※本学からの採択実績あり
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
日本国内からオンライン開催の国際会議に参加するために必要な費用も助成対象とします。　

国際会議発表と短期在外研究を合わせて10件程度

国際会議発表では、国際会議参加のための費用を助成対象とします。 短期在外研究では、30日以上90日以下の滞在と渡航を助成対象とします。またその期間内の同一渡航先での国際会議参加のための費用を含むことも可能です。

日本国内に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程(または相当)に在学する者。
短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。

国際会議発表　　40万円以下 / 件 　
短期在外研究　　70万円以下 / 件

【本助成の趣旨】
本助成では、人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関して哲学、倫理学、教育学、心理学等、様々な分野で学術的な研究に取り組まれている若手研究者の育成を目指しています。
博士課程に在籍もしくは修了しながらも、大学・研究所等の正規の職位を得られず、学術振興会の公的助成を受けていない研究費取得の必要性が高い若手の研究者、また、女性研究者の積極的なご応募を期待しています。

【対象となる研究】
（１）人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、人文社会科学分野からの研究
（２）現代の倫理的課題に関する実態研究及び調査
（３）学校における倫理教育・道徳教育に関する研究

（１）日本国内外の大学・学校及びその振り研究所等の教育機関に在籍し、在籍する機関より応募の承認を得ていること
（２）概ね45歳までの研究者
（３）学術振興会の助成等の公的助成を同期間・同じ研究で受けていないこと
（４）国籍は問いませんが応募は日本語に限ります

【助成金額】
助成金額A　60万円（上限）
助成金額B　100万円（上限）

①内容：メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定
するものではありません。（昨年度助成実績も参考にしてください。）
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度セン

①指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うことがあるため、参加可能な方（翌年度も大学研究職・学生の予定の方）を優先いたします。
②広く多くの対象先を助成する趣旨から、過去に当財団からの助成実績がない方を優先いたします。

50万円上限/件

国民生活用機械等の生産・利用・消費に係る科学技術に関する研究でかつ独創的・先進的、又は基礎的・先導的な研究開発課題を対象としたものとします。

１） 科学技術研究助成(一般)
年齢制限は、ありません。（３５歳以下の方も応募可能です）
研究助成額は、最大 300 万円とします。
申請書は、様式 1-①をご参照ください。
２） 科学技術研究助成(若手)
35 歳以下（2021 年 4 月 1 日時点）の若手研究者を対象とした助成枠です。
若手の個人による研究を対象とし、研究助成額は、一律 100 万円とします。
申請書は、様式 1-②をご参照ください。

原則として、研究期間中に日本国内の大学、大学院、高等専門学校または公共研究機関に常勤する研究者で、主たる研究が科学技術に関する試験研究であることとします。

※学内締切までに申請書一式をsanknagaku-renkei@kanagawa-u.a.cjpまで添付ファイルにてご提出ください。確認後、ご自身で応募いただきます。

「表面の科学」の〈化学・物理学分野〉と〈医学・生物学分野〉の若い研究者の、未来を拓く独創的、先導的な研究に対し助成したいと考えております。

国内の国公私立の大学、または研究所等に所属する令和４年４月１日現在３５歳以下の研究者。（例外として、３６歳以上となる博士の学位を取得後４年以内の者を含む。）研究グループの一員である場合は主体的に研究している研究者に限ります。
なお、1研究施設（標準的には学部または研究所を１つの単位とします）からの応募は1件でお願い致します。女性研究者と外国籍研究者の応募を歓迎します。

※学部枠があるため、10月17日までに申請書一式をsanknagaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。追って応募の可否をお知らせいたします。
申請は研究者ご本人にwebで行っていただきます。

200万円/件

1 研究助成の趣旨
食の文化に関する研究分野において、新たな知見の発掘・確立や新領域の開拓など、食文化研究の発展をリードとしようとする意欲ある若手の研究者の支援を目的とします。
特に、従来にない斬新な発想や枠組みで取り組み、食の文化に関する研究や認識に新た
な広がりや深みをもたらすことが期待される研究を対象とします。
このことを通じて、人類の健康で豊かな生活や食文化の形成に貢献することとします。

2 助成の対象
（１） 研究分野
① 食の文化に関わる研究を対象とします。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究（但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く。）も含めます。
② 特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。

原則として 2021 年 4 月 1 日時点で 40 歳前後までの若手研究者であって、しかるべき
研究者からの推薦がある方とします。
（国籍は問いませんが、日本国内に居住する研究者であって、日本語での申請及び
報告書の作成や成果の発表が可能であることが必要です。）
② 個人研究を対象とするが、共同研究者のあることを妨げません

100万円上限/件

研究課題C
シミュレーション＆ゲーミングの先進的独創的な手法の研究

大学、その他の教育機関、研究所等の非営利の研究機関に所属する研究者といたします。
特に本事業は①先進的独創的な手法の研究②若手研究者（大学院生・助手等）を支援の対象とします。
課題の主旨から､調査研究助成事業との併願および過去に当財団の助成実績がある方の応募はできません。

15万円～30万円上限/件

１． 趣 旨
疾病の予防、診断、治療における医学、薬学、医工学及び関連諸科学の医療への応用
に関する調査研究に対して助成金を交付し、国民保健に関する科学の進歩及び国民の
福祉の向上に貢献しようとするものであります。
２． 助成課題
上記の趣旨に添う調査研究のうち令和３年度は、下記の課題に関する研究に対して
助成金を交付します。
課題１ ：より豊かな生活に貢献する医療技術に関する研究
（１）日常身体活動・機能の非侵襲的な測定装置の開発
（２）ＱＯＬの向上を目指した医療技術の開発

課題２ ：生活習慣病における医学、薬学の萌芽的研究
（１）病態の解明と病態モデルの開発
（２）生理活性物質と創薬に関する研究

課題３ ：心臓電気現象の異常を探求し医療の明日を拓く研究

国、公、私立の大学、研究所、病院などの研究機関において上記１の趣旨に添う調査
研究に従事しているものとします。
ただし助成課題については、
（１）選考委員及び本財団から過去５年以内に助成を受けた方は、対象から除きます。
（２）助成を受けた方と同教室で類似テーマでの申請はご遠慮ください。
（３）応募は、１教室（１研究室）から１課題とします。
（４）課題２は、満４５歳以下[昭和５０年（１９７５年）８月１日以降生れ]の研究者
を対象とします。
（５）企業との共同研究は対象から除きます。

（１） 課題１：１件につき５００万円以下とします。
（２） 課題２・課題３：１件につき３００万円以下とします。

■化学･生命科学
物質･材料、生命･生物に関わる研究、およびこれらに関係の深い研究。
a 機能物質や材料の設計・合成・評価
b 精密合成手法の開拓
c ナノレベルの構造制御と機能発現
d 環境・エネルギー関連材料・プロセスの開発
e 生理活性物質、バイオメディカル材料・デバイス・システム・バイオセンサー
f 生物機能を活用した物質生産とエネルギー生産
g 生物間相互作用に基づく生命現象の分子・原子レベルでの解明
h 異分野融合型の化学・生命科学研究
（例えば、理工学・医学・計算科学・人工知能・環境科学・人文社会科学との
融合型研究など）
i 化学・生命科学研究を加速する計測科学や情報科学および新技術の開発
j 分子・物質・材料系の領域で、申請者が提案するテーマ

■物理･情報
材料･デバイス･システム、情報･制御ならびに設計･生産の基礎に関わる研究、およびこれらに関係の深い研究
k エネルギー新技術・新デバイス
l 半導体、スピントロニクス、フォトニクス
m 量子情報と関連技術
n 新機能材料、デバイスをめざす新現象
o マイクロ・ナノ化による新機能・新システム、MEMS・NEMS
p センシング技術、計測技術、IoT、知能システム
q 情報処理技術の自然・社会工学への応用
r デバイスの設計・製造・実装および評価検査技術
s 物理・情報系または異分野との融合領域で、申請者が提案するテーマ

1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
（但し大学附属病院専従の方は対象外です）
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用
が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を
承認していること
4. 年齢：1976 年1 月1 日以降生まれであること
5. 助成および応募の重複：応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に
対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

200万円上限/件

金属等（注 1） の塑性を利用した加工（以下「塑性加工分野、又は塑性加工」）及び高密度エネルギー下での諸特性を利用した加工（以下「レーザプロセッシング分野、又はレーザ加工」）に必要な技術（注 2）の研究・調査に対する、それらの普及啓発に対する、国際交流
注１：「金属等」とは金属、プラスチック、ガラス、CFRP、セラミックス及び複合材
料等です。
注２：「加工に必要な技術」とは、加工に間接的に影響を及ぼす技術、センシング、IoT、AI、CPS 等も含みます。

Ⅳ）国際会議等準備及び開催助成
国内で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等の準備及び開催への助成
Ⅴ）第１回国際会議等準備及び開催助成
海外で開催実績があり、国内で初めて開催される
権威ある機関、又は団体が主催する国際会議等の
準備及び開催への助成（初回限定）
Ⅵ）国際会議等参加助成
海外で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等に参加し、発表や運営の役割を担
う者の旅費等に対する助成
また、同行し発表を行う院生等がいる場合は１名
に限り旅費等に対する助成を追加します。
※同一機関から同一会議への応募が複数件あった
場合の採択は最大 2 件とします。
Ⅶ）国際会議等参加助成 （若手研究者枠）
海外で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等に参加し、発表等を行う若手研究
者の旅費等に対する助成
※同一機関から同一会議への応募が複数件あった
場合の採択は最大 2 件とします。
Ⅷ）国際シンポジウム等準備及び開催助成
（若手研究者枠）
自らが中心的な役割を担い、３ヶ国以上の研究者
を招請して開催する小規模の研究交流会等への準
備及び開催への助成

（１） 助成対象となる研究分野に携わる研究者で日本国内の大学（院）、高等専門学校、国公
立及びそれに準ずる研究機関に所属（勤務）する研究者（ポスドク含む）、又は国内の
学協会に所属する研究団体の研究者とします。但し、学生及び大学院生は対象外です。
（２） 原則として助成期間中に申請時の所属機関に在籍が見込まれる者。但し、助成期間内に
他の研究機関（民間除く）へ異動、助成研究の継続を希望された場合、助成金の移し替
えは各自で行ってください。（弊財団へは報告のみで結構です）
（３） 研究開発助成のみを重複、並びに国際交流助成のみを重複しては受けられません。また
既に助成を受けている場合はその助成期間が終了し報告書の提出が完了するまでは新た
な応募はできません。但し、研究開発助成と国際交流助成は別々のカテゴリーとしてい
ますので各々1 件ずつは助成を受けられます。
×： 現在、研究開発助成受給中の場合、新規の研究開発助成応募は不可
×： 現在、国際交流助成受給中の場合、新規の国際交流助成応募は不可
◎： 現在、研究開発助成のみ受給中の場合、新規の国際交流助成応募は可
◎： 現在、国際交流助成のみ受給中の場合、新規の研究開発助成応募は可
（※但し、国際会議等開催準備助成は重複不可対象から除きます）

「若手研究者枠」は助成対象分野の将来を担う研究者育成を主目的にしています。
2022 年（令和 4 年）3 月 31 日以前の時点で満 39 歳以下が条件です。但し、「若手
枠」は研究開発助成、国際交流助成とも各々1 回のみの助成採択とします。
※ 39 歳以下の研究者が「若手研究者枠」以外に申請することは可能です