※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）戦略研究公募型
情報学の動向を踏まえて本研究所が戦略的に設定した研究テーマを選択のうえ、具体的な研究課題を自由に設定してください。研究テーマについては、HPをご覧ください。

（２）研究企画会合公募型
下記の少なくとも一つを満たす新規研究課題を自由に設定し、会合（交流会、議論、実習、打合せ等）を実施してください。情報学研究の枠組に拘らず、研究課題を自由に設定してください。
・異分野と情報学との連携
・情報学同士の連携強化
・情報学の難問に挑戦する新たなグランドチャレンジ
会合は、共同研究者5名以上で実施してください。

（３）自由提案公募型
申請者が研究課題を自由に設定し、実施してください。

国内の大学・短期大学・高等専門学校及び大学共同利用機関等に所属する研究者並びにこれらに準ずる研究者、大学院生（ただし、社会人学生に限る）
国内の民間企業等に所属する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は電子データのみで受け付けます。申請者ご自身で行います。

戦略研究公募型（年間上限150万円）
研究企画会合公募型（年間上限80万円）
自由提案公募型（年間上限100万円）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

共同利用型共同研究は、国立歴史民俗博物館が所蔵する資料や保有する機器・設備を用いて、館外の研究者が代表者となり、館内の専任教員とともに進める研究です。大学院生やポストドクターなどを含む若手研究者の応募を期待します。

本共同研究には、下記の二つの区分を設けます。希望する区分を明記のうえ応募してください。

(1) 館蔵資料利用型…本館が所蔵する資料を対象とした、非破壊的手法（熟覧・記録・撮影）による調査・研究
(2) 分析機器・設備利用型…本館が保有する分析機器や分析設備を用いた調査・研究

■対象となる資料および機器・設備
(1) 館蔵資料利用型　…「国立歴史民俗博物館館蔵資料データベース」から、資料名を記入してください。
(2) 分析機器・設備利用型… 別表の中から、機器・設備名を記入してください。

研究代表者の資格は、下記のいずれかに該当する者とします。

国内・海外の研究機関に所属する研究者（常勤・非常勤を問わない。また、ポストドクターを含む。）
大学院博士後期課程の学生
自治体の研究活動・業務に従事する常勤職員
その他、上記の者に準じる研究の能力をもつ者
なお、(2)分析機器・設備利用型の応募者は、大学学部程度の化学関連科目を履修していることなど、一定の専門知識を有することが望ましい。

※国立歴史民俗博物館の専任教員と協力して申請書を作成します

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※申請はご自身で行っていただきます。

30万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

　大学共同利用機関法人 人間文化研究機構 国立歴史民俗博物館が実施する共同研究は、歴史学、考古学、民俗学及び分析科学を含む関連諸学との学際協業によって日本の歴史と文化について実証的な研究を行うものです。大学共同利用機関として、さらに共同利用性を高め、大学等の研究・教育に供するため、共同研究を館内外に広く公募する。

1）基幹研究Ⅰ「環境や交流からみた日本歴史の動的研究」に関する研究課題
①「先端的な歴史研究の開拓をめざす資料論的かつ方法論的な挑戦的研究」、②「日本の歴史と文化を広く通史的な視点に立って研究する現代的課題研究」
2）基盤研究Ⅰ（課題設定型）
考古・歴史・民俗資料の研究資源化、情報化等を主要な目的として実施する学際的研究
3）基盤研究Ⅱ（館蔵資料型）
本館が指定する収蔵資料に関連する共同研究
(1) 水島家伝来服飾・人形資料のうち服飾資料 H-1911-1（准教授 澤田和人）
(2) 石見亀井家文書 H-1031（准教授 天野真志）
(3) 浅川伯教収集朝鮮半島窯跡出土陶磁器ｺﾚｸｼｮﾝ A-229（准教授 村木二郎）
(4) 大雑書コレクション F-511（教授 小池淳一）
4）基盤研究Ⅲ（歴博研究映像）
日本の歴史と文化に関する映像の研究活用を主要な目的として行う共同研究
詳細はHPをご確認下さい。

(1)国内外の大学その他の研究機関に勤務する研究者（常勤、非常勤を問わない）
(2)(1)と同等の研究能力を有する研究者（大学院生は除く）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

基幹研究Ⅰ　270万円まで/年間
基盤研究Ⅰ　225万円まで/年間
基盤研究Ⅱ　225万円まで/年間
基盤研究Ⅲ　400万円まで/年間

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

※詳細は、HPの募集要項を確認ください。

・物質・光・生命・数理複合科学研究領域（北海道大学電子科学研究所）
・物質創製・先端計測研究領域（東北大学多元物質科学研究所）
・物質組織化学研究領域（東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所）
・ナノサイエンス・デバイス研究領域（大阪大学産業科学研究所）
・物質・材料機能研究領域（九州大学先導物質化学研究所）
による共同利用・共同研究募集。

公募研究課題
(1)「基盤共同研究」
(2)「施設・設備利用」
(3)「クロスオーバー共同研究」
(4)「展開共同研究」
(5)「COREラボ共同研究」

国公私立大学、公的研究機関、民間企業（学術内容に限る）、並びにこれに準ずる機関に所属する研究者（ⅭＯＲＥラボ共同研究課題に応募する者は、概ね４５歳以下の若手研究者とします。）

※学内締め切りまでに申請内容についてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでお知らせください。

※応募は申請者本人がwebで行います。

(1)「基盤共同研究」15万円程度
(2)「施設・設備利用」　支給なし
(3)「クロスオーバー共同研究」　30～40万円
(4)「展開共同研究」　30～40万円
(5）「COREラボ共同研究」　200万円程度/1年

下記の５研究領域（研究所）に所属する研究者（受入教員）との密接な連携のもと、大学院生等がプロジェクトリーダーとなって共同研究を遂行し、研究活動を一層発展、展開させていくための支援を行います。
応募者は、指導教員の了承を得たうえで、共同研究を希望する受入教員と事前に十分な打合せを行ってから、課題を申請してください。

【研究領域】
●北海道大学電子科学研究所：物質・光・生命・数理複合科学研究領域
●東北大学多元物質科学研究所：物質創製・先端計測研究領域
●東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所：物質組織化学研究領域
●大阪大学産業科学研究所：ナノサイエンス・デバイス研究領域
●九州大学先導物質化学研究所：物質・材料機能研究領域

次のいずれかの条件を満たす大学生・大学院生等
① 物質・デバイス領域共同研究拠点における共同研究を実施中もしくは過去に実施経験のある研究者に直接指導を受けている者
② ５研究所・研究領域に所属する研究者（教員）に直接指導を受けている者（ただし、応募希望者の指導教員は受入教員となることはできません）
＊大学生（学部生）・大学院生のほか、研究生、高等専門学校の専攻科生も対象です。
＊採択後は、研究代表者として本課題の研究に従事することについて、所属研究機関より認可を受け
ることを要件とします（採択後に提出いただく応諾書に所属長の押印を要します）

※学内締め切りまでに申請内容についてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでお知らせください。

※応募は申請者本人がwebで行います。

10万円/1年

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（１）戦略研究公募型
情報学の動向を踏まえて本研究所が戦略的に設定した研究テーマを選択のうえ、具体的な研究課題を自由に設定してください。研究テーマについては、前掲のポスターをご覧ください。

（２）研究企画会合公募型
下記の少なくとも一つを満たす新規研究課題を自由に設定し、会合（交流会、議論、実習、打合せ等）を実施してください。情報学研究の枠組に拘らず、研究課題を自由に設定してください。

異分野と情報学との連携
情報学同士の連携強化
情報学の難問に挑戦する新たなグランドチャレンジ
会合は、共同研究者5名以上で実施してください。
（３）自由提案公募型
申請者が研究課題を自由に設定し、実施してください。

国内の大学・短期大学・高等専門学校及び大学共同利用機関等に所属する研究者並びにこれらに準ずる研究者、大学院生（ただし、社会人学生に限る）
国内の民間企業等に所属する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は電子データのみで受け付けます。申請者ご自身で行います。

戦略研究公募型（年間上限150万円）
研究企画会合公募型（年間上限80万円）
自由提案公募型（年間上限100万円）

※詳細は、拠点HPの募集要項を確認ください。

触媒科学計測共同研究拠点（北海道大学触媒科学研究所（ICAT），大阪公立大学人工光合成研究センタ（ReCAP），産業技術総合研究所触媒科学融合研究センター（IRC³），東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター（SRIS，学術協力機関として参画））による共同利用・共同研究募集。
・触媒や人工光合成などの中核領域における共同研究
・固体触媒，分子触媒，生物触媒分野間の共同研究などほか、多様性のある学際共同研究 。
・次世代放射光源を活用する計測科学分野との共同研究。

公募区分
①提案型、②発展型（令和５年より公募開始）、③挑戦型（令和５年より公募開始）、④オンデマンド型、⑤若手招待講演型、⑥客員研究員、⑦実践研修、⑧研究集会支援

※拠点の研究者が分担者となるため、申請にあたり受け入れ研究者との連携を行ってください。
※拠点受け入れ研究者に関する相談窓口もあります。

本学の専任教員

※学内締め切りまでに申請内容についてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでお知らせください。

※応募は申請者本人がwebで行います。

※募集締め切りは　第１期　2022年11月18日
　　　　　　　　　第２期　2022年12月23日

提案型：配分上限額　10万円

※詳細は、拠点HPの募集要項を確認ください。

触媒科学計測共同研究拠点（北海道大学触媒科学研究所（ICAT），大阪公立大学人工光合成研究センタ（ReCAP），産業技術総合研究所触媒科学融合研究センター（IRC³），東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター（SRIS，学術協力機関として参画））による共同利用・共同研究募集。
・触媒や人工光合成などの中核領域における共同研究
・固体触媒，分子触媒，生物触媒分野間の共同研究などほか、多様性のある学際共同研究 。
・次世代放射光源を活用する計測科学分野との共同研究。

公募区分
①提案型、②発展型（令和５年より公募開始）、③挑戦型（令和５年より公募開始）、④オンデマンド型、⑤若手招待講演型、⑥客員研究員、⑦実践研修、⑧研究集会支援

※拠点の研究者が分担者となるため、申請にあたり受け入れ研究者との連携を行ってください。
※拠点受け入れ研究者に関する相談窓口もあります。

本学の専任教員

※学内締め切りまでに申請内容についてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでお知らせください。

※応募は申請者本人がwebで行います。

※募集締め切りは　第１期　2022年11月18日
　　　　　　　　　第２期　2022年12月23日

提案型：配分上限額　10万円

（１）戦略研究公募型
情報学の動向を踏まえて本研究所が戦略的に設定した研究テーマを選択のうえ、具体的な研究課題を自由に設定してください。研究テーマについては、前掲のポスターをご覧ください。

（２）研究企画会合公募型
下記の少なくとも一つを満たす新規研究課題を自由に設定し、会合（交流会、議論、実習、打合せ等）を実施してください。情報学研究の枠組に拘らず、研究課題を自由に設定してください。

異分野と情報学との連携
情報学同士の連携強化
情報学の難問に挑戦する新たなグランドチャレンジ
会合は、共同研究者5名以上で実施してください。
（３）自由提案公募型
申請者が研究課題を自由に設定し、実施してください。

国内の大学・短期大学・高等専門学校及び大学共同利用機関等に所属する研究者並びにこれらに準ずる研究者、大学院生（ただし、社会人学生に限る）
国内の民間企業等に所属する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は電子データのみで受け付けます。申請者ご自身で行います。

戦略研究公募型（年間上限150万円）
研究企画会合公募型（年間上限80万円）
自由提案公募型（年間上限100万円）

（趣旨・目的）
日本語・言語・日本語教育に関する研究のさらなる新展開を図るため、新たな学際的研究への応用と発展を探る萌芽的な研究として「異分野融合型共同研究」を公募します。

（募集研究テーマ例）
「趣旨・目的」の記載に合致するもの。以下の例に限定するものではありません。
(例)

危機言語資源アーカイブのための技術調査
子供の発達障害の言語的側面に関する研究
言語摩滅や Aging に関する研究
マーケティングにおける日本語に関する研究
洒落などの言葉遊びに関わる人工知能の研究
熟練技能者の技能の言語化の研究
日本語研究と脳科学研究の接点
現代語手書き文字のAIによる自動認識
日本語と日本的死生観の関係に関する研究

プロジェクトリーダーおよび共同研究者は必須です。研究協力者は任意です。
詳細は、財団HPよりご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。学部長の承諾取付は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がメールにて行います。