広く商大の電気・エネルギー分野の発展に資するユニークな研究
・国内の大学または同等の研究機関に所属する若手研究者
・役職・年齢に制限なし
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール送付ください。
100万円/件
広く商大の電気・エネルギー分野の発展に資するユニークな研究
・国内の大学または同等の研究機関に所属する若手研究者
・役職・年齢に制限なし
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール送付ください。
100万円/件
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象として助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクスおよび情報工学の分野で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を日本に招致し、日本発の国際交流を歓迎します。
※助成対象期間:2022年10月1日~2023年 9月30日
当該会議の開催場所は日本国内とし、応募資格者(申請者)は日本人研究者とします。小規模の国際会議(100名未満)で若手の方のご応募を歓迎します。
応募資格者(申請者)は、当該会議において組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに準じた責任ある役割を担っていること。あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を依頼されていることとします。
当該会議に対する他の財団等からの助成(予定を含む)、または共催または後援等の有無は問いませんが、申請前に先方での問題の有無をご確認願います。
オンラインもしくはオンライン開催と実開催とのハイブリッド形式にて開催される国際会議も助成の対象とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付でご提出ください。
100万円上限/件
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
対象期間:2022年10月1日~2023年3月31日(日本出発日)
日本国に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程 (または相当)に在学する者。
短期在外研究では(1)に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に他財団や公的機関からの助成や補助金を受けていないこと。または、受ける予定のないこと。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。産官学連携推進課で機関承諾の取り付けを行います。
国際会議発表 40万円以下 / 件
短期在外研究 70万円以下 / 件
①「自然」の機能を「ものづくり」に活用する研究を対象とします。
生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を分野を問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。
生命模倣工学に基づいた研究はもちろんですが、過去の助成例では、まちづくり、ロボティクス、メカトロニクス、地質、生態系の保全、感性工学、人間行動学に関連する研究もございます。分野を問わず幅広く募集しております。
②基礎的な研究であっても、将来「ものづくり」に貢献が期待される独創的な研究や先駆的研究、挑戦的萌芽研究も対象とします。
③一つのテーマとして独立した個人研究、または複数人の連携による共同研究が対象
※申請に関する注意事項を必ずご確認ください。
※申請書一式を学内締め切りまでに sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。事務方で所属長承認・公印の取り付けを行います。なお、承諾および押印に時間を要する場合もありますので、締切厳守です。
※オンライン登録は申請者自身で行います。
※郵送は事務方で行いますが、事務方指定の期日に間に合わない場合にはご自身でご郵送願います。
①「ものづくりテーマ」 1件あたり最高500万円
社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究
②「基盤研究テーマ」 1件あたり最高300万円
独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究
日本国内の大学・公的研究機関の研究者(大学院生、学生を除く)
2022年9月30日時点で満35歳以下の方
国籍は問いませんが、助成期間「1年間」は主に国内での研究を継続する方(産休・育児休業等を考慮しますので、お問い合わせ下さい)
「ナノサイエンス」を統一テーマとし、ナノの領域の微細な材料やデバイス、加工プロセスを学術的・融合的に研究する萌芽的研究、チャレンジングな研究、 常識を覆す独創的研究を期待します。生体単分子計測など、バイオナノサイエンス
も対象とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※応募は申請者ご自身でweb上で行います。
100万円/件
内部監査及び関連諸分野に関する調査研究
日本国内の教育機関において、会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等の調査研究に従事している個人で、申請時点で常勤の准教授、助教等(特任教員を含む)
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp 平塚研究支援課/産官学連携推進課までご提出ください。学部長承認・公印取付・郵送提出を事務より行います。
50万円/件
Any basic research in each study field of science (Mathematics, Physics, Chemistry, Biology) and of multi-study fields of science (incl. fundamental engineering of each study field)
理学(数学、物理学、化学、生物学)の各分野及びこれらの複数にまたがる分野の基礎研究で 萌芽的なもの(それぞれの分野における工学の基礎となるものを含む)。
Any young researcher who falls under either (1), (2) or (3) described below is qualified to apply.
(1) Regardless of the nationality or age, anyone who belongs to a university, a college or a research institution in Japan with an approval from an authorized person representing the affiliation to apply for this grant program.
(2) Anyone other than (1) above and (3) below who has Japanese nationality or a permission for permanent residence in Japan.
(3) An on-going grantee of this grant program in FY2021 or before FY2021(if extended) who needs to apply for the continued project of the same research subject
※Pls. send all application materials to the Research Support Div. at sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp via e-mail by June 20, internal deadline.
※The Research Support Div. will obtain institutional approval.
※Applicants will submit all documents through Foundation's web system.
「若手研究者」(個人またはグループ)
① 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の場合は学科長・学部長・病院長等)の承諾がとれるのであれば応募可能です。
② 上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。
①、②とも申請書は、日本語または英語の記入を可としますが、英語の場合は申請書の1ページ目の研究テーマは日本語を併記、研究機関に所属している場合は、所属先の日本語で連絡または照会できる連絡担当者を、研究機関に所属していない場合は、日本語で連絡または照会できる連絡担当者(本件に対応可能な方であること)を指定して記入してください。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp産官学連携推進課/平塚研究支援課までメールにてご提出ください
※機関承認は事務方が行います。
※応募は申請者本人がwebで行います。
最大500万円/件
Max. 5M yen/research subject
交通事故又は各種災害の防止(交通環境、自動車工学、被害軽減、安全教育、被害者に対する医療など)に関する研究。
テーマ例
道路交通システム(ITS、AHS等)、事故多発地点、標識、信号、交差点、バリアフリー、運転、追突防止、用具(シートベルト、チャイルドシート等)、自転車、人間工学、身体損傷、救急医療、睡眠呼吸障害、救急体制、交通安全対策、意識調査、安全教育、効果測定、歩行者、高齢者、子供、コミュニテイ道路など
個人研究、グループ研究のいずれも可
※応募は、各研究室1件
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp産官学連携推進課/平塚研究支援課までご提出ください。
※郵送提出は事務方より行います。
200万円上限/件
経営者教育、経営学、ファイナンス、ITマネジメント等に関する調査・研究プロジェクトに助成します。純粋にアカデミックな研究も対象になりますが、企業経営との関連においてより実際的・実務的な研究を優先します。海外出張を含む調査・研究は助成の対象となりますが、海外在住の研究者をわが国に招聘するプロジェクトは対象としておりません。
わが国の大学等において常勤の職に就き、経営者教育、経営学、ファイナンス、ITマネジメントを中心とする分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループ。共同研究者の資格は特に制限しません。なお、学長や所属長等の推薦は必要ありません。
※応募は申請者本人が電子申請を行います。
※申請書は学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp 産官学連携推進課/平塚研究支援課までご提出ください。
100万円/件
分 野 分野の説明・キーワードの例
1 基礎 情報・通信に関する基礎的な調査・研究
(例)計算量理論、アルゴリズム理論、量子計算理論、量子情報通信、暗号理論、統計的学習理論、符号理論等
2 通信・インターネット 情報通信網・通信技術等に関する調査・研究
(例)インターネット、ネットワークアーキテクチャ、ネットワークプロトコル、 ユビキタスネットワーク、モバイルネットワーク、センサーネットワーク、 セキュリティ、Web技術、サービス構築基盤技術,ネットワーク運用技術、 無線通信技術、高速通信等
3 コンピュータシステム 情報システム・コンピュータ科学等に関する調査・研究
(例)計算機アーキテクチャ、基盤ソフトウェア、プログラミング言語、ウェアラブルコンピューティング、クラウドコンピューティング、サービスコンピューティング、データベースシステム、ビッグデータ活用技術等
4 人工知能 知識処理、認知科学等に関する調査・研究
(例)知覚(視覚、聴覚、触覚)、認知・記憶・教育、学習、思考・推論・問題解決、感性、複雑系、知能ロボット、感情コンピューティング、アドバンス・インテリジェンス等
5 バイオ バイオ技術に関連する研究のうち主に情報・通信に関連する調査・研究
(例)バイオインフォマティクス、計算生物学、システム生物学、メディカルインフォマティクス等
6 応用(A) 主に情報・通信に関する工学的な応用調査・研究
(例)画像、音声、言語、パターン認識、ロボティクス、マルチメディア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション(VR・MR、ユーザビリティ、五感情報処理等を含む)、サイバーフィジカルシステム等
7 応用(B) 医療、福祉、教育、芸術等における情報・通信技術の適用に関する応用調査・研究
(例)ヘルスケア、遠隔治療、遠隔生活習慣改善援助、情報環境、減災・復興支援、スマートシティ、スマートグリッド、ライフログ、社会ネットワーク、デジタルコンテンツ、デジタルアート、エンタテインメント等
8 人文・社会科学 情報・通信、メディア等の社会への普及、影響等に関する調査・研究
(例)デジタルヒューマニティーズ、ビジネスモデル、情報経済、オープンソース、ソーシャルメディア、著作権・ライセンス、eコマース、デジタルコンテンツ、情報・通信政策および社会への影響、スマートフォン、タブレットなどの普及と情報・通信・マスメディアへの影響等
日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関に所属する研究者
※学内締め切りまでに申請書一式を産官学連携推進課/平塚研究支援課 sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。
※推薦者を所属長にする場合には、事務方で承諾と押印の取り付けを行います。
※申請書の郵送も事務方より行います。
100万円/件