持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）
例えば
① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究
あくまで参考例ですので、この例にとらわれず、独創的、先端的テーマを歓迎します。
※冬季休暇があるため、学内締切が早めです
日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
当財団に結果の報告書提出が可能な方。
巾広い助成と助成成果の確認の為、前年度助成採択者を応募対象としません。
100万円/件
（１）先進的な分子機能を実現する有機化学
（２）社会の持続的発展を支える有機化学
（３）新しいブレークスルーを予感させる有機化学
※上記、有機化学には高分子も含みます。
日本の大学、その他研究機関に在職し、主たる仕事として研究活動に従事している研究者
（教授、准教授、講師、助教、研究員等を対象とし、大学院生、専攻科生等は対象外）とします。
共同研究者も同様です。
200万円上限/件
ガス燃焼機器とそれに関連する安全技術、加工技術、省エネ技術、環境性技術などの科学技術の学術的研究。
前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者で大学若しくは研究機関に所属する者。
※申請書は、ご自身で財団へメール提出願います
１件１００万円～５００万円程度
以下のいずれかの研究領域による嗜好品に関する研究の申請に対し助成を行います。
(1) 嗜好品、あるいは嗜好品に関連する産業や企業に関する歴史・文化等の研究
(2) 嗜好品の摂取・利用が、人間の心理・行動・価値観・欲求・健康観・幸福感、あるいは社会に与える影響の研究
(3) 上記(1),(2)以外の人文科学・社会科学の分野における嗜好品に関する研究
(1) 日本国内の大学・研究機関・博物館等に所属する研究者（非常勤での在職者、大学院生も可）とします。
(2) 研究助成申請者の所属機関が、助成金の受入れ、および管理を行う必要があります。
※申請する前に所属機関が助成金の受入先となるかどうかを確認してください。申請者の所属機関が、採択後に助成金の受入先になれないことが分かった場合、原則、採択を取り消します。
(3) 申請者の国籍は問いませんが、報告書の作成や報告会等での発表、およびセンターからの日本語による問い合わせに対応できる日本語能力を持つことを条件とします。
※申請書は、ご自身で財団へメール提出いただきます
（対象となる活動の一例）
・ロールプレイングゲームの制作
・シューティングゲームの制作
・アクションゲームの制作
・アドベンチャーゲームの制作
・シミュレーションゲームの制作
・パズルゲームの制作 など
（対象プラットフォーム）
・アーケードゲーム
・コンシューマーゲーム
・パソコンゲーム
・モバイルゲーム など
※原則としてプラットフォームを問いません
（対象ジャンル）
・ロールプレイングゲーム
・シューティングゲーム
・アクションゲーム
・アドベンチャーゲーム
・シミュレーションゲーム
・パズルゲーム など
※原則としてジャンルを問いません
以下の(1)～(4)のすべてに該当すること。
(1) コンピュータゲームの創作活動を行う者であること
(2) 募集年度4月1日時点で年齢35才以下であること
(3) 国内における活動であること
(4) 活動状況及び成果について適正に報告できること
※グループの場合、(2)は代表者の年齢とします
200万円上限/件
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。（注：純粋な金属は含みません。）
★ 常勤の研究者に限る（営利企業に所属される方は対象外となります）。
★ 大学院学生は応募できません。
★ 2019年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はありません。
120万円上限/件
※本学からの採択実績あり
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
日本国内からオンライン開催の国際会議に参加するために必要な費用も助成対象とします。
国際会議発表と短期在外研究を合わせて10件程度
国際会議発表では、国際会議参加のための費用を助成対象とします。 短期在外研究では、30日以上90日以下の滞在と渡航を助成対象とします。またその期間内の同一渡航先での国際会議参加のための費用を含むことも可能です。
日本国内に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程(または相当)に在学する者。
短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。
国際会議発表 40万円以下 / 件
短期在外研究 70万円以下 / 件
法学
次の条件をすべて満たす者に応募資格を与える。
(1)
来年6月1日から12月1日までの間に日本を出発し、又は在外中で、外国の大学・大学院に9ヶ月以上在籍して法学を研究する者
(2)
来年4月1日現在で満35歳以下の、准教授、講師、助教、ポストドクター若しくは博士（後期）課程の学生
※書類提出は各自で行ってください。
原則300万円（常勤職200万円）