分　　野 ：理／工／農 等
研究課題 ：生命科学分野の進歩・発展に貢献し、人類の健康増進に寄与　　　　　する独創的な研究

※各プログラムの申請が推薦者１名につき１枠となっておりますので、2月14日までに申請書ドラフト一式を産官学連携推進課/平塚研究支援課までご提出ください。締め切り厳禁です。決定後、応募の可否をお知らせいたします。

国内の医学・歯学・薬学系以外の大学・学部、研究機関および高等専門学校に所属する生命科学分野の研究者
※大学院生、学生、企業に所属する研究者を除く
※2021年4月1日現在の年齢が満45歳未満の方（出産、育児休暇などの理由で研究活動を中断した研究者は、年齢上限を考慮する場合がありますので事務局にご相談ください）

200万円/件

分　　野 ：医／歯／薬／理／工／農 等
研究課題： 生命科学分野における新たな発見に貢献し、当該分野の進　　　　　　歩・発展の基盤となる独創的な研究

※各プログラムの申請が推薦者１名につき１枠となっておりますので、2月28日までに申請書ドラフト一式を産官学連携推進課/平塚研究支援課までご提出ください。締め切り厳禁です。決定後、応募の可否をお知らせいたします。

国内の大学、研究機関、医療機関および高等専門学校に所属する研究者
※大学院生、学生、企業に所属する研究者を除く
※2021年4月1日現在の年齢が満55歳未満の方（出産、育児休暇などの理由で研究活動を中断した研究者は、年齢上限を考慮する場合がありますので事務局にご相談ください）

1000万円上限/件

自然科学のすべての分野にかかわる独創的かつ先駆的研究
①一般助成
②若手助成

①一般助成
日本国内に居住する研究者。国籍、年齢不問

②若手助成
日本国内に居住する研究者。国籍、年齢不問
2021年4月1日現在40歳未満。
博士号取得者は、40歳未満かつ学位取得後10年未満。ただし、産前・産後休、育児休業の期間があり、その期間を除くことで40歳未満に換算でき、かつ博士の学位取得後10年未満となる方は応募可

「科学技術」に関する学術的、技術的な研究に関する助成

大学、大学院、もしくはそれに準ずる機関、または研究機関に勤務する科学技術に関する研究活動に従事する個人またはグループ

150万円上限/件

自然科学分野（理工科学分野、生命科学分野いずれもご応募いただけます）
なお、界面・コロイド化学の応募を積極的に歓迎します。

助成対象期間中に日本国内の大学・公的研究機関で、自然科学分野の研究に従事する女性研究者。
※年齢、国籍は問わない。
※推薦者不要。自由応募による完全公募制。
※応募時、すでに指導的役割を担われている研究者（教授等）、大学院生・学生、企業に所属する研究者は 除く 。
※当グラントへの応募回数の制限はなし（何度でも応募可能）

100万円/件

バイオサイエンス分野の諸研究調査に対し、助成を行い、もってわが国における豊かな食文化の創造に貢献する。

1．消費者を知る
具体的には『味の認知』・『おいしさ』・『購買行動』に関連した人間の感覚知覚・認知・行動過程の一般法則を、心理学的実験や調査データの統計学的処理によって、科学的に明らかにすることを目指す調査・研究

2．「おいしさ」を探す
具体的には、食の3機能（栄養機能、嗜好・食感機能、健康機能・生体調節機能）に関する食品素材、成分、加工品、副産物等の調査・研究

3．「おいしさ」をつくる
具体的には、微生物や植物の育種、制御、あるいは食品加工技術の開発等を通じた、食素材や食品の新たなおいしさの創出や、効率的・安定的生産に関する調査・研究

4．「おいしさ」を保証する
具体的には、食品原料の生産、加工、販売、消費者による調理、保存、飲食に至る過程において、食の安全性を脅かすリスク要因の解明とその制御に関する調査・研究

なお、動物実験を手法として用いる調査・研究は、助成の対象外とさせて頂きます。

1.日本国内の大学その他の研究機関に勤務する研究者（学生・大学院生は除く）の個人あるいはグループの方
2.50歳未満（2020年4月1日現在）の方
3.過去に本助成を受けていない方
4.同じテーマ・内容で他の助成・営利企業による資金を同期間に重複して受けていない方

※応募内容を理解する大学教授または所属機関長級の研究者などによる推薦を要します。

70万円/件

電子顕微鏡並びに関連装置の研究・開発及び電子顕微鏡並びに関連装置を用いた研究（医学、生物学、物理学、化学、材料学、ナノテク、その他）において優れた業績を挙げられた研究者に、下記により「風戸賞」を副賞とともに贈呈いたします。

満45歳以下（応募締切日現在）の研究者を対象とします。

申請者本人で応募ください。

2名以内の方に副賞100万円とともに贈呈する予定です

自然科学研究機構（国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所）の研究者と協力して推進する以下の取組
①分野融合型の共同研究　（500万円以内/年）
②分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等（100万円以内/年）

※分野融合に向けた事前相談可能

大学等に所属する研究者

1. 「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト（以下、プロジェクト）に対して研究費を助成します。
2. 人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
3. 2020年度の助成は、以下の分野を対象とします。
①生活・健康　②交通・物流　③生産(※)　④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。

1. プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
2. 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
3. プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。

3,000万円/件

※医療情報に基づく創薬ターゲット創出研究（若手育成枠）

（ライフサイエンス）
分子生物学、薬系化学、創薬科学、薬系分析、物理化学、薬理学

本事業の応募資格者は、以下（１）～（５）の要件を満たす国内の研究機関等に所属し、かつ、主たる研究場所※１とし、応募に係る研究開発課題について、研究開発実施計画の策定や成果の取りまとめなどの責任を担う研究者（研究開発代表者）とします。
（１）以下の（ａ）から（ｈ）までに掲げる研究機関等
（ａ）国の施設等機関※２（研究開発代表者が教育職、研究職、医療職※３、福祉職※３、指定職※３又は任期付研究員である場合に限る。）
（ｂ）地方公共団体の附属試験研究機関等
（ｃ）学校教育法（昭和22年法律第26号）に基づく大学及び同附属試験研究機関等（大学共同利用機関法人も含む。）
（ｄ）民間企業の研究開発部門、研究所等
（ｅ）研究を主な事業目的としている特例民法法人並びに一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人及び公益財団法人（以下「特例民法法人等」という。）
（ｆ）研究を主な事業目的とする独立行政法人通則法（平成11年法律第103号、平成26年6月13日一部改正）第2条に規定する独立行政法人及び地方独立行政法人法（平成15年法律第118号）第2条に規定する地方独立行政法人
（ｇ）非営利共益法人技術研究組合※４
（ｈ）その他AMED理事長が適当と認めるもの
※１ 所属する研究機関等と主たる研究場所が異なる場合は、別途ご相談ください。
※２ 内閣府及び国家行政組織法第3条第2項に規定される行政機関に置かれる試験研究機関、検査検定機関、文教研修施設、医療更生施設、矯正収容施設及び作業施設をいいます。
※３ 病院又は研究を行う機関に所属する者に限ります。
※４ 産業活動において利用される技術に関して、組合員が自らのために共同研究を行う相互扶助組織
（２）課題が採択された場合に、課題の遂行に際し、機関の施設及び設備が使用できること。
（３）課題が採択された場合に、契約手続き等の事務を行うことができること。
（４）課題が採択された場合に、本事業実施により発生する知的財産権（特許、著作権等を含む。）に対して、責任ある対処を行うことができること。
（５）本事業終了後も、引き続き研究開発を推進し、他の研究機関及び研究者の支援を行うことができること。

※【若手育成枠】令和2年4月1日時点において、年齢が、男性の場合は満40歳未満の者（昭和55年4月2日以降に生まれた者）、女性の場合は満43歳未満の者（昭和52年4月2日以降に生まれた者）、又は博士号取得後10年未満の者が対象です。ただし、産前・産後休業又は育児休業をとった者は、満40歳未満又は満43歳未満の制限に、その日数を加算することができます。