食品に関する様々な分野が含まれますので、過去採択課題もご確認ください。
(1)食品の加工技術に関する研究
(2)食品と健康に関する研究
(3)香辛料食品に関する研究
(4)食嗜好に関する研究
(5)食品の安全性に関する研究
日本国内で行っている研究者又はそのグループ
応募期間:2018年6月1日~7月10日
応募される方は、必ず産官学連携推進課、平塚研究支援課:sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご連絡願います。
300万円上限/件
食品に関する様々な分野が含まれますので、過去採択課題もご確認ください。
(1)食品の加工技術に関する研究
(2)食品と健康に関する研究
(3)香辛料食品に関する研究
(4)食嗜好に関する研究
(5)食品の安全性に関する研究
日本国内で行っている研究者又はそのグループ
応募期間:2018年6月1日~7月10日
応募される方は、必ず産官学連携推進課、平塚研究支援課:sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご連絡願います。
300万円上限/件
平成31年度の助成金。詳細は財団のURLをご確認ください。
研究対象地域:アジア・オセアニア諸国・地域。
(1)調査研究助成:当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査・研究に対する助成(個人研究重点だが、共同研究も可)
(2)国際学術交流助成:当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の国際会議、シンポジウム、等開催に対する助成。同分野の研究者交流に対する助成(人材招へい、派遣等助成)
(3)出版助成:当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査研究成果にかかる出版助成。同分野の調査研究成果の出版に準ずる広報活動への助成。
(4)環境プロジェクト助成:当該地域における豊かな緑ときれいな水を守る事業。当該地域ですでに萌芽的な活動が行われ、応募者がすでに何らかの形で活動関与している事業
(注)平成31年度科研費が採択された場合には、本助成金を辞退していただきます。
(1)~(3)
・日本の大学もしくは研究機関等に所属する方からの推薦が得られる方
・原則として提出時35歳以下
(4)
・日本の大学もしくは環境保全活動や支援活動を行っている団体、会社等に所属する方からの推薦が得られる方(外国人も可。ただし、共同事業は日本人を代表とすること)
・活動地域(アジア・オセアニア地域)の現地において、当該事業の共同者(協力者)がいること
応募締切
(1)~(3)2018年7月31日 (4)2018年8月31日
(1)個人研究50~100万円、共同研究50~200万円
(2)50~200万円
(3)50~120万円
(4)50~100万円
健康・医療分野の産学連携事業の創出及び推進につながる取組のうち、市内の拠点で行われる次のいずれかの事業
・研究成果やアイディアなどを具体化する部品・製品・ソフトウェアなどの試 作品の開発
・研究成果やアイディアに基づく仮説を検証し、次の研究ステップに進むため
に必要となるデータ等の取得
横浜市内に立地する中小企業、大学等、研究機関、NPO法人、病院等
助成率:対象経費の10/10以内
1申請あたりの助成限度額:100万円
基本テーマ:「健やかでこころ豊かな社会をめざして」
1.社会保障制度を育てる
豊かな社会の実現に向けては、人々が自立し、助け合うだけでなく、社会保障制度がいかに個人の日常を支え、安心を与えるかということが重要な課題です。経済社会の変化にあって、求められる新たな社会保障制度を展望する研究に助成致します。
【例】①年金保険・社会手当、②医療・介護の充実、③認知症対策、④次世代育成、⑤貧困・格差対策、⑥災害時の社会保障、⑦労働者の権利保障
2.高齢者の健康と子ども・若者支援
高齢者の心と健康、ならびに子ども・若者支援や子育て支援の実践を踏まえた研究に助成致します。(基礎研究は助成の対象となりません。)
【例】①高齢者の心と健康、②認知症・高齢者介護、③高齢者の孤立・貧困・虐待等、④出産・子育て支援、⑤子どもの虐待・貧困等、⑥子どもの教育・放課後支援、⑦障がい児の保育・教育、⑧不登校・いじめ問題、⑨若者支援、⑩引きこもり青少年対策
3.コミュニティの役割
誰もが「安心して生きられる社会」をつくり守っていく市民活動や、かつての大家族や地域の助け合いの機能に変わる新しいコミュニティづくりの関連領域の研究に助成致します。
【例】①地域福祉、②市民活動・国際協力、③高齢者の社会参加・いきがい、④社会全体の子育て、⑤障がい者支援、⑥世代間交流、⑦介護者支援、⑧地域の文化継承と発展、⑨外国人の地域への定住
1.大学、研究機関、教育機関等において研究教育活動に従事されている方。
2.大学院修士課程または博士前期課程に在籍される方、ならびに修了された方、またはそれと同等以上の資格もしくは能力を有する方。
(但し、大学院修士課程及び博士前期課程に在籍の方の申請は、指導協力教員を必要とします。博士後期課程の方の申請は、その限りではありません。)
100万円以内/件
自然科学の全分野
わが国の大学等学術研究機関に所属する常勤の研究者
1200万円以内/件