自然科学研究機構（国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所）の研究者と協力して推進する以下の取組
①分野融合型の共同研究　（500万円以内/年）
②分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等（100万円以内/年）

※分野融合に向けた事前相談可能

大学等に所属する研究者

1. 「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト（以下、プロジェクト）に対して研究費を助成します。
2. 人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
3. 2020年度の助成は、以下の分野を対象とします。
①生活・健康　②交通・物流　③生産(※)　④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。

1. プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
2. 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
3. プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。

3,000万円/件

※医療情報に基づく創薬ターゲット創出研究（若手育成枠）

（ライフサイエンス）
分子生物学、薬系化学、創薬科学、薬系分析、物理化学、薬理学

本事業の応募資格者は、以下（１）～（５）の要件を満たす国内の研究機関等に所属し、かつ、主たる研究場所※１とし、応募に係る研究開発課題について、研究開発実施計画の策定や成果の取りまとめなどの責任を担う研究者（研究開発代表者）とします。
（１）以下の（ａ）から（ｈ）までに掲げる研究機関等
（ａ）国の施設等機関※２（研究開発代表者が教育職、研究職、医療職※３、福祉職※３、指定職※３又は任期付研究員である場合に限る。）
（ｂ）地方公共団体の附属試験研究機関等
（ｃ）学校教育法（昭和22年法律第26号）に基づく大学及び同附属試験研究機関等（大学共同利用機関法人も含む。）
（ｄ）民間企業の研究開発部門、研究所等
（ｅ）研究を主な事業目的としている特例民法法人並びに一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人及び公益財団法人（以下「特例民法法人等」という。）
（ｆ）研究を主な事業目的とする独立行政法人通則法（平成11年法律第103号、平成26年6月13日一部改正）第2条に規定する独立行政法人及び地方独立行政法人法（平成15年法律第118号）第2条に規定する地方独立行政法人
（ｇ）非営利共益法人技術研究組合※４
（ｈ）その他AMED理事長が適当と認めるもの
※１ 所属する研究機関等と主たる研究場所が異なる場合は、別途ご相談ください。
※２ 内閣府及び国家行政組織法第3条第2項に規定される行政機関に置かれる試験研究機関、検査検定機関、文教研修施設、医療更生施設、矯正収容施設及び作業施設をいいます。
※３ 病院又は研究を行う機関に所属する者に限ります。
※４ 産業活動において利用される技術に関して、組合員が自らのために共同研究を行う相互扶助組織
（２）課題が採択された場合に、課題の遂行に際し、機関の施設及び設備が使用できること。
（３）課題が採択された場合に、契約手続き等の事務を行うことができること。
（４）課題が採択された場合に、本事業実施により発生する知的財産権（特許、著作権等を含む。）に対して、責任ある対処を行うことができること。
（５）本事業終了後も、引き続き研究開発を推進し、他の研究機関及び研究者の支援を行うことができること。

※【若手育成枠】令和2年4月1日時点において、年齢が、男性の場合は満40歳未満の者（昭和55年4月2日以降に生まれた者）、女性の場合は満43歳未満の者（昭和52年4月2日以降に生まれた者）、又は博士号取得後10年未満の者が対象です。ただし、産前・産後休業又は育児休業をとった者は、満40歳未満又は満43歳未満の制限に、その日数を加算することができます。

〇本年度の募集課題

「生命現象メカニズム解明に寄与する有機化学的手法の開発」に関連する課題

〇課題の説明

ケミカルバイオロジーに新展開をもたらす有機化学的手法の開発研究を支援します。クリック反応や蛍光基の開発により、生命現象の解明は大きく進んだが、生体内で使える反応には未だに制限があります。生体内でも高選
択的な反応の開発、標的物質の同定法の開発、生体内物質の活性制御法の開発等を対象とします。有機化学を基盤とするが、生物学的な見地から、研究の意義や手法の有用性・汎用性を明確に判断できる研究であること、ま
た、開発した手法を検証するための生物系研究者との連携を前提とします。

疾病の診断や治療等、臨床や医療目的の研究、医薬品ないし健康食品等の開発を目的とする研究を除きます。

SUNBOR GRANT の趣旨に合致する研究を行っている若手研究者（2020 年 4 月 1 日現在で満 40 歳
未満。職位を問わない）を対象とします。制度や契約等により、他から研究資金を受けることを禁じられている者、もしくは国等より大型の競争的研究資金等（2020 年度の合計 5,000
千円以上）を受けている研究者を除きます。また、基礎的な生命現象解明を目指す研究者に限定します。

1 件あたり上限を 2,000 千円/年とし、３年間支給します

AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、エネルギー、ロボティクスなどの幅広技術領域が対象。これらの分野における「光と画像」に関する研究で、SDGsの課題解決に寄与する斬新な発想による挑戦的な研究。以下の３分野に分けてテーマを募集。
①光と画像に関する材料およびデバイスの研究
②光と画像に関するシステム及びソフトウェアの研究
③光と画像に関するその他の先端的な研究

・奨励賞　（優秀）
・奨励賞
・連携賞

日本の大学・研究機関に所属する研究者。奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上。ただし、年齢は40歳以下（令和2年9月30日時点）

・奨励賞　（優秀）　100万円
・奨励賞　　　　　　 50万円
・連携賞　　　　　　100万円

『表面の科学』の＜化学・物理学分野＞と＜医学・生物学分野＞の両分野を対象。
＜化学・物理学分野＞
固体表面、固液界面、触媒、超微粒子、コロイド、分子集合体、ナノマテリアルなどにおける新規な作成法、計測法、新規物性発現、機能作出、デバイス展開など界面と表面の科学に関する研究
＜医学・生物学分野＞
生物個体が外界や自分らのもつ内腔（腸管、気管など）に接する部位や、脈管系（血管、リンパ管など）を形成する表皮、上皮、内皮の各細胞およびその付属器官や関連する生理機能を対象とする、個体、臓器、細胞または分子レベルの医学・生物学

令和3年4月1日現在35歳以下の研究者（例外として、36歳以上となる博士の学位を取得後4年以内の者を含む）

※各学部、各研究所、各センターより1件のため、2020年8月31日までに申請書ドラフトをsnkangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。おって、申請可否について連絡をいたします。

200万円/件

（1）M分野 「メディカルサイエンス分野」
（2）B分野 「バイオテクノロジー分野」　以上合計23件程度
（3）E分野 「環境バイオ分野」　4件程度

バイオサイエンスの基礎分野において、独創的且つ先駆的研究をめざす国内の若手研究者
国内の大学又は公的研究機関に所属している研究者
M分野B分野　40歳以下
E分野　35歳以下

課題１　より豊かな生活に貢献する医療技術に関する研究
①日常身体活動・機能の非侵襲的な測定装置の開発
②QOLの向上を目指した医療技術の開発
課題２　生活習慣病における医学、薬学の萌芽的研究
①病態の解明と病態モデルの開発
②生理活性物質と創薬に関する研究

大学、研究所などの研究機関に所属研究者。
・応募は１研究室から１課題のみ
・課題２については、満45歳以下（昭和49年8月1日以降生まれ）
・企業との共同研究は対象外

１）化粧品・医薬部外品関連
①毛髪科学に関する研究
②皮膚科学に関する研究
③染色化学に関する研究
２）医薬品関連

※詳細はHPをご確認ください

大学に所属する研究者。個人または共同研究。

50万円または100万円/件

Fellowship in ALL research fields

The Canon Foundation in Europe offers grants for individuals to carry out research in Europe or Japan. European Fellows are expected to do their research in JAPAN whilst Japanese Fellows are expected to do their research in EUROPE.

Applicants can apply for a minimum of 3 months to maximum 1 year.

Applications in all research fields are allowed.

①Open to European and Japanese nationals.

②Non-nationals should have permanent citizenship in Europe or Japan.

③Applicants should hold a Master’s degree　(at least) obtained in the last 10 years.

④Europeans are expected to do their research in Japan and Japanese should do their research in Europe.

⑤ Fellowships are awarded for at least 3 months　to 1 year maximum.

⑥All research fields are eligible. There are no restrictions.