分野または対象:理工系
No.2025-025 (公財)JFE21世紀財団 技術研究助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期き含む)応募可能です。
〇鉄鋼技術研究:鉄鋼材料、製造プロセス、鉄鋼副産物を対象とする基礎/応用研究。計測・制御・分析・計算科学・数値解析等で鉄鋼を対象とする関連技術や生産技術の研究を含む。
〇地球環境・地球温暖化防止技術研究:地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリング(工学)に関係する基礎、応用技術の研究
日本の国公私立大学または公的研究機関に勤務(常勤)する研究者であって国籍は問わない。なおグループでの研究の場合、代表研究者以外の共同研究者は 3 名以内で、大学院生および外国の大学、日本の他の大学や公的研究機関に所属する研究者も可とする。2022~2024 年度の本研究助成を代表研究者として受領した者は、代表研究者としての応募はできない。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身で電子提出を行います
200万円/件
No.2025-023 (一財)キャノン財団 (新産業を生む科学技術)
本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
世の中でまだ知られていない新しい産業の創出につながる革新的な科学技術研究を助成するプログラムです。
分野としては、ICT・エレクトロニクス・ロボティクス、健康・医療・生命科学、バイオテクノロジー、環境・資源・エネルギー、マテリアル・デバイス・プロセス、そのほかサービスサイエンス(注) などの広範な科学技術分野を対象としています。分野横断的な提案、今までにない新しい学術領域を作るような提案も歓迎
① 日本国内に居住し(国籍は問いません)、国内の大学および大学院(付属機関を
含む)、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤
務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究
活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限
されていない事
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
所属機関承諾は、事務方で行います。
※応募は申請者ご自身でweb申請を行います
上限2000万円/件 3年間
No.2025-022 (一財)キャノン財団 (善き未来をひらく科学技術)
本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
理想の未来の実現に向けて、予見される社会課題を解決するための革新的な基礎技術研究を助成するプログラムです。
広範な自然科学の分野からのテーマ、また人文科学・社会科学を取り入れた自然科学のテーマが対象
① 日本国内に居住し(国籍は問いません)、国内の大学および大学院(付属機関を
含む)、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤
務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究
活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限
されていない事
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
所属機関承諾は、事務方で行います。
※応募は申請者ご自身でweb申請を行います
上限3000万円/件 3年間
No.2025-021 (公財)立石科学技術振興財団 2026年度前期国際交流助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
<エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動において、国際会議での論文 発表および短期在外研究のための海外派遣を助成
(1) 助成期間中、日本国内の大学、高等専門学校、研究機関に所属していること。
ただし修士課程在学の学生は対象外
(2) 申請時の年齢が 40 歳以下であること。
(3) 国際会議発表は海外で開催される国際会議で、かつ論文が採択されること。申
請時に採否未定の場合は採否決定予定日を明記してください。オンラインによ
る参加は対象外とします。
(4) 短期在外研究は 30 日以上 90 日以内の海外滞在であり受入れ研究者の招聘状
を提出できること。
(5) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※機関長承諾および公印の取り付けは事務方が行います。
※財団HPの申請書のアップロードは申請者ご自身が行います。
※郵送は事務方が行います。
国際会議発表 上限70万円/ 件 ※間接経費(管理費)を含む
短期在外研究 上限120万円 / 件 ※間接経費(管理費)を含む
No.2025-020 (公立石科学技術振興財団 2026年度研究助成(C)
本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動
(1) 助成期間中、日本国内の大学の博士課程に在学し、助成最終年度に博士号取得
予定であること。
(2) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※応募は申請者ご自身で行います。
上限60万円/ 年 (最大180万円)※間接経費(管理費)を含む
期間:2026年4月1日 ~2029年3月31日(最長3年)もしくは
2026 年 10 月 1 日~2029 年 9 月 30 日(最長 3 年)
※いずれも博士課程修了まで
No.2025-019 (公財)立石科学技術振興財団 2026年度研究助成(A)(B)
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動
(1) 助成期間中、日本国内の大学、高等専門学校、研究機関に所属していること。
ただし学生、大学院生は対象外
(2) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※応募は申請者ご自身で行います。
(1) 研究助成(A) 上限300万円/ 件 期間:2026年4月1日 ~2027年3月31日
(2) 研究助成(B) 上限600万円 / 件 期間:2026年4月1日 ~2028年3月31日
※間接経費(管理費)を含む。
No.2025-018 (公財)立石科学技術振興財団 2026年度研究助成(S)
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動
(1) 代表者1名と共同研究者若干名で構成されること。
(2) 代表者は助成期間中、日本国内の大学、高等専門学校、研究機関に所属していること。ただし学生、大学院生は対象外とします。
(3) 代表者および共同研究者は他の研究助成(S)の受領者および申請者でないこと。
(4) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※応募は申請者ご自身で行います。
3000万円以下 / 件
※間接経費(管理費)を含む
No.2025-016 (公財)立石科学技術振興財団 2025年度国際会議開催助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動における国際会議の開催を助成。
対象は日本国内で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会
(1)日本国内で開催される国際会議の組織委員長、プログラム委員長もしくはこれらに準じた責任を担う日本人研究者。
オンラインのみの会議開催は対象外
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
100万円以下/件
No.2025-015 (公財)立石科学技術振興財団 2025年度後期国際交流助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
対象期間:2025年10月1日~2026年3月31日
※国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日を基準とする
(1)日本国に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程 (または相当)に在学する者。
(2)短期在外研究では(1)に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
(3)同一または重複内容で、既に他財団や公的機関からの助成や補助金を受けていないこと。または、受ける予定のないこと。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。産官学連携推進課で機関承諾の取り付けを行います。
国際会議発表 70万円以下 / 件
短期在外研究 120万円以下 / 件
※間接経費(管理費)を含む
期間 2025 年 10 月 1 日~2026 年 3 月 31 日
No.2025-013 (公財)内藤記念科学振興財団(次世育成支援研究助成/海外研究留学助成)
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
〇次世育成支援研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、次世代の研究者育成に資するため、将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助する助成金
〇海外研究留学助成
若手研究者が海外の大学等研究機関に長期間留学する渡航費、留学に伴う経費ならびに研究費を補助する助成金。
HP参照ください
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※各学部からの推薦枠は1名となります。
※応募は、申請者ご自身がWebで行います。
〇次世育成支援研究助成
200万円/年×3年間
〇海外研究留学助成
700万円/件