分野または対象:理工系
No.2020-069 (共)自然科学機構(分野融合型共同研究)
自然科学研究機構(国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所)の研究者と協力して推進する以下の取組
①分野融合型の共同研究 (500万円以内/年)
②分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等(100万円以内/年)
※分野融合に向けた事前相談可能
大学等に所属する研究者
No.2020-068 (公財)野口研究所
課題1:ライフサイエンスの進展に寄与する研究
医薬、診断薬、再生医療、医薬材料など
課題2:エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセス に関する研究
畜エネルギー、創エネルギー、省エネルギー、触媒化学、
錯体、化学、反応化学、バイオマスなど
課題3:新しい電子材料やデバイスに関する研究
電子材料、デバイス、センサーなど
・国内の大学またはこれに準じる研究機関に勤務する研究者
・39歳以下(1980年11月1日以降に出生)
・所属長の推薦
220万円/件
No.2020-067 (公財)日本板硝子材料工学研究会
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックスなどのバルクク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材料などに用いる材料(複合材料含む)に関する基礎研究および応用研究。(※純粋な金属は含まない)
常勤の研究者。
120万円上限/件
No.2020-066 (一財)国土技術研究センター
住宅・社会資本整備に係わる先進的な研究・技術開発とし、以下のいずれかに該当する研究開発を対象として公募します。なお、分野横断的な研究開発の応募を期待します。
1. 応用研究課題
研究開発の成果が次の①~③のいずれかに該当する研究。
① 安全に安心して暮らせる国土の実現に寄与するもの。
(地誌等に残る地域特有の自然災害の伝承や記録、国土強靭化への多様な手法、総合化へのシステム展開など、防災、減災を向上するための研究を含む)
② 人・もの・情報が効率的に通いあえる国土の実現に寄与するもの。
③ 心豊かに暮らせる快適で美しい国土の実現に寄与するもの。
(働き方改革、新型コロナウイルスを想定した「新たな生活様式」を含む)
2. 重点研究課題
研究開発の成果が④~⑩のいずれかに該当する研究。
④ 水災害リスクと防災・減災に関する研究
⑤ 河川堤防等の信頼性評価に関する研究
⑥ 社会潮流の変化に対応した道路ネットワークのあり方に関する研究
⑦ 人中心や賑わい創出等を目的とした道路空間再構築に関する研究
⑧ 人口減少社会における持続可能な都市の構築に関する研究
⑨ 今後のあるべき建設生産システムに関する研究
⑩ 社会資本の戦略的な維持管理に関する研究
助成対象とする研究者(共同研究の場合は「研究代表者」 以下同じ)は、原則として、大学、高等専門学校及びこれらに付属する機関等の研究者または民間企業の研究者とします。なお、学生は対象から除外します
200万円上限/件
No.2020-065 (公財)前田記念工学振興財団(従来型研究助成)
次の3つの主題に関する研究を助成の対象とします。応募者は、いずれかの主題を選んで申請して下さい。
(1)土木分野に関する研究
(2)建築分野に関する研究
(3)i-construction分野に関する研究 (新設:本分野の技術範囲等は、下段「10.新分野の設置」を参照)
我が国の大学、その他研究機関等に勤務し(雇用関係があり)、研究活動に従事する研究者(大学院生、専攻科生等は対象となりません)とします。共同研究者も同様です。
(研究の体制)
(1)個人研究又は共同研究。
(2)個人研究については、特に若手研究者の意欲的、個性的な研究計画を歓迎します。
(3)共同研究については、研究計画全体について責任をもつことができる代表研究者を定めて下さい。また、代表研究者は、応募することについて共同研究者の意向を確認し申請してください。
100万円上限/件
No.2020-063 (公財)放送文化基金
❶技術開発/放送技術に関する研究・開発
・将来の新しい放送システムに関する研究・開発
・放送・通信融合時代における映像・音響の新しい放送サービスに関する技術の研究・開発
・コンテンツの撮影・生成、記録、編集、保存等の制作技術に関する研究・開発
・送信、受信、伝送、再生または表示の技術に関する研究・開発
・映像・音響にかかわりのある基礎的研究および人間の生理・心理等に関する研究
❷人文社会・文化/放送に関する人文・社会科学的な調査・研究、および文化的な事業
・放送の社会的、文化的、教育的な役割、影響、効果に関する調査・研究
・放送の法制度、倫理に関する調査・研究
・番組の開発、向上、評価に関する調査・研究
・新しい放送サービスを取り入れた番組に関する調査・研究
・放送とかかわりの深い文化の振興、保存のための事業
・放送を通じた地域の活性化や放送に関する人材育成、国際協力事業
500万円上限/件
No.2020-062 テクノバ研究助成
「自動車分野に適用可能な『「熱制御、廃熱利用技術』」とし、以下の2分野の技術を募集いたします。
(1) 「エンジン内燃焼室へ適用する遮熱技術」
(2) 「自動車廃熱の有効利用」
公募課題の名称は自動車関連技術としておりますが、本公募課題の解決に応用可能な技術であれば、分野を問いません。特に従来技術とは異なった手法(例えば、新材料や新工法)を用いた技術や従来技術とは全く異なったコンセプトやアプローチで本公募課題の解決を実現しようとする技術を求めています。
大学、研究機関に所属する研究者または個人の研究者。
100万円/件
No.2020-061 (公財)立石科学技術振興財団
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動も歓迎します。
1. 研究助成(A)と(B)は、助成期間に日本国内に居住する研究者であれば応募できます。
2. 研究助成(C)は、助成期間に日本国内に居住し、博士(後期)課程に在学する学生であり、かつ助成最終年度に学位取得予定であること。助成初年度の期中に博士(後期)課程に入進学する方は別途ご相談ください。
3. 研究助成(A)(B)(C)とも、同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。
申請額(直接経費+間接経費)の上限は下記のとおりです。
研究助成(A):3,125千円
研究助成(B):6,250千円
研究助成(C):625千円 / 年
No.2020-060 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成(S)
1. 「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト(以下、プロジェクト)に対して研究費を助成します。
2. 人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
3. 2020年度の助成は、以下の分野を対象とします。
①生活・健康 ②交通・物流 ③生産(※) ④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。
1. プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
2. 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
3. プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。
3,000万円/件
No.2020-058 (公財)スガウェザリング技術振興財団
自然環境等による寿命評価、劣化機構の解明、表面処理等による耐劣化性の向上など(ウェザリング技術と呼ぶ)の研究あるいは試験を助成することにより、本分野の技術振興を図り、もってわが国の産業発展および国民福祉の増進に資することを目的とし ます。
助成対象者は、大学、研究機関、学会又は協会に所属または関連する方で、
(1) ウェザリング技術あるいはその関連技術について実績があり、かつ今後の発展が期待できる研究目標を持つ研究者または研究グループ。
(2) ウェザリング技術あるいはその関連技術について強い関心を持ち、明確な研究目標を持つ若い研究者。
※機関2名枠のため、2020年9月30日までに申請書ドラフトを添付ファイルにてsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
追って推薦に可否について連絡をいたします。
50万円または100万円/件