平成31年度の助成金。詳細は財団のURLをご確認ください。
研究対象地域：アジア・オセアニア諸国・地域。
（１）調査研究助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査・研究に対する助成（個人研究重点だが、共同研究も可）
（２）国際学術交流助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の国際会議、シンポジウム、等開催に対する助成。同分野の研究者交流に対する助成（人材招へい、派遣等助成）
（３）出版助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査研究成果にかかる出版助成。同分野の調査研究成果の出版に準ずる広報活動への助成。
（４）環境プロジェクト助成：当該地域における豊かな緑ときれいな水を守る事業。当該地域ですでに萌芽的な活動が行われ、応募者がすでに何らかの形で活動関与している事業

（注）平成31年度科研費が採択された場合には、本助成金を辞退していただきます。
（１）～（３）
・日本の大学もしくは研究機関等に所属する方からの推薦が得られる方
・原則として提出時35歳以下
（４）
・日本の大学もしくは環境保全活動や支援活動を行っている団体、会社等に所属する方からの推薦が得られる方（外国人も可。ただし、共同事業は日本人を代表とすること）
・活動地域（アジア・オセアニア地域）の現地において、当該事業の共同者（協力者）がいること

応募締切
（１）～（３）2018年7月31日　（４）2018年8月31日

（１）個人研究50～100万円、共同研究50～200万円　
（２）50～200万円　
（３）50～120万円
（４）50～100万円

現在「ナノサイエンス」を統一テーマとし、ナノ領域の微細な材料やデバイス、 加工プロセスを学術的・融合的に研究する萌芽的研究、チャレンジングな研究、常識を覆す独創的研究を期待。水和構造や生体単分子計測など、バイオナノサイエンスも対象。

日本国内の大学・公的研究機関の研究者（大学院生、学生を除く）であり、満35歳（2018年9月30日現在）以下。 国籍は問わないが、助成期間中は主に国内での研究を継続可能な方

100万円/件
助成期間：2018年10月1日より翌年9月30日まで

「有機化学を基盤とする生命科分野のうち、次世代の基盤となりうるり研究分野を育成することを目的に、独創性、先駆性の高い研究課題を支援する」ことを趣旨としている。
本年度の募集課題は「内因性代謝物による生体機能制御機構およびその共通性と特殊性の解明」に関連する課題

SUNBOR GRANT の趣旨に合致する個人型研究、萌芽型研究を行っている若手研究者（概ね 42 歳以下。職位を問わず）を対象とする。制度や契約等により、他から研究資金を受けることを禁じられている者、もしくは国等より大型の競争的研究資金等（2018 年度の合計 5,000 千円以上）を受けている研究者を除く。また、基礎的な生命現象解明を目指す研究者に限定し、がん等の疾病の診断等の医療応用や臨床応用等を目的とする研究者、ならびに医薬品もしくは健康食品等の開発を目的とする研究者を除く。

200万円/年。期間は３年間。

第35回内藤記念海外研究留学助成金
我が国の自然科学の将来を担う国際的視野に富む研究者を育成することを目的とし、人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行うために、若手研究者が海外の大学等研究機関に長期間留学する際の渡航費、留学に伴う経費ならびに研究費を補助するものである。

1） 博士号を持つか、出発日までに取得見込みの研究者（出発日までに博士号取得見込みの大学院生は対象とする）。
2） 学生として海外の大学・大学院への留学は対象外とする。
3） 申請締切日時点で、博士号を取得して7年以内であり、かつ1978年4月1日以降に出生の者。
4） 留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている者。
受入先承諾書（レターヘッド付き書面にて受入先責任者サインがあるもの）を添付すること。
5） 2019年4月1日～2020年3月31日の間に日本国内より出発し、1年以上留学する者。留学先から一時帰国し、再度上記の期間に出発する者は対象にならない。
6） 留学に際し、他機関から総額200万円以上の留学助成金あるいはフェローシップを受領する者は重複して受領することはできない。但し留学受入先より支給を受ける給与や研究費は重複の対象に含まない。

450万円
送金時期：2019年3月

第3回内藤記念次世代育成支援研究助成金
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、次世代の研究者育成に資するため、将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助するものである。

1） 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者で、かつ申請締切日時点で博士号取得10年以内の研究者であること。
2） 申請者が所属する研究統括責任者（申請者本人が研究統括責任者の場合を含む）が、昨年度1年間に得た公開情報のある公的・民間からの競争的資金総額が3,000万円(ただし間接経費を除く)を超えないこと。
3） 日本の研究機関に所属する研究者であること（ただし、国籍は問わない）。
4） 当財団の選考委員と同一の教室（講座）に所属する者は申請することができない。
5） 海外で行う研究は対象外とする。
6） 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・研究助成、内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念海外研究留学助成金、
いずれも申請する事はできない。

年間200万円を3年間(総額600万円)
送金時期：①1年目：2019年3月 ②2年目：2019年12月 ③3年目：2020年12月

研究分野は、ほぼ全分野に該当。HPを参照ください。

※　正規、非正規、常勤、非常勤問わず。
平成30年4月1日現在、40歳未満の大学院生若しくは大学院修了者のうち、
1.山梨県内の大学等の高等教育機関で研究を行っている者又は山梨県内の企業等 に属する研究者
2.山梨県内の高等学校、短期大学、職業能力開発短期大学校、大学、大学院のい ずれかを卒業し、山梨県外の大学等の高等教育機関で研究を行っている者又は山 梨県外の企業等に属する研究者。

（1）自然科学分野100万円（上限額）/件
（2）人文・社会科学分野50万円（上限額）/件

(1) 広く将来の産業・生活に関わる技術の向上・革新を目指す基礎研究であること。
(2) 応募者の独創的、かつユニークな発想・方法による研究であること。
(3) 既存の電気・エネルギー分野（電気工学、機械工学、材料工学、化学等）の他、「広く将来のエネルギーの発生・輸送・利用・環境に関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」「科学的な視点を含む政策提言」等に関する幅広い分野。

・研究助成 (基礎研究)：若手
・研究助成 (一般研究)：一般
・国際技術交流援助 (海外渡航・滞在)：若手・院生
・奨学金給付：博士後期課程在籍中、博士後期課程進学予定

HP参照ください

文化財科学に関する研究

①日本の若手研究者（院生含む）
②４５歳以下の研究者を主担当とする研究
ほか。

水・環境に関する学術研究助成

日本国内の大学、研究機関に所属し、水に関係する研究を行っている若手研究者(原則45歳以下）

後期国際交流助成

財団HPを参照ください