（１） 萌芽公募共同研究 Exploratory collaborative research project
東北大学流体科学研究所以外の国内の研究者が、本研究所所属の研究者と本研究所の施設、設備等を利用して行う萌芽的な共同研究です。本研究所研究者との事前打ち合わせは必要ありません。
（２） 募集テーマ
下記の分野に関わる流体科学の研究課題を募集します。
① 環境・エネルギー分野
② ナノ・マイクロ分野
③ 健康・福祉・医療分野
④ 宇宙・航空分野
⑤ 基盤流体科学分野
⑥ その他
申請者（研究代表者）は、国内の国公私立大学・高等専門学校並びに公的研究機関に所属する教員・研究者（助教以上の大学教員に準ずる者）、又はこれらに準じる民間企業・団体等に所属する研究者とします。
※詳細は公募要項をご確認ください。
※申請者本人によるweb申請です。申請書は学内締切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。
20万円
共同利用型共同研究は、国立歴史民俗博物館が所蔵する資料や保有する機器・設備を用いて、館外の研究者が代表者となり、館内の専任教員とともに進める研究です。大学院生やポストドクターなどを含む若手研究者の応募を期待します。
本共同研究には、下記の二つの区分を設けます。希望する区分を明記のうえ応募してください。
(1) 館蔵資料利用型…本館が所蔵する資料を対象とした、非破壊的手法（熟覧・記録・撮影）による調査・研究
(2) 分析機器・設備利用型…本館が保有する分析機器や分析設備を用いた調査・研究
■対象となる資料および機器・設備
(1) 館蔵資料利用型 …「国立歴史民俗博物館館蔵資料データベース」から、資料名を記入してください。
(2) 分析機器・設備利用型… 別表の中から、機器・設備名を記入してください。
研究代表者の資格は、下記のいずれかに該当する者とします。
国内・海外の研究機関に所属する研究者（常勤・非常勤を問わない。また、ポストドクターを含む。）
大学院博士後期課程の学生
自治体の研究活動・業務に従事する常勤職員
その他、上記の者に準じる研究の能力をもつ者
なお、(2)分析機器・設備利用型の応募者は、大学学部程度の化学関連科目を履修していることなど、一定の専門知識を有することが望ましい。
※国立歴史民俗博物館の専任教員と協力して申請書を作成します
※申請はご自身で行っていただきます。
30万円
①事業/活動
社会福祉を目的とし、社会的意義があり、他のモデルとなることが期待できるような、民間の事業/活動（法人・団体に限る）
②調査研究
開拓的ないし実験的な社会福祉に関する科学的調査研究（個人・法人・団体いずれも可）
※詳細は財団HPを確認ください
・日本国内に継続的研究拠点を有する者
・国籍等は問わず
※詳細は財団HPを確認ください
※web申請ですが、所属長の承諾が必要です。申請書および承諾書を学内締切りまでにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください
1,000万円上限/件
人文社会分野およびそれに関する分野からなる人文社会系研究全般を対象。
一般助成と大型連携研究助成の２種類
※詳細は財団HPを確認ください
・日本国内に居住し、かつ日本国内で継続的な研究拠点を有する者
・国籍問わず
※詳細は財団HPを確認ください
※web申請ですが、所属長承諾が必要です。学内締切りまでに申請書と承諾書をsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまでメールでご提出ください
一般助成：500万円上限/件
大型連携研究助成：1,000万円上限/件
“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション”に関連する研究
①自由課題（上記分野に関連する研究課題を自由に設定）
②指定課題
1. 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
2. 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発につながる他領域における関連研究
3. パンデミックがもたらしたインパクトに関する影響
①常勤研究者の部
大学に在職する助教以上の常勤研究者（個人またはグループ研究）
②大学院生の部
博士後期課程に在籍する大学院生（個人またはグループ研究）
※web直接入力の申請ですのでご自身でのご提出となります。学内締め切りはありません、経費が大学管理の場合は、大学の規定に従い執行しますので、研究費使用マニュアルをご参照の上、経費を計上ください。
(１) 歴史学（考古学、 文献史学＜絵巻等の視覚史料を含む＞、及び美術史）とそれに関連する分野の調査研究
文献史学は、日本を中心とした調査研究を主な対象とします。又、美術史にあっては、日本を含む東洋の陶磁
工芸、絵画、彫刻、書跡などの調査研究を主な対象としますが、日本の伝統工芸史分野の調査研究も対象として
考慮します。
(２) 文明興亡史の調査研究
世界諸文明につき、興亡の展開を探究した上で、それを基に現代社会の将来展望を考察する調査研究を対象とし
ます。
(１) 令和 4 年 4 月 1 日現在満 39 歳以下の日本国籍を有する者。
(２) 過去に当財団の助成（若手研究、特定研究、刊行助成）を受けている者は、対象の調査研究が終了し、成
果報告並びに会計報告が期限までに提出されていること。
※学部長の推薦が必要な場合には産官学（横浜・みなとみらい）/平塚研究支援課（平塚）で取り付けを行います。
100万円上限/件