Fellowship in ALL research fields

The Canon Foundation in Europe offers grants for individuals to carry out research in Europe or Japan. European Fellows are expected to do their research in JAPAN whilst Japanese Fellows are expected to do their research in EUROPE.

Applicants can apply for a minimum of 3 months to maximum 1 year.

Applications in all research fields are allowed.

①Open to European and Japanese nationals.

②Non-nationals should have permanent citizenship in Europe or Japan.

③Applicants should hold a Master’s degree　(at least) obtained in the last 10 years.

④Europeans are expected to do their research in Japan and Japanese should do their research in Europe.

⑤ Fellowships are awarded for at least 3 months　to 1 year maximum.

⑥All research fields are eligible. There are no restrictions.

A.共同研究（一般）
日本文化に関する国際的・学際的な総合研究
(1)重点共同研究　機関拠点型基幹研究プロジェクト「大衆文化の通時的・国際的研究による新しい日本像の創出」を担う共同研究（詳細はウェブサイトをご覧ください：http://taishubunka2.rspace.nichibun.ac.jp/）
(2)国際共同研究　研究対象地域を日本に限定せず、広い観点からの比較や文化の相互交流や歴史的変容をも対象とする、国際的研究指向の強い共同研究
(3)基幹共同研究　国際性・学際性という創立以来の強みを活かしつつ、人文学のフロンティアを開拓するような共同研究

B.共同研究（所蔵資料活用）
本センターの所蔵資料（文献資料・映像音響資料・データベース等）を活用する研究
（所蔵資料については、下記ウェブサイトでご確認ください）
・蔵書・コレクション紹介（図書館）
　http://library.nichibun.ac.jp/pc1/ja/about/collection.html
・データベース
　http://db.nichibun.ac.jp/pc1/ja/index.html

研究代表者は、本センターの客員教員に採用され、共同研究の推進に当たり、参加者の選定、研究計画の立案、研究会の主宰、研究成果のとりまとめ等を行います。
　本センターの教授・准教授が1名、共同の研究代表者として参加します。
　申請にあたっては、別紙「共同研究代表者　候補者一覧」から選出し、申請内容について事前に相談のうえ申請してください。
※別紙はHPより確認ください
　

経済・金融およびこれらに関する法制に係る研究
経済分野では、経済理論、経済統計学、経済政策、経済史、財政学、金融論およびこれらに準じるもの。
法律分野では、民法、商法、経済法、その他の金融・経済に関する法律。

60歳未満（2020年12月末現在）の日本の大学の教授、准教授、専任講師、助教。

詳細はHPで確認ください。

個人での申請となります。

・生 活 協 同 組 合 の今 日 的 な課 題 及 び事 業 ・組 合 員 活 動 に関 する実 践 的 な研 究

・くらしの実 態 に関 する経 済 的 、社 会 的 、歴 史 的 視 点 等 からの研 究

・消 費 社 会 及 び消 費 者 組 織 、社 会 運 動 に関 する研 究

・地 域 社 会 、社 会 政 策 、福 祉 政 策 ・事 業 、地 球 環 境 等 に関 する研 究

・大 規模 災害後 の被災 地 域 が直 面 している課 題 に関 する研 究

( 1 ) 個人研究
大 学 ・各 種 研 究 所 等 の研 究 者 ・大 学 院 生 、及 び生 協 ・NPO ・市 民 組 織 等 の役 職 員 ・関係 者 等 による個 人 の研 究 ・調 査 を主 な対 象 とします。

( 2 ) 共同研究
「個 人 研 究 」の対 象 者 と同 様 です。但 し、申 請 者 （ 研 究 代 表 者 ） を中 心 として、若 干 名 の参 加 メンバーによって構 成 し、研 究 するものを対 象 とします。

※財団へe-mail提出する前に、sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで応募する旨の連絡をお願いします。

個 人 研 究 は 1 件 30 万 円 以 内
共同研究は 1 件 50 万 円 以 内

助成目的
日本国内における、自然保護活動の基礎となる調査・研究に対し、研究資金の助成をします。
助成対象テーマ
日本国内における自然保護のための調査・研究で、次のようなカテゴリーに入るテーマが対象となります。
⚫ 地域の自然保護を目的とした、生物・生態系ならびに地形などの基礎調査・研究
⚫ 森林、干潟、藻場、河口域などの陸域、水域の環境の適切な管理および保全に関する調査・研究
⚫ 絶滅が危惧される動植物種の調査・研究
⚫ 国内に定着した外来種の調査・研究(国内外来種も含む)
⚫ 現在起こっている自然保護問題の解決のための調査・研究
⚫ 自然保護問題解決のための調査・研究手法の開発
以上のカテゴリーに入らないテーマを設定される場合には、事前に事務局にお問い合わせください。

1. 研究を行うためのグループであること。
⚫ 大学や研究機関等に所属する研究者からなる研究グループ
⚫ 大学等に所属する学生グループ
⚫ 各地の市民グループ
⚫ 公益財団/社団法人、一般財団/社団法人、NPO 法人
⚫ 国内・海外の自然保護団体に属しているメンバーのグループ など
2. 自然保護のための調査・研究を企画、遂行できること。
⚫ 研究者はもちろん、一般の方、学生でも申請可。年齢制限はありません。

100万円/件

1．一般 研究 領域
(1) 臨床・精神医学 領域
アルコール
による 人 の精神 および 脳 への 異常、疾病、不健康な状態 に関する 実態 調査 、 発症要因の究明、 当該疾患の 予防 ・治療 法の確立 等 を目的とした 研究 領域 とする 。
(2) 臨床・内科学 領域
アルコールによる 人 の内臓 諸 器官 への 異常、疾病、不健康な状態 に関する 実態 調査 、 発症要因 の究明 、 当該疾患の 予防 ・治療 法 の確立等 を目的とした 研究 領域 とする 。
(3) 公衆衛生学 領域
アルコールによる 公衆衛生上の 諸問題 に関する実態調査、要因の究明、これら 諸 問題の 予防 法の確立 等 を目的とした 研究 領域 とする 。
(4) 心理学 領域
アルコールによる 人 の心理 欲求・情動 ・感覚 ・行動 等 への 影響 に関する実態調査、要因の究明 等 に関する 研究 領域 とする 。
2．特定研究 領域
年度毎に設定するお酒の健康影響に関する研究 領域 。
2021年度は『 I oT を活用したお酒の健康影響の評価』に関する研究 課題 とする 。

代表研究者として応募できる方は、
当財団 の 目的 に合致する 、大学、研究所および病院等に所
属する 研究者を対象とします。制度や契約等により、他から研究資金を受けることを禁じられて
いる者を除きます。 大学院生、学生、企業に所属する研究者は共同研究者として助成研究に参加
することはできますが、代表研究者としての応募はできません。 同期間に、同じ研究室へ重複し
た助成はいたしません。

200万円/年

以下の3 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は、HPをご確認ください。

建築・都市分野 人間生活の歴史と現状、将来を視野に置いた建築･都市空間に関わる研究

人文・社会科学分野 持続可能な社会の実現に向けた人文・社会科学的な研究

環境フィールド研究 自然と人との良好な関係の維持・構築に資するフィールド調査を中心とする研究

1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校

（但し大学附属病院専従の方は対象外です）

2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則常勤の研究者

・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること

・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと

3. 機関承認：当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を承認していること

4. 年齢：提案研究コースは、1975 年1 月1 日以降生まれであること。発展研究コースは、年齢制限を設けません。

5. 助成および応募の重複：応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対

して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

HPをご確認ください。

コスメトロジーに関連する諸分野の基礎研究や応用研究で以下の分野
①素材、物性に関する分野
②生体作用、安全性に関する分野
③精神、文化に関する分野

日本国内の研究者で、所属長の推薦を受けた者。

５０、１００、２００万円/件

国内外の金融・証券分野に関する経済学・法学等の理論的研究、データ分析に基づく実証的研究、幅広い学問分野にまたがる学際的研究、海外の研究者も加えた国際的研究など、金融・証券分野の発展に資する画期的、意欲的な研究プロジェクトに対する助成を行います

わが国の大学等において常勤の職に就き社会科学分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。
助成金の交付先は申請者の所属機関（グループの場合は研究代表者の所属機関）となります。

1件当たりの助成金の上限は2,000万円です。
助成対象実施期間は最長5年です。
2年以上の場合には助成金は必要金額を毎年分割して支給します。

■助成区分・助成対象
　研究対象地域：アジア・オセアニア諸国・地域。

（１）調査研究助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査・研究に対する助成（個人研究重点だが、共同研究も可）
（２）国際学術交流助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の国際会議、シンポジウム、等開催に対する助成。同分野の研究者交流に対する助成（人材招へい、派遣等助成）
（３）出版助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査研究成果にかかる出版助成。同分野の調査研究成果の出版に準ずる広報活動への助成。

（１）～（３）
・日本の大学もしくは研究機関等に所属する方からの推薦が得られる方
(1)は
・原則として提出時39歳以下

（１）個人研究50～100万円、共同研究50～200万円　
（２）50～200万円　
（３）50～120万円