※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

先端的な情報通技術分野に関する国際会議を対象とし、原則小規模なものから優先的に助成する。

※詳細は財団HPをご確認ください。

※主催が本学である場合には（予算管理が大学である場合）、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は、申請者ご自身がe-mailで行います。

25万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

我が国で開催される学術的専門家・研究者の参加する中小規模の国際会議の費用を援助する。
援助対象者（自然科学及び人文・社会科学分野全般）
日本の大学、研究機関等に所属する研究者であり、研究集会の開催責任者

我が大学等の研究機関（営利企業を除く）に所属する常勤の研究者であり、海外の大学等の研究機関の研究グループと共同で研究を行う研究グループの代表者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。

50万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

生物・生命科学、関連する化学および情報科学の領域において、我が国で開催される国際色豊かな研究集会を下記基準に基づき助成

1） 国外からの参加者を含み、国際色豊かで、学術的意義の大きい研究集会であること
2） 1,000 名を越す大規模な研究集会は、原則として助成の対象としない。ただし、関連して国内の機関が主催するシンポジウム、招待講演、セミナー等は助成対象とする
3） 2 国間の研究集会は、原則として助成の対象としない
4） 他の財源から多額の収入が得られると予想される研究集会よりも、当財団からの助成が有効となるような研究集会を優先
5） 2024年 4 月～2025年 3 月末に開催される研究集会

１件 40 万円。5 件程度

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

NICTは、海外の研究者を招へいして情報通信分野の研究開発に関する国際的かつ学術的な研究集会の開催を支援する「国際研究集会開催支援」事業を行っています。

下記のとおり、令和6年度及び令和7年度に国際研究集会を開催する大学等の研究機関又は開催責任者の所属する研究機関の公募します。

本事業は、より幅広くご利用いただくために、次のような特徴を持っています。
•公募する国際研究集会は、令和6年度及び令和7年度の2年間です。
（令和7年度に開催する集会については、来年度の公募にも応募できます。）

国際研究集会を開催する大学等の研究機関 又は開催責任者の所属する研究機関

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

金属等注1の塑性を利用した加工（以下「塑性加工分野、又は塑性加工」）及び高密度エネルギー下での諸特性を利用した加工（以下「レーザプロセッシング分野、又はレーザ加工」）に必要な技術注2の研究・調査の普及啓発に対する国際交流助成。

注１「金属等」とは金属、プラスチック、ガラス、CFRP、セラミックス及び複合材料等です。
注２「加工に必要な技術」とは加工に間接的に影響を及ぼす技術、センシング、IoT、AI、CPS、計測等も含みます。
①国際会議等準備及び開催助成
②第一回国際会議等準備及び開催助成
③国際会議等参加助成
④国際会議等参加助成（若手研究者枠）
⑤国際シンポジウム等準備及び開催助成（若手研究者枠）

※詳細は財団HPをご確認ください

※申請者は、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は申請者ご自身がweb上で行います。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

A.調査研究助成
アジア・オセアニア諸国・地域に関する社会・文化・歴史・政治・経済等の人文・社会科学分野の調査・研究活動

B.国際学術交流助成
アジア・オセアニア諸国・地域に関する社会・文化・歴史・政治・経済等に関する国際会議・シンポジウムの開催

C.出版助成
アジア・オセアニア諸国・地域に関する社会・文化・歴史・政治・経済等の調査研究成果にかかる出版物

A.調査研究助成
①日本の大学または研究機関などに所属する方からの推薦がえられる個人
②原則として2024年４月1日現在で年齢が満39歳以下の方

B.国際学術交流助成およびC.出版助成
日本の大学または研究機関などに所属する方からの推薦がえられる個人

※審査は１次と２次があります。
推薦書と機関承諾は
※学内締め切りまでに申込書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpにメール添付で送付ください。

※財団へのご提出はご自身でメールにて行います。

A.調査研究助成
個人研究　50～100万円/件
共同研究　50～200万円件/件

Ｂ．国際学術交流助成
50～200万円/件

Ｃ．出版助成
50～120万円/件

海外で開催される金型関連技術および金型を利用する成形関連技術、それらの基礎となる工学分野の国際会議（研究発表、招待講演、座長などの役割がある事）への出席、及び技術調査等への参加、並びに国際会議開催に対し助成する。

国内の大学、高等専門学校、企業の研究部門などに準ずる機関等の若手研究者・技術者、大学院生、学部生を対象とし、所属機関の長（学長、研究科長、学部長、研究所長など）の推薦を受けられる方とします。

また、国際会議開催に対する助成は、主催関係機関の責任者、又はこれに準ずる方とします（本学の専任教員）。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

※大学管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象として助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは､人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクスおよび情報工学の分野で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を日本に招致し、日本発の国際交流を歓迎します。

当該会議の開催場所は日本国内とし、応募資格者（申請者）は日本人研究者とします。小規模の国際会議（100名未満）で若手の方のご応募を歓迎します。
応募資格者（申請者）は、当該会議において組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに準じた責任ある役割を担っていること。あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を依頼されていることとします。
当該会議に対する他の財団等からの助成（予定を含む）、または共催または後援等の有無は問いませんが、申請前に先方での問題の有無をご確認願います。
オンラインもしくはオンライン開催と実開催とのハイブリッド形式にて開催される国際会議も助成の対象とします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。

100万円上限/件

高度機能性材料に関して新分野開拓を志向する萌芽的な研究集会・セミナーを結成しようとする若手研究者、及び既結成の萌芽的な研究集会・セミナーの飛躍的な発展を主導する研究者に対する助成。

※本学の管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

1)研究集会・セミナーを開催することにより当該研究分野の立ち上げ及び研究の飛躍的発展を目指している１名～数名の研究者。
(2)研究集会・セミナーの開催ならびに運営の実施責任者。
(3)2023 年 11 月以降に開催される研究集会・セミナーが対象です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください

※所属機関長の承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がメールで行います。

50万円/件

海外で開催される国際会議において、Ｃ＆Ｃ技術分野、即ち情報処理技術、通信技術、電子デバイス技術およびこれらの技術が融合する技術分野に関する論文発表などを行う研究者に対し、その会議出席のための費用を補助します。（渡航費、参加費、他関連費に充当可）

C&C 技術分野とは、情報処理技術、通信技術、電子デバイス技術、及びこれらの技術が融合する ICT 技術分野に加え、これらの技術を基盤として応用発展してきたデータサイエンス、人工知能(AI)、センシング、認識、ロボティクス、自動制御、情報セキュリティ、仮想現実など、例えばスマート社会を支える技術を含みます。

対象となる国際会議の開催期間：
２０２３年４月１５日～２０２３年１０月３１日 に海外で開催される国際会議が対象となります（会議開催期間の一部が含まれていれば応募可）。
＊ 助成候補者は年 2 回（前期と後期）募集します。参加する国際会議の開催に合わせて応募してください。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は推薦者から行います。

(1) 国内の大学大学院、またはこれに準ずる教育機関の研究科（大学院相当）に在席し、C&C 技術分野の研究に携わる 40 歳以下(国際会議での発表時)の学生であって、学生が所属する研究科の指導教員から推薦を受けた者。国際会議参加時に大学院の学生であれば大学学部在籍の学生での応募も可。

(2) 海外で開催される査読付きの国際会議での論文採択が、原則として確定していること。
採否が未確定の段階でも応募できます。その場合、論文採択決定の確証（採択通知など）の提出により、正式な助成候補者とします。論文不採択となった場合は、助成資格を失います。

(3) 発表論文の筆頭著者で、かつ発表者であること。
(4) 参加する国際会議は学会等の学術団体が主催、共催、協賛、後援する会議であること。
(5) 経済的必要性が高いこと。

(1) 国際会議の開催地別に定めた助成金を支給します。助成金は、旅費、会議参加登録費、宿泊費、他関連費に充当することができます。
(2) 国際会議への参加がオンラインとなった場合には、会議参加登録費用の日本円負担額を万円単位で切り上げた額を助成金額とします。