音響学に関する研究

音響学の研究に携わっている若手研究者（応募時の年齢40歳以下）

※所属長印必要であり、休み明けすぐの提出となりますので、なるべく平成３０年１２月中にご提出ください。

100万円上限/件

国内の研究機関に所属する研究者等が、NINSに所属する職員（以下、「NINS職員」という。）と協力し推進する以下の取組を公募します。
① 分野融合型の共同研究
② 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等

本事業による研究の実施を希望する場合は、共同研究者に必ずNINS職員を１名以上含めてください。また、NINS職員のうち１名を経費執行責任者に設定してください。 申請代表者とNINSの所属する職員は必ずしも分野が異なる領域である必要はありません。その場合、共同研究者に分野が異なる領域の研究者を含めなければなりません。また、本事業に関する分野融合研究に関し、NINSにおける各機関の研究内容や研究実施者についての情報等については、各機関のホ
ームページを参考ください。
自然科学研究機構 http://www.nins.jp/
国立天文台 http://www.nao.ac.jp/
核融合科学研究所 http://www.nifs.ac.jp/
基礎生物学研究所 http://www.nibb.ac.jp/
生理学研究所 http://www.nips.ac.jp/
分子科学研究所 https://www.ims.ac.jp/
アストロバイオロジーセンター http://abc-nins.jp/
新分野創成センター http://www.nins.jp/cnsi/
生命創成探究センター https://www.excells.orion.ac.jp/

申請代表者は、国内の大学及び公的研究機関に所属する研究者、または自然科学研究機構長がそれと同等の研究能力を有すると認める者を対象とします。（共同研究者においては、この限りではありません。）

① 分野融合型の共同研究
１件あたり年間上限５００万円までとします。ただし、人件費は含まないものとします。
※予想し得なかったやむを得ない事由に基づき研究期間内に執行が完了しない見込みとなった場合においても、当該経費を翌年度に繰り越して使用することはできま
せん。
② 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等 １件あたり年間上限１００万円までとします。
ただし、人件費及び設備備品費は含まないものとします。

物流の振興・発展に資する①学術研究②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
※学術研究のテーマの例としては、物流の効率化を進める取り組み・貨物輸送の安全向上を図る取り組み・物流の仕組みの改善を通じて地球環境負荷の低減（ＣＯ2排出の削減）を図る取り組み等が挙げられます。

大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または団体を対象とします。

50万円上限/件

１．ストレス科学分野
「ストレスマネジメント」（キーワード：災害／コミュニケーション／ジェンダー／ストレスチェック制度／運動・スポーツ／対処）

２．生命医科学分野
「成長・発達と老化」
（キーワード：認知機能／エイジング／エピゲノム／環境応答／先制医療）

（１）ストレス科学研究、または生命医科学研究を行っている者
（２）国内の非営利の研究機関に在籍している研究者、または博士後期課程(それに準ずる課程も含む)に在籍している学生
（３）生年月日が1979年4月2日以降である者
（４）所属する部署の長等の推薦を受けている者
（５）2018年度本助成金の助成対象者でない者

50万円上限/件

（１）日本国内にある寺院、神社等の建造物に関する学術研究

（２）日本国内にある歴史的文化財の建造物の保存、修復に関する学術研究

日本の大学、その他研究機関に在職し（文部科学省が指定する研究機関）、主たる仕事が研究職として研究活動に従事している研究者（大学院生、専攻科生等は対象となりません）とします。
共同研究者も同様です。

200万円上限/件

アルミニウム産業の需要拡大に役立つものを対象とし、別紙に記載する研究に関連するテーマを優先とします（URLで公募要領で別紙の確認願います）。

国内の大学、短大、高専、工業高校、公設研究機関に在籍する、応募時点で 40 才未満の研究者とします。
なお、博士課程後期への進学確定者、博士課程後期在籍者も対象としますが、指導教員の了解・承認を必須とします。

１技術研究課題当たり 80 万円を助成いたします。
第１年度に５０万円、第２年度に３０万円を分割で支給します

水素の低炭素化・CO2フリー化、水素と水素システムの大幅な低コスト化に資すると考えられる研究。
　分野Ⅰ 水素製造[奨励]
　分野Ⅱ 水素キャリア
　分野Ⅲ 水素利用
　分野Ⅳ エネルギーシステム[奨励]
　分野Ⅴ 水素を活用した社会システム提案[新設]

応募者（研究代表者）は、以下の条件を満たしていることが必要です。
条件を満たしていれば、他の研究機関の研究者や企業などと協力して実施する研究の提案も可能です。
・ 日本国内の大学・大学院、大学の付属研究機関、大学共同利用機関、高等専門学校、公的研究機関に所属する研究者であること。次世代を担うと期待される研究者の応募を奨励します。
・ 「所属機関承認書」に記載されている① 採択が承認された場合、当該研究を機関の業務として行うこと、② 経理担当部局が助成金の管理業務を行うこと、を実施可能な立場にある所属機関の所属長が、応募を承認していること。
・ 「所属機関承認書」は、複数機関での共同提案の場合、研究代表者がまとめて作成を行うこと。
・ 公的機関への申請・参加資格を制限されていないこと。

1,000万円上限/３年間

「計画共同研究」では、関連研究者の要請に基づいて設定した以下の6分野を対象に、公募により課題を募集します。 採択課題は、赤ちゃん学の拠点形成に係る重点課題として、研究費を支援し、当センターとの共同研究を実施していただくことになります。以下の6分野から最大6件を採択いたします。

(1)発生学分野キーワード:
発生・発達・再生神経科学、神経発生・分化、神経再生・可塑性、脳発達障害・代謝性疾患、発生遺伝等

(2)統計学・情報学分野キーワード:
データサイエンス、調査・実験計画、多変量解析、時系列解析、統計的パターン認識、医薬生物・ゲノム統計解析等

(3)政策学分野(福祉学、経済学等を含む)キーワード:
少子化対策、待機児童、マタハラ、保育政策、子ども保険、子ども食堂、貧困、保育園経営、環境経済等

(4)心理学・教育学分野キーワード:
感覚、認知、意識、注意、記憶、感情、発達、学習、生理、心理アセスメント、発達障害、幼児教育・保育、家庭教育、特別支援教育等

(5)看護学分野キーワード:
子育て支援、母子保健、エンパワーメント、ペアレンティング、育児ストレス、育児不安、親子関係、自立支援、院内教育、看護技術、看護介入、アレルギー等

(6)人間学分野(倫理学等を含む)キーワード:
出生前診断、中絶、赤ちゃんポスト、研究倫理、科学史・科学哲学、差別・排除、ジェンダー、インクルージョン、文化・地域比較、メディア・社会問題、良心学等

ヒトの始まりとしての“赤ちゃん”に関心を持つ研究者(大学院生を含む。尚、大学院生の場合は、指導教官の許可を得た上で、連名で応募してください。）

40万円上限/件

■助成趣旨
住生活の改善向上をはかるための研究について助成し、併せて若手研究者の育成および学術研究の発展に寄与することを目的とします。
助成は「一般研究」、および若手研究者向けの「奨励研究」の２種類に分けて行います。

■研究対象
わが国の住宅、都市、土地に関し、経済、社会、法律、歴史、制度、計画およびこれらの複合的視点から、住生活の改善向上をはかるための研究を助成の対象とします。
研究の対象を「外国」とすることはかまいませんが、主題はあくまでも「わが国の住生活の改善向上をはかるための研究」として下さい。

【一般研究】 大学、その他の研究機関に専任または有期専任の身分で常勤にて在籍し、研究活動に従事している研究者。

【奨励研究】 上記に同じ。ただし、申請時に40歳未満の若手研究者対象。

「一般研究」150万円以内、「奨励研究」80万円以内

助成金給付の対象となる研究テーマは、以下のような研究項目が含まれます。
○電子素子の製造 基盤技 術の 研究 開発
〇半導体材 料 およ び加工 技術の 研究 開発
〇固体電子素子の研究 開発
〇電子回路の応用研究
〇光電子素子の研究 開発
〇情報処理関 連研究
〇機械系、生体系に対 する電子技術の 応用研究
（その他のテーマも給付の対象となります）

国立・公立・私立大学、研究機関（民間企業の研究機関を除く）に所属して、エレクトロニク スおよ び情 報処理等の 研究 を行う 若手 研究 者（ 平成31 年4 月1 日 現在35歳以下の方）とします。

200万円上限/件