生命科学、特に健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸分野の研究に従事する研究者
（１）第１部門　東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（２）第２部門　基礎医学（上記以外）
（３）第３部門　臨床医学（　 〃 　）
（４）第４部門　生命科学と他分野との融合領域（生体情報学、生体医工学、生体材料学など）

◎研究助成◎
①研究助成金　（１件　500万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の研究者が対象。年齢は問わない。
②研究推進特別奨励金　（１件　400万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事し、医学部または薬学部において独立した研究室を立ち上げた教授が対象。
③研究奨励金　（１件　200万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の若手研究者が対象。
④特定研究助成金
３年に１度特定の研究テーマで募集。研究の総括として国際シンポジウムを開催。
〈A〉１件　1,500万円　　〈B〉１件　900万円　　（３年間の分割交付）

◎海外留学助成◎
⑤リサーチフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号または同等以上の業績を有する若手研究者で助成期間中の年収が600万円以下の方。
⑥ポストドクトラルフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号を有するか、翌年４月までに取得見込みの若手研究者で助成期間中の年収が250万円以下の方。

◎来日研究助成◎
⑦わが国の大学院に入学するために来日し、助成対象課題の研究を行う大学院生が対象。
月額　15万円　　期間　２年以内

⑧国際シンポジウム開催助成
が国で開催される生命科学に関する国際シンポジウムで一定の要件を満たすものを１件100万円以内で支援するもの。

応募資格参照

・情報科学
・生命科学
・経営科学
※本助成金の応募は個人で行うこととなっておりますので、留意事項をよくご確認の上、ご応募ください。なお、書類の確認が必要な場合は、産官学/平塚研究支援課でチェックを行いますので、8月18日までに添付ファイルにて送付ください。

30才以下(平成31年4月1日現在）
修士号・博士号取得目的
平成30年度中に留学開始

・奨学金（月額） 20万円
・支度金50万円（往路渡航費含む）
・復路航空賃（留学終了後の帰国時1回分）　
・授業料（留学当初の2年間に限り年間300万円以内）

平成31年度の助成金。詳細は財団のURLをご確認ください。
研究対象地域：アジア・オセアニア諸国・地域。
（１）調査研究助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査・研究に対する助成（個人研究重点だが、共同研究も可）
（２）国際学術交流助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の国際会議、シンポジウム、等開催に対する助成。同分野の研究者交流に対する助成（人材招へい、派遣等助成）
（３）出版助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査研究成果にかかる出版助成。同分野の調査研究成果の出版に準ずる広報活動への助成。
（４）環境プロジェクト助成：当該地域における豊かな緑ときれいな水を守る事業。当該地域ですでに萌芽的な活動が行われ、応募者がすでに何らかの形で活動関与している事業

（注）平成31年度科研費が採択された場合には、本助成金を辞退していただきます。
（１）～（３）
・日本の大学もしくは研究機関等に所属する方からの推薦が得られる方
・原則として提出時35歳以下
（４）
・日本の大学もしくは環境保全活動や支援活動を行っている団体、会社等に所属する方からの推薦が得られる方（外国人も可。ただし、共同事業は日本人を代表とすること）
・活動地域（アジア・オセアニア地域）の現地において、当該事業の共同者（協力者）がいること

応募締切
（１）～（３）2018年7月31日　（４）2018年8月31日

（１）個人研究50～100万円、共同研究50～200万円　
（２）50～200万円　
（３）50～120万円
（４）50～100万円

人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行う外国の研究者を招聘する際の費用を補助するものである。

1）人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組み国際的に高い評価を得ている外国の研究者を学術集会(日本国内で開催される定例的総会や年会)に招聘する際の当該学術集会組織委員長であること。
2）同一年度の同一学術集会に招聘する場合の申請は 1 件とする。
3）招聘時期が下記の期間内であること。
招 聘 時 期 　　　　　　　　　　　　　　 申 請 区 分
2019 年 1 月 1 日 ～2019 年 6 月 30 日 前 期
2019 年 7 月 1 日 ～2019 年 12 月 31 日 後 期

中 東 ・ ア フ リ カ （80万円）
米国・カナダ(西海岸除く)、ヨーロッパ、南米 （60万円）
米国・カナダ西海岸、オーストラリア、ニュージーランド （50万円）
東 南 ア ジ ア 、 イ ン ド（30万円）
中 国 、 台 湾 、 韓 国 （20万円）

後期国際交流助成

財団HPを参照ください