠です。

詳細は、財団HPをご確認ください。

下記a.からd.の要件をすべて満たす⽅とします。
a. ⽇本に居住し、募集案内を送付した⼤学・機関に所属し、常勤で雇⽤されていること。（注1）
b. 独⽴研究者で、⼤学所属の場合は准教授以上とする。
⼤学以外の所属の場合は上記に相当するものとする。
c. 助成年度開始時に50歳以下であること。（2025年4⽉1⽇時点）
d. 稲盛研究助成を受けている⽅は、その研究期間が2025年4⽉1⽇時点で残っていないこと。

注1：任期付きの職でも可。ただし申請時および2024年度（2025年4⽉〜2026年3⽉）まで申請時と同じ所属
機関に雇⽤が保証されていること。なお、2025年度中は申請時と同じ機関で研究を⾏うことが望ましい。
※本プログラムは、研究者の多様性を重視し、性別、国籍問わず様々な研究者を⽀援するものです。特に⼥性研究者からの積極的な応募を歓迎いたします。

※１機関から４件まで応募可能なため、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。おって、応募の可否をお知らせいたします。

※所属長の承認は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がwebで行います。

1000万円/件　×　10年間

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

① 情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野における研究調査
② 情報通信に関する技術分野における研究調査
③ 情報通信に関する人文学･社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる研究調査

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※学部長の承諾・公印の取り付けは産官学連携推進課で行います。

※応募は申請者ご自身がwebで行います。

38万円～300万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

化学・生命、物理・情報、建築・都市、人文・社会科学、環境フィールドの5 分野で、SDGsの目標に沿った地球環境に関わる基礎研究から、社会実装に向けた検証を試みる研究までとする。テーマの遂行にあたっては、専門の異なる研究者との連携を推奨する。

以下の諸項目は、チーム代表者に適用されます。なお、チームメンバーとして参加される方（最大3名）で、助成金の直接受領を希望される方にも、全員、適用されます。下記の所属機関（アカデミア）
以外の方もチームメンバーとして参加できますが、助成金の直接受領はできません。
1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金をチーム代表者および助成金を直接受領するチームメンバーの各所属機関が研究費として管理する前提のもとに、各所属長が応募を承認していること
4. 年齢：制限はありません
5. 助成および応募の重複：応募時点でチーム代表者とチームメンバーが当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属機関承諾・公印取り付けは事務方で行います。

※応募は、申請者ご自身が行います・

1000～3000 万円

「異分野コンバージェンスによる⾰新的医療の創出」に関係する研究

※本学は指定校枠です。

説明会が開催されます。
4月25日(火) 13:30-14:30（13:15より受付開始）
4月27日(木) 13:30-14:30（13:15より受付開始）
詳細は、財団HPをご確認ください。

下記a.からd.の要件をすべて満たす⽅とします。
a. ⽇本に居住し、募集案内を送付した⼤学・機関に所属し、常勤で雇⽤されていること。（注1）
b. 独⽴研究者で、⼤学所属の場合は准教授以上とする。
⼤学以外の所属の場合は上記に相当するものとする。
c. 助成年度開始時に50歳以下であること。（2024年4⽉1⽇時点）
d. 稲盛研究助成を受けている⽅は、その研究期間が2024年4⽉1⽇時点で残っていないこと。

注1：任期付きの職でも可。ただし申請時および2024年度（2024年4⽉〜2025年3⽉）まで申請時と同じ所属
機関に雇⽤が保証されていること。なお、2024年度中は申請時と同じ機関で研究を⾏うことが望ましい。
※本プログラムは、研究者の多様性を重視し、性別、国籍問わず様々な研究者を⽀援するものです。特に⼥性研究者からの積極的な応募を歓迎いたします。

※１機関から４件まで応募可能なため、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。おって、応募の可否をお知らせいたします。

※所属長の承認は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がwebで行います。

1000万円/件　×　10年間

① 情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野における研究調査
② 情報通信に関する技術分野における研究調査
③ 情報通信に関する人文学･社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる研究調査

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※学部長の承諾・公印の取り付けは産官学連携推進課で行います。

※応募は申請者ご自身がwebで行います。

45万円～300万円

（趣旨・目的）
日本語・言語・日本語教育に関する研究のさらなる新展開を図るため、新たな学際的研究への応用と発展を探る萌芽的な研究として「異分野融合型共同研究」を公募します。

（募集研究テーマ例）
「趣旨・目的」の記載に合致するもの。以下の例に限定するものではありません。
(例)

危機言語資源アーカイブのための技術調査
子供の発達障害の言語的側面に関する研究
言語摩滅や Aging に関する研究
マーケティングにおける日本語に関する研究
洒落などの言葉遊びに関わる人工知能の研究
熟練技能者の技能の言語化の研究
日本語研究と脳科学研究の接点
現代語手書き文字のAIによる自動認識
日本語と日本的死生観の関係に関する研究

プロジェクトリーダーおよび共同研究者は必須です。研究協力者は任意です。
詳細は、財団HPよりご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。学部長の承諾取付は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がメールにて行います。

「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト（以下、プロジェクト）に対して研究費を助成します。
人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
対象分野： ①生活・健康　②交通・物流　③生産(※)　④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。

プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。

3年間の助成期間で、総額3,000万円を上限