※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

※詳細は財団HPをご確認ください。

横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者（大学院生を含む）

※学部長以上の推薦承認が必要な場合には、事務方で対応をしますので、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでe-mailにて送付ください。

※助成金は個人口座に振り込まれます。個人管理を行う場合には申請書等の確認は行いません。
大学管理が必要な場合に限り学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで申請書一式を送付ください。予算等の確認を行います。

※財団への申請はご自身で行います。

※詳細は財団HPをご確認ください。

自然科学（ 特に電気・機械工学系） ／ （ 医学・生理学系） および人文科学の研究を助成し、わが国の学術研究の振興に寄与しようとするものです。この目的達成のため、大学研究機関の推薦協力を得て有意義な研究、特に若手研究者による萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究を重点的に選定し、本年度の研究助成を行ないます。
特別テーマは、「持続可能な社会の実現に向けた研究」を募集いたします。

詳細は、募集要項を確認ください。

※本学の専任教員（任期制含む）が応募可能です。

※応募予定の方は、産学官連携課までお問合せください。募集要項を含む申請書一式をお渡しいたします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属長の承諾・押印は事務方で行います。

※応募手続きは、機関で一括して行います。

以下の研究課題を受け、「社会」または「学術界」への具体的な貢献を視野に入れて行う実現可能性の高い独創的研究を支援

研究課題１（領域a）：資源とエネルギーを効率的に利用促進する技術
研究課題２（領域b）：「安心・安全社会」に貢献する技術
詳細はHPをご確認ください。
助成期間は2025年4月1日から2年以内

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本の研究機関※と雇用契約のある研究者で、かつ本人が所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
※高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関

過去に助成を受けた研究者は、その助成を受けた年より起算して3年間は応募することができません。また、同一人が当財団の助成二種目に同時には応募できません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身が研究者専用ページから行います。

1000万円以内/件

材料、デバイス、情報通信、エネルギー、環境、バイオサイエンスに関する分野で、独創的で成果が科学技術の進歩に大きく貢献すると考えられる研究

・一般研究助成：年齢制限は無
・奨励研究助成：年度末3月31日時点で35歳以下 の若手研究者

研究成果は学術論文などとして発表

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

日本の研究機関※と雇用契約のある研究者で、かつ本人が所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象。
※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身が研究者専用ページから行います。

・一般研究助成：200万円以内/件

・奨励研究助成：100万円以内/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含）応募可能です。
自然科学の基礎的研究で優れた業績を挙げ、更に開拓的発展を目指す若手研究者の独創性と自立を支援することを目的とし、これまでの成果を踏まえ、単独で又は共同研究者の協力を得て行う将来性豊かな研究計画を対象として助成する。

次のすべての事項に該当すること
1） 自然科学の基礎的研究で博士の学位を取得した研究者で、学位取得後９年未満（２０２5年３月３１日現在）であること。すなわち、２０１５年４月１日以降に博士の学位を取得した研究者であること。
ただし、出産又は子の養育のために、やむを得ず研究活動を中断した場合には、その中断期間は学位取得後の年限には含めないものとする。
2） 国内の国公私立大学並びに大学共同利用機関に所属する研究者又は所属予定の研究者であること

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※メール提出はご自身で行いますが、郵送は事務方で行います。

500万円

令和 ６ 年度の課題研究テーマは次のとおりです。
○　社会課題の解決に資する信託の活用
○　信託制度の経済効果に関する研究
○　デジタル・イノベーションと信託の活用
○　信託の基礎法理・判例に関する研究
○　海外における信託関連の金融規制の動向について
○　海外における、他人財産を管理運用する者に課せられる　　義務に関する研究（※）
○　受益権を複層化した場合の課税のあり方
○　海外における信託制度と課税の方法について
○　民事信託における課題とその解決策
　（※）特に欧州諸国、カナダ、オーストラリアのいずれか、または複数の国に関する研究

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

信託に関する法律学的または経済学的研究を行う個人または
共同研究グループ（これから研究に従事しようとする場合を含む）

第 1 類　大学の教授、准教授、講師もしくは各種研究機　関の研究員等で研究歴等においてこれらに準ずる方またはこれらの方がたが構成する共同研究グループ

第 2 類　大学の助教、大学院に在学中の方もしくは各種研究機関の研究員等で研究歴等においてこれらに準ずる方またはこれらの方がたが構成する共同研究グループ

第 3 類　指導教授のもとに大学の助教または大学院もしくは大学学部に在学中の方がたが構成する共同研究グループ（ただし、大学学部に在学中の者のみが構成する共同研究グループを除く。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認が必要な場合には事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

理学（数学、物理学、化学、生物学）の各分野及びこれらの複数にまたがる分野の基礎研究で萌芽的なもの（それぞれの分野における工学の基礎となるものを含む。）

「若手研究者」（個人またはグループ）

①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。

②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

①、②とも申請書は、日本語または英語の記入を可としますが、英語の場合は申請書の１ページ目だけは日本語で記入し、研究機関に所属している場合は、所属先の日本語で連絡または照会できる連絡担当者を、研究機関に所属していない場合は、日本語で連絡または照会できる連絡担当者（本件に対応可能な方であること）を指定して記入してください。

尚、研究者の所属が営利企業等（兼務を含む）の場合には応募不可です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関承認は事務方が行います。
※応募は申請者本人がwebで行います。

環境問題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学･社会科学･自然科学）からの研究に対する支援を行うものです。
・一般研究：環境に関する研究（分野は問いません。）

・課題研究：2024年度募集課題
「人類喫緊の課題である温室効果ガスの大気圏への蓄積の抑制に向けた学際研究または国際共同研究」
詳細はHPをご確認ください。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

研究者個人または研究グループ

①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。

②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※機関承認は事務方が行います。
※応募は申請者本人がwebで行います。

経営者教育、経営学、コーポレート・ファイナンス（投資家視点でのコーポレート・ガバナンスに関わる研究も含む）、ＩＴマネジメント（AIやIoT等のデジタル技術を活用した企業変革を含む）に関する調査・研究プロジェクトに助成します。純粋にアカデミックな研究も対象になりえますが、研究成果として、企業の先進事例や経営課題を提示するなど企業経営者及びマネージャーの教育や育成に資する実際的・実務的な研究を優先します。海外出張を含む調査・研究は助成の対象となりますが、海外在住の研究者をわが国に招聘するプロジェクトは対象としておりません。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

わが国の大学等において常勤の職に就き、経営者教育、経営学、ファイナンス、ＩＴマネジメントを中心とする分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループ。共同研究者の資格は特に制限しません。なお、学長や所属長等の推薦は必要ありません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

300万円

香辛料の基礎的研究並びに香辛料の関連分野に関する研究で、具体的には、次に掲げる①～⑧テーマに関する研究とします。
① 香辛料の成分研究
② 香辛料摂取による生活習慣病予防もしくは老化抑制に関する研究領域
③ 香辛料摂取による運動機能の維持・向上
（ロコモティブシンドローム予防等）に関する研究領域
④ 複数の香辛料による生理機能の相乗効果に関する研究領域
⑤ 香辛料の香りによる癒し効果に関する研究領域
⑥ 香辛料に関する栽培・育種部門、加工・応用部門の研究領域
⑦ 香辛料に関する社会科学分野の研究領域
⑧ その他、助成の趣旨に照らして必要と認められる事項に係る研究領域

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

日本国内の国公私立大学、公的研究機関に所属するグループ又は単独（個人）　　

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

100万円