分野または対象：人文社会系
No.2021-028 （公財） 国際科学技術財団
「社会的課題の解決に資するための知識統合・連携型研究」を広く募集します。
・理系、文系を問わず応募が可能です。
・応募者自らが考える「目指したい世界とその実現に向けた課題」を提示してください。
・科学技術や人文・社会科学等の専門分野を超える人達の国際的な連携をエンカレッジします。
・文化・芸術分野との融合や、医学、農学分野の提案も期待します。
（1） 年齢制限はありませんが、45歳程度までの人材の発掘を考えています。
（2） 個人あるいは少人数のグループの提案を奨励します。
（3） 国内の大学、公的機関、企業、市民組織等に所属し、助成期間を通じ当該研究を継続できること。
（4） 研究担当者は所属組織の長（学科長、学部長、研究所長等）の承認を受けること。
500万円～1000万円/件
No.2021-027 （一財）日本内部監査研究所
内部監査及び関連諸分野に関する調査研究（会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等）
申請時点で常勤の准教授、助教等（特任教員を含む）
50万円上限/件
No.2021-018 （公財）横浜学術教育振興財団 研究助成・出版刊行助成・海外渡航費助成
（１）人文社会科学、自然科学、医学の3分野における個人研究を原則とします。
（２） 申請者多数の場合は、前項2.で示した3区分のうち同一の助成区分で過去2年以内に助成を受けた方は、その区分での審査の対象外とすることがあります。（助成区分が異なる場合は申請が可能です。）
（３）同一年度で研究助成、出版刊行助成、海外渡航費助成の重複申請は受付けません。いずれかひとつを選び申請してください。
横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者（大学院生を含む）
※申請書一式は6月16までにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※申請書はご自身でメールで財団へ提出いただきます。
研究助成 1件当たりの上限 50万円
出版刊行助成 1件当たりの上限 100万円
海外渡航費助成 1件当たりの上限 20万円
（同一渡航での他の助成金との併願不可）
No.2021-016 （公財）大川情報通信基金
助成対象分野
１ 基礎 情報・通信に関する基礎的な調査・研究
（例）計算量理論、アルゴリズム理論、量子計算理論、量子情報通信、暗号理論、統計的学習理論、符号理論等
２ 通信・インターネット 情報通信網・通信技術等に関する調査・研究
（例）インターネット、ネットワークアーキテクチャ、ネットワークプロトコル、 ユビキタスネットワーク、モバイルネットワーク、センサーネットワーク、 セキュリティ、Web技術、サービス構築基盤技術，ネットワーク運用技術、 無線通信技術、高速通信等
３ コンピュータシステム 情報システム・コンピュータ科学等に関する調査・研究
（例）計算機アーキテクチャ、基盤ソフトウェア、プログラミング言語、ウェアラブルコンピューティング、クラウドコンピューティング、サービスコンピューティング、データベースシステム、ビッグデータ活用技術等
４ 人工知能 知識処理、認知科学等に関する調査・研究
（例）知覚（視覚、聴覚、触覚）、認知・記憶・教育、学習、思考・推論・問題解決、感性、複雑系、知能ロボット、感情コンピューティング、アドバンス・インテリジェンス等
５ バイオ バイオ技術に関連する研究のうち主に情報・通信に関連する調査・研究
（例）バイオインフォマティクス、計算生物学、システム生物学、メディカルインフォマティクス等
６ 応用（Ａ） 主に情報・通信に関する工学的な応用調査・研究
（例）画像、音声、言語、パターン認識、ロボティクス、マルチメディア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション（VR・MR、ユーザビリティ、五感情報処理等を含む）、サイバーフィジカルシステム等
７ 応用（Ｂ） 医療、福祉、教育、芸術等における情報・通信技術の適用に関する応用調査・研究
（例）ヘルスケア、遠隔治療、遠隔生活習慣改善援助、情報環境、減災・復興支援、スマートシティ、スマートグリッド、ライフログ、社会ネットワーク、デジタルコンテンツ、デジタルアート、エンタテインメント等
８ 人文・社会科学 情報・通信、メディア等の社会への普及、影響等に関する調査・研究
（例）デジタルヒューマニティーズ、ビジネスモデル、情報経済、オープンソース、ソーシャルメディア、著作権・ライセンス、eコマース、デジタルコンテンツ、情報・通信政策および社会への影響、スマートフォン、タブレットなどの普及と情報・通信・マスメディアへの影響等
日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関に所属する研究者
※海外の研究機関、教育機関に所属する研究者に対する研究助成については、財団が指定する機関による推薦を必要とします。
100万円/件
No.2021-015 積水化学 自然に学ぶものづくり 研究助成プログラム
①「自然」の機能を「ものづくり」に活用する研究を対象とします。
生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を分野を問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。
生命模倣工学に基づいた研究はもちろんですが、過去の助成例では、まちづくり、ロボティクス、メカトロニクス、地質、生態系の保全、感性工学、人間行動学に関連する研究もございます。分野を問わず幅広く募集しております。
②基礎的な研究であっても、将来「ものづくり」に貢献が期待される独創的な研究や
先駆的研究、挑戦的萌芽研究も対象とします。
③一つのテーマとして独立した個人研究、または複数人の連携による共同研究が対象
① 「ものづくりテーマ」 1件あたり最高５００万円 ６テーマ程度
社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究
② 「基盤研究テーマ」 1件あたり最高３００万円 ６テーマ程度
独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究
※6月15日までに申請書一式を添付ファイルにてsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。産官学連携推進課/平塚研究支援課で確認後、webにて財団へ提出ください。提出後、受付番号を記入した申請書一式および受付登録確認メール２枚を産官学連携推進課/平塚研究支援課へ6月20日までにご提出ください。産官学連携推進課/平塚研究支援課より財団へ郵送します。
No.2021-011 （公財）住友財団 環境研究助成 一般研究
環境問題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学･社会科学･自然科学）からの研究に対する支援を行うものです。
環境に関する研究（分野は問いません。）
研究者個人または研究グループ
①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。
①、②とも申請書は、日本語または英語の記入を可としますが、英語の場合は申請書の１ページ目だけは日本語で記入し、研究機関に所属している場合は、所属先の日本語で連絡または照会できる連絡担当者を、研究機関に所属していない場合は、日本語で連絡または照会できる連絡担当者（本件に対応可能な方であること）を指定して記入してください。
No.2021-010 （公財）住友財団 環境研究助成 課題研究
環境問題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学･社会科学･自然科学）からの研究に対する支援を行うものです。
「地球規模で深刻化する環境問題とポストコロナの時代での社会変化に関する環境問題の理解と解決のための学際研究または国際共同研究」
研究者個人または研究グループ
①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。
①、②とも申請書は、日本語または英語の記入を可としますが、英語の場合は申請書の１ページ目だけは日本語で記入し、研究機関に所属している場合は、所属先の日本語で連絡または照会できる連絡担当者を、研究機関に所属していない場合は、日本語で連絡または照会できる連絡担当者（本件に対応可能な方であること）を指定して記入してください。
※6月9日までに研究者本人が財団へ申請書フォーム（１ページ目）提出、受付番号取得後に、申請書一式を6月20日までに平塚研究支援課/産官学連携推進課までご提出ください。
No.2021-008 （公財）カシオ科学振興財団 基本テーマ２
電気・機械工学系、医学・生理学系、人文科学系の22分類に該当する分野から募集。
常勤の研究者
※申請書を希望のかたは、sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで連絡願います。
※学部枠３名。5月6日までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。追って申請の可否を連絡いたします。
300万円/件