分野または対象:研究会・学会等助成
No.2024-039 (公財)天田財団 国際交流助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
①国際会議等準備及び開催助成
②第一回国際会議等準備及び開催助成
③国際会議等参加助成
④国際会議等参加助成(若手研究者枠)
⑤国際シンポジウム等準備及び開催助成(若手研究者枠)
※詳細は財団HPをご確認ください
※詳細は財団HPをご確認ください
※申請者は、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
※詳細は財団HPをご確認ください
No.2024-012 (公財)泉科学技術振興財団(研究集会スタートアップ及びその飛躍への助成)
高度機能性材料に関して新分野開拓を志向する萌芽的な研究集会・セミナーを結成しようとする若手研究者、及び既結成の萌芽的な研究集会・セミナーの飛躍的な発展を主導する研究者に対する助成。
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
1)研究集会・セミナーを開催することにより当該研究分野の立ち上げ及び研究の飛躍的発展を目指している1名~数名の研究者。
(2)研究集会・セミナーの開催ならびに運営の実施責任者。
(3)2024 年 11 月以降に開催される研究集会・セミナーが対象です。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください
※所属機関長の承諾は事務方で行います。
※応募は申請者ご自身が、ホームページ内『研究集会スタートアップ助成申し込み』のバナー
より行います。
50万円/件
No.2024-004 (公財)藤原科学財団
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
自然科学の全分野
大学など学術研究機関に所属する常勤の研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
No.2023-193 (公財)立石科学技術振興財団 国際会議開催助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象として助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクスおよび情報工学の分野で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を日本に招致し、日本発の国際交流を歓迎します。
(1)当該会議の開催場所は日本国内とし、応募資格者(申請者)は日本人研究者とします。小規模の国際会議(100名未満)で若手の方のご応募を歓迎します。
(2)応募資格者(申請者)は、当該会議において組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに準じた責任ある役割を担っていること。あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を依頼されていることとします。
(3)当該会議に対する他の財団等からの助成(予定を含む)、または共催または後援等の有無は問いませんが、申請前に先方での問題の有無をご確認願います。
(4)オンラインもしくはオンライン開催と実開催とのハイブリッド形式にて開催される国際会議も助成の対象とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。
100万円以下/件
No.2023-184 (公財)アメリカ研究振興会 一般助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
(日本におけるアメリカ研究の振興を目的とする助成。国内におけるアメリカ研究関連の研究機関、研究団体、研究者グループによるプロジェクトなどを対象。
助 成 期 間は最長1年
通年募集
書式は随意。但し、申請額および使用明細を併記する。
※申請10日前までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。(休暇中は2週間前にご送付ください)
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
No.2023-183 (公財)村田科学技術振興財団(研究助成・研究会(学会)助成・研究者海外派遣援助)
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
1.助成の目的
エレクトロニクスを中心とする自然科学の研究、及び国際化にともなう法律、経済、社会、文化等の諸問題に関する人文・社会科学の研究に対する助成等を通じて、わが国の学術及び文化の向上発展に寄与することを目的とする。
2.助成対象分野
・自然科学:エレクトロニクスを中心とする自然科学の研究
・人文・社会科学:国際化にともなう法律、社会、文化等の諸問題に関する研究
以下の三つの区分での募集
①研究助成
②研究会(学会)助成
③研究者海外派遣援助
詳細はHPをご確認ください。
申請時に日本の大学や研究機関などに所属し、所属機関の長(学部長・科長・研究所長・教授等)の承諾を得られる研究者で、日本人または日本国内に在住する外国人。但し、海外に在住する日本人は応募不可。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
※学部長承諾は事務方で行います。
①研究助成(単年)
自然科学 200-500万/1件
人文・社会科学 100-200万/1件
②研究助成(複数年)
自然科学 1,000-1,500万円/1件
③研究会(学会)助成
自然科学 50-200万/1件
人文・社会科学 30-100万/1件
④研究者海外派遣援助
自然科学:a 海外での研究活動 20-100万円/1件
b 国際会議参加 10-50万円/1件
人文・社会科学:a 海外での研究活動 20-100万円/1件
b 国際会議参加 10-50万円/1件
No.2023-168 (公財)牧誠財団 研究助成・国際交流助成・出版助成
日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法,管理会計システム,事業承継システム,およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。
■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成
■国際研究交流助成
■出版助成
※大学管理が必要な場合には、専任教員と大学院生が応募可能です。
詳細は、財団HPをご確認ください。
※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。
■研究助成
①研究助成A 30~200万円
②研究助成B 60万円
③挑戦的萌芽研究助成 30~200万円
■国際研究交流助成 HPをご確認ください
■出版助成 150万円
No.2023-166 公益財団法人 日本生産性本部
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
経営、労働、生産性などに関するもの。広くわが国学界の発展に寄与し、企業のミドルマネジメント、トップマネジメントの人々の日々の経営実践に新しい知見をもたらしうるものが望ましい。
(例、「経営戦略」「技術経営」「企業組織」「リーダーシップ」「マーケティング」「生産管理」「財務会計」「人事全般」「イノベーション」)
若手研究者(2023年4月1日において年齢40歳未満)で、広く経営、労働、生産性などに関する領域を研究する個人またはグループ(所属、国籍は問いません)。グループでの応募の場合、代表者が上記年齢基準を満たしている必要があります。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
50万円 又は100万円 から選択/件
No.2023-165 (公益信託)成茂神経科学研究助成基金
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
(1)神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金の交付(30~70万円程度)
(2)神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助(科学技術(自然科学に係るものに限る)に関する試験研究を行う者が負担する費用について10~30万円程度)
「神経科学に関する海外の学会に参加・発表するための渡航費」「論文発表、図書の刊行等」の補助については、(1)の研究助成に含め、研究助成の支出項目の一部として申請してください。
(1)国内の研究機関に所属する研究者とします。
(2)申込は、1人1対象項目とします。
40才以下または、博士号取得後10年以内の研究者を優先します。
但し、出産・育児、その他考慮すべき理由等がある場合には「大学卒業後の主な略歴」欄に簡潔に理由を記入してください。
上記1.(1)研究助成金については、学部生・大学院生及び過去5年以内の研究助成金受賞者は対象外とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
No.2023-156 (公財)SBS鎌田財団
※大学管理が必要な場合には、専任教員のみ申請可能です。
物流の振興・発展に資する ①学術研究 ②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
※テーマ一例
・効率的で持続可能な物流システムの構築に関連するもの。
• 持続可能な物流ネットワークの構築に関連するもの。
• 労働環境整備・安定輸送・新たな労働力の確保など構造改革に関連するもの。
• その他、これからの持続可能な社会構築における「物流」全般
大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または団体を対象とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。
50万円上限/件