材料、デバイス、情報通信、エネルギー、環境、バイオサイエンスに関する分野で、独創的で成果が科学技術の進歩に大きく貢献すると考えられる研究

・一般研究助成：年齢制限は無
・奨励研究助成：年度末3月31日時点で35歳以下 の若手研究者

研究成果は学術論文などとして発表

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

日本の研究機関※と雇用契約のある研究者で、かつ本人が所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象。
※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身が研究者専用ページから行います。

・一般研究助成：200万円以内/件

・奨励研究助成：100万円以内/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含）応募可能です。
自然科学の基礎的研究で優れた業績を挙げ、更に開拓的発展を目指す若手研究者の独創性と自立を支援することを目的とし、これまでの成果を踏まえ、単独で又は共同研究者の協力を得て行う将来性豊かな研究計画を対象として助成する。

次のすべての事項に該当すること
1） 自然科学の基礎的研究で博士の学位を取得した研究者で、学位取得後９年未満（２０２5年３月３１日現在）であること。すなわち、２０１５年４月１日以降に博士の学位を取得した研究者であること。
ただし、出産又は子の養育のために、やむを得ず研究活動を中断した場合には、その中断期間は学位取得後の年限には含めないものとする。
2） 国内の国公私立大学並びに大学共同利用機関に所属する研究者又は所属予定の研究者であること

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認は事務方で行います。

※メール提出はご自身で行いますが、郵送は事務方で行います。

500万円

理学（数学、物理学、化学、生物学）の各分野及びこれらの複数にまたがる分野の基礎研究で萌芽的なもの（それぞれの分野における工学の基礎となるものを含む。）

「若手研究者」（個人またはグループ）

①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。

②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

①、②とも申請書は、日本語または英語の記入を可としますが、英語の場合は申請書の１ページ目だけは日本語で記入し、研究機関に所属している場合は、所属先の日本語で連絡または照会できる連絡担当者を、研究機関に所属していない場合は、日本語で連絡または照会できる連絡担当者（本件に対応可能な方であること）を指定して記入してください。

尚、研究者の所属が営利企業等（兼務を含む）の場合には応募不可です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関承認は事務方が行います。
※応募は申請者本人がwebで行います。

（1）自然科学分野
（2）人文・社会科学分野

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

以下の（１）～（３）の要件の全てを満たす者の中から選考し決定する。
（１）令和６年４月１日現在、４０歳未満の大学院生・大学院修了者のうち、①または②のい ずれかに該当する者
①山梨県内の大学等の高等教育機関・企業等で研究を行っている者
②山梨県内の高等学校、短期大学、大学、大学院のいずれかを卒業し、山梨県外の大学等の高等教育機関・企業等で研究を行っている者
※①、②ともに、正規、非正規あるいは常勤、非常勤を問わない。
※山梨県職員は除く。

（２）所属機関の長の推薦を受けている者

（３）応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、補助金管理及び補助期間終了後の報告を確実に行える者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関長承認と押印は事務が行います。

※応募は申請者ご自身がメールにて行います。

（1）自然科学分野　100万円

（2）人文・社会科学分野　50万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

●一般研究助成
●若手研究助成

※　詳細は財団HPをご確認ください
鉄鋼に関する環境保全技術課題
地球環境分野、資源循環分野に重点助成

●一般研究助成：日本国内の組織に所属する研究者
●若手研究助成：満39歳以下の者または博士号取得後8年未満の者

※学内締め切りまでに応募書類一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身でメールで行います。

●一般研究助成：150万円以下/件
●若手研究助成：100万円以下/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

〇次世育成支援研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、次世代の研究者育成に資するため、将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助する助成金

〇海外研究留学助成
若手研究者が海外の大学等研究機関に長期間留学する渡航費、留学に伴う経費ならびに研究費を補助する助成金。

HP参照ください

※学部推薦枠があります。

※応募は、申請者ご自身がWebで行います。

〇次世育成支援研究助成
200万円/年×6年間

〇海外研究留学助成
700万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。

対象期間：2024年10月1日(火)～2025年3月31日(月)
※国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日

(1)日本国に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程 (または相当)に在学する者。
(2)短期在外研究では(1)に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
(3)同一または重複内容で、既に他財団や公的機関からの助成や補助金を受けていないこと。または、受ける予定のないこと。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。産官学連携推進課で機関承諾の取り付けを行います。

国際会議発表　　60万円以下 / 件
短期在外研究　　100万円以下 / 件

文化財科学に関する研究、特に、自然科学的手法を援用した考古学研究、考古学研究に資する文化財科学研究が望ましい。

※大学管理が必要な場合には、本学の専任教員が応募可能です。
① 若手研究者（大学院生を含む）の個人研究であること。
② 研究計画が独創的かつ優れたものであること。
③ 原則として年齢満４0歳以下の研究者を主担当とする研究であること
④ 応募できる件数は 1 件とする。
⑤ 申請者、及び申請課題について知悉している者からの推薦が受けられること

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認が必要な場合には事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

20万円～50万円/件

金属及びその他新材料に関する、切削、研削等の機械加工の分野並びにこれらの基礎となる理工学の諸分野

1.研究開発助成
上記対象分野において、将来、産業界への大きな貢献が期待できる独創的かつ実用的な研究

2.国際交流の助成
上記対象分野の国際学会での講演又は発表を主としますが、この趣旨に沿った外国在住の研究者の招聘も対象になります。
国際学会出席の場合には講演又は発表が必要条件になります。単なる出席は対象となりません。
2024年8月から2025年7月までの間に海外出張又は招聘するものとします。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
国内の大学、研究所等非営利の研究機関に所属する研究者。正規の職員であれば国籍は問いません。留学生、大学院生は対象外です。過去に採択された方も応募可能です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

研究開発助成　　　　　最大250万円/件

国際交流の助成　　　　　　最大50万円/件
国際交流の助成（招聘）　　最大50万円/件

内部監査及び関連諸分野に関する調査研究（会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
日本国内の教育機関において、会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等の調査研究に従事している個人で、申請時点で常勤の准教授、助教等（特任教員を含む）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※郵送手続きが必要な場合は事務方が行います。

50万円上限/件