金属等（注 1） の塑性を利用した加工（以下「塑性加工分野、又は塑性加工」）及び高密度エネルギー下での諸特性を利用した加工（以下「レーザプロセッシング分野、又はレーザ加工」）に必要な技術（注 2）の研究・調査に対する、それらの普及啓発に対する、国際交流
注１：「金属等」とは金属、プラスチック、ガラス、CFRP、セラミックス及び複合材
料等です。
注２：「加工に必要な技術」とは、加工に間接的に影響を及ぼす技術、センシング、IoT、AI、CPS 等も含みます。

Ⅳ）国際会議等準備及び開催助成
国内で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等の準備及び開催への助成
Ⅴ）第１回国際会議等準備及び開催助成
海外で開催実績があり、国内で初めて開催される
権威ある機関、又は団体が主催する国際会議等の
準備及び開催への助成（初回限定）
Ⅵ）国際会議等参加助成
海外で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等に参加し、発表や運営の役割を担
う者の旅費等に対する助成
また、同行し発表を行う院生等がいる場合は１名
に限り旅費等に対する助成を追加します。
※同一機関から同一会議への応募が複数件あった
場合の採択は最大 2 件とします。
Ⅶ）国際会議等参加助成 （若手研究者枠）
海外で開催される権威ある機関、又は団体が主催
する国際会議等に参加し、発表等を行う若手研究
者の旅費等に対する助成
※同一機関から同一会議への応募が複数件あった
場合の採択は最大 2 件とします。
Ⅷ）国際シンポジウム等準備及び開催助成
（若手研究者枠）
自らが中心的な役割を担い、３ヶ国以上の研究者
を招請して開催する小規模の研究交流会等への準
備及び開催への助成

（１） 助成対象となる研究分野に携わる研究者で日本国内の大学（院）、高等専門学校、国公
立及びそれに準ずる研究機関に所属（勤務）する研究者（ポスドク含む）、又は国内の
学協会に所属する研究団体の研究者とします。但し、学生及び大学院生は対象外です。
（２） 原則として助成期間中に申請時の所属機関に在籍が見込まれる者。但し、助成期間内に
他の研究機関（民間除く）へ異動、助成研究の継続を希望された場合、助成金の移し替
えは各自で行ってください。（弊財団へは報告のみで結構です）
（３） 研究開発助成のみを重複、並びに国際交流助成のみを重複しては受けられません。また
既に助成を受けている場合はその助成期間が終了し報告書の提出が完了するまでは新た
な応募はできません。但し、研究開発助成と国際交流助成は別々のカテゴリーとしてい
ますので各々1 件ずつは助成を受けられます。
×： 現在、研究開発助成受給中の場合、新規の研究開発助成応募は不可
×： 現在、国際交流助成受給中の場合、新規の国際交流助成応募は不可
◎： 現在、研究開発助成のみ受給中の場合、新規の国際交流助成応募は可
◎： 現在、国際交流助成のみ受給中の場合、新規の研究開発助成応募は可
（※但し、国際会議等開催準備助成は重複不可対象から除きます）

「若手研究者枠」は助成対象分野の将来を担う研究者育成を主目的にしています。
2022 年（令和 4 年）3 月 31 日以前の時点で満 39 歳以下が条件です。但し、「若手
枠」は研究開発助成、国際交流助成とも各々1 回のみの助成採択とします。
※ 39 歳以下の研究者が「若手研究者枠」以外に申請することは可能です

上記の分野での調査・研究・成果発表・共同研究などのための海外渡航・滞在

日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者もしくは応募時点で大学院学生であること。（学部生不可）
2021年4月1日時点で40歳未満であること。

旅費・会議登録費・宿泊費の一部

自然科学の全分野

大学など学術研究機関に所属する常勤の研究者

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表及び短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
日本国内からオンライン開催の国際会議に参加するために必要な費用も助成対象とします。　

日本国内に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程（または相当）に在学する者。
短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。 ※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。

国際会議発表　40万円上限/件
短期在外研究　70万円上限/件

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象として助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは､人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクスおよび情報工学の分野で開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を歓迎します。
オンライン開催、もしくはオンライン開催と実開催とのハイブリッド形式にて開催される 国際会議も助成の対象です。

当該会議の開催場所は日本国内とし、応募資格者（申請者）は日本人研究者とし、次の要件を満たすこととします。
応募資格者（申請者）の要件は、当該会議において、組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに準じた責任ある役割を担っていること、あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を依頼されていること、とします。
小規模の国際会議（100名未満）で若手の方のご応募を歓迎します。
当該会議に対する他の財団等からの助成（予定を含む）、または共催または後援等の有無は問いませんが、申請前に先方での問題の有無をご確認願います。

100万円上限/件

自然科学：エレクトロニクスを中心とする自然科学の研究
人文・社会学：国際化にともなう法律、社会、文化等の諸問題に関する研究

電子申請：2021年3月8日(月)～4月2日(金)23:59まで
書類提出：2021年3月8日(月)～4月7日(水)必着

有意義な研究、特に若手研究者で萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究に関する研究者、又は研究グループ。 日本国内に在住する外国人、海外在住の日本人も応募可能です。

助成研究A　ゲーム分野の研究
①重点研究：
「楽しいニューノーマル世界へようこそ」
②基礎的・基盤的研究：
「ゲームの本質に関する研究」、「ゲームと人間に関する研究」
「ゲームと社会に関する研究」及び「ゲームと技術に関する研究」
助成研究B　「人間と遊び」に関する研究
「遊びの本質及び影響に関する研究」、「遊びの社会的諸活動への応用に関する研究」及び「助成研究A又はBのいずれの課題にも属さない『人間と遊び』の研究」
国際交流　遊び・ゲーム等に関する国際会議等の活動
「応募者が遊び・ゲーム等に関する国際会議に「参加」する費用」

国内の大学院、大学、短大、高専、専門学校及び非営利の研究機関等に所属する研究者（博士後期課程を含む）又はこれらの機関に所属する研究者を代表者とする共同研究グループ

※web申し込み　

１．趣旨
高度生産システムに係わる工作機械の機械要素技術や制御技術、工作機械による加工技術、被削材や工具などの材料技術、ロボットや搬送装置など周辺装置とその制御に係わる技術、また生産システムを構築運用するための生産技術や情報通信技術に取 り 組んでいる国内・海外の個人及び大学、各種研究機関に対して助成金を交付し世界の機械産業の健全な発展に寄与しようとするものです。
２．対象
次のものを対象とします 。
・工作機械を高精度化、 あるいは高速化するための機械要素技術や制御技術
・工作機械による加工技術、加工性能を向上させるための被削材や工具などの材料技術
・ロボットや搬送装置など 、 生産システムを構築するために求められる装置の高速化や効率化 、 柔軟性の向上に寄与しうる機械要素技術や制御技術
・生産システムを構築、運用するための運用技術や情報通信技術
などに関する研究開発
・利用に関する技術の研究
・技術動向に関する調査研究

[1]日本国内・海外の学者、個人研究者
[2]日本国内・海外の大学（付属研究機関を含む）
[3]日本国内・海外の高等専門学校（準ずるものを含む）
[4]その他、本財団が認めた研究者

50～200万円/件

(1) 研究助成
先端材料及びこれに関連する科学技術

(2) 国際交流等助成（派遣）
過去に当財団の(1) の研究助成を受けた者のうち、海外でその研究成果を発表するための旅費
(2013年度より助成対象者を変更)

(3) 国際交流等助成（招聘）
先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動を行う研究者の招聘

※インターネット回線を利用し、当財団のホームページより研究者登録を行い電子メールで送信された申請書（助成金交付申請書　様式1）を財団ホームページよりアップロードし提出する

(1) 応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることを条件とします。

(2) 機関に所属している研究者の場合は、申請にあたり所属機関長（大学の場合は学科長・学部長以上）の承諾が必要です。採択時の手続書類として　所属機関長の承諾書（様式17）の提出が必要になりますので、事前に所属機関の承諾書について所属機関の担当者様にご確認ください。
なお、所属機関の承諾書の提出は2021年4月を予定しております。
個々の所属機関の応募者数に上限はありません。

(3) 応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募はできません。
また、当財団の2020年度の研究助成者は2021年度の研究助成に応募できません。
なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。

(4) 先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動に従事する大学院後期課程在籍者及びポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書（様式17）と合わせて指導教官の推薦状（様式18）提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募になります。

(5) 国際交流等助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、その成果を海外で発表する予定のある者とします。

(1) 研究助成　　　　１件あたり 最大150万円（間接経費10％を含む）
(2) 国際交流助成　　１件あたり 最大50万円（間接経費10％を含む）
（間接経費は10％以内とします。間接経費については応募前に各所属機関の担当者様にご確認ください。）

自然科学研究機構（国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所）の研究者と協力して推進する以下の取組
①分野融合型の共同研究　（500万円以内/年）
②分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等（100万円以内/年）

※分野融合に向けた事前相談可能

大学等に所属する研究者