分野または対象:理工系
No.2018-031 公益財団法人 味の素食の文化センター
① 食の文化に関わる研究を対象とします。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究(但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く。)も含めます。
② 特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。
① 原則として2019年4月1日時点で40歳前後までの若手研究者であって、しかるべき研究者からの推薦がある方とします。
(国籍は問いませんが、日本国内に居住する研究者であって、日本語での申請及び報告書の作成や成果の発表が可能であることが必要です。)
② 個人研究を対象とするが、共同研究者のあることを妨げません。
応募期間 2018年7月1日 ~ 2018年8月15日
100万円上限/件
助成期間:2019年4月1日~2020年3月31日
No.2018-029 横浜市特区リーディング事業助成金
健康・医療分野の産学連携事業の創出及び推進につながる取組のうち、市内の拠点で行われる次のいずれかの事業
・研究成果やアイディアなどを具体化する部品・製品・ソフトウェアなどの試 作品の開発
・研究成果やアイディアに基づく仮説を検証し、次の研究ステップに進むため
に必要となるデータ等の取得
横浜市内に立地する中小企業、大学等、研究機関、NPO法人、病院等
助成率:対象経費の10/10以内
1申請あたりの助成限度額:100万円
No.2018-028 積水化学 自然に学ぶものづくり研究助成プログラム
①自然に学んだ基礎サイエンスの知見を活かし、「自然」の機能を「ものづくり」に活用する研究.。例えば、天然資源活用、新素材材料開発、環境浄化修復、農業・食品開発、生産製造システム、住宅・建築、まちづくり・ライフライン、医療・健康・生活など
②一つのテーマとして独立した個人研究、 または複数人の連携による共同研究が対象
研究者
①「ものづくりテーマ」 1件あたり最大500万円 7テーマ程度
社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究
②「基盤研究テーマ」 1件あたり最大300万円 5テーマ程度
独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究
上記①②を合わせた助成総額2,500万円。
※助成研究期間は2018年10月から1年間
No.2018-027 公益財団法人 新世代研究所
現在「ナノサイエンス」を統一テーマとし、ナノ領域の微細な材料やデバイス、 加工プロセスを学術的・融合的に研究する萌芽的研究、チャレンジングな研究、常識を覆す独創的研究を期待。水和構造や生体単分子計測など、バイオナノサイエンスも対象。
日本国内の大学・公的研究機関の研究者(大学院生、学生を除く)であり、満35歳(2018年9月30日現在)以下。 国籍は問わないが、助成期間中は主に国内での研究を継続可能な方
100万円/件
助成期間:2018年10月1日より翌年9月30日まで
No.2018-026 公益財団法人 サントリー生命科学財団
「有機化学を基盤とする生命科分野のうち、次世代の基盤となりうるり研究分野を育成することを目的に、独創性、先駆性の高い研究課題を支援する」ことを趣旨としている。
本年度の募集課題は「内因性代謝物による生体機能制御機構およびその共通性と特殊性の解明」に関連する課題
SUNBOR GRANT の趣旨に合致する個人型研究、萌芽型研究を行っている若手研究者(概ね 42 歳以下。職位を問わず)を対象とする。制度や契約等により、他から研究資金を受けることを禁じられている者、もしくは国等より大型の競争的研究資金等(2018 年度の合計 5,000 千円以上)を受けている研究者を除く。また、基礎的な生命現象解明を目指す研究者に限定し、がん等の疾病の診断等の医療応用や臨床応用等を目的とする研究者、ならびに医薬品もしくは健康食品等の開発を目的とする研究者を除く。
200万円/年。期間は3年間。
No.2018-024 公益財団法人 横浜学術教育振興財団
■助成金区分
○研究助成
○出版刊行助成
○海外渡航費助成
■助成対象
○人文社会科学、自然科学、医学の3分野における個人研究が原則
○同一年度で研究助成、出版刊行助成、海外渡航費助成の重複申請は不可
■助成基準
○研究助成
次の各号のいずれかに該当する国際的、学際的な研究活動で、1年程度で一定の成果を得られる活動。
ア、社会的要請の強い研究活動
イ、先駆的・独創的研究活動
ウ、神奈川県または横浜市に関する研究活動
○出版刊行助成
次の各号のいずれかに該当し、学術教育の振興に貢献すると思われ出版。
ア、社会的要請の強い研究成果
イ、先駆的・独創的研究成果
ウ、神奈川県または横浜市に関する研究成果
○海外渡航費助成
次の各号のいずれかに該当する研究者の海外派遣に対して、渡航費を助成。
ア、国際学術会議で発表する場合
イ、大学又は研究機関が出張扱いとする派遣の場合
ウ、選考委員会が、学術教育の振興に寄与する派遣と認めた場合
横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者(大学院生を含む)
○研究助成:50万円上限/件
○出版刊行助成:100万円上限/件
○海外渡航費助成:20万円上限/件 同一渡航(出張)での他の助成金との併願不
可)
No.2018-022 公益財団法人 カシオ科学振興財団
<特別テーマ>
特別 自然科学および人文科学のすべての分野が対象となります。
題目「地球環境を課題とする問題解決に向けた研究」
人類が直面している地球温暖化・資源の枯渇・環境汚染等の問題に対しての
研究を募集いたします。
<基本テーマ>
A 電気工学・機械工学を中心とした15分類に該当する幅広いテーマがすべて対象と
なります。
B 健康維持・増進、パフォーマンス向上を目的とした電子工学と医学/生理学の
学際的研究を中心とした4分類に該当するテーマが対象となります。
C 人材育成・人間行動を中心とした2分類に該当するテーマが対象となります。
2.対象とする研究分野
特別…特別テーマの主旨に沿ったもので、分野は問わない。
大学研究機関が推薦する研究グループの代表研究者または個人研究者であり、職名については申請時点で、教授・准教授・講師・助教・助手に限ります。
※○○研究員、○○研究教員などの研究者は、5つの職名に該当しないため不可。
※5つの職名であっても、非常勤講師など、常勤でない研究者は不可
特別テーマ:500万円上限/件 基本テーマ:100万円上限/件
No.2018-021 公益財団法人 マツダ財団
(1) 機械に係わる研究分野
機械力学、熱・流体工学、材料力学、機械加工、成形加工、設計・生産工学、計測制御、
ロボティクス・メカトロニクス、機械材料などに係わる研究分野
(2) 電子・情報に係わる研究分野
計算機、情報処理、情報通信、回路設計、人工知能、ロボティクス・メカトロニクス、マルチメディア、計測制御などに係わる研究分野
(3) 化学系材料に係わる研究分野
無機材料、有機・高分子材料、複合材料の開発と高機能化に係わる研究分野
・バイオ系材料や有機合成を主とする材料研究 は対象外。
・デバイス色の強い材料研究は,物理系材料に係わる研究分野に申請下さい。)
(4) 物理系材料に係わる研究分野
金属材料、半導体、超伝導体、誘電体、磁性材料、光・量子エレクトロニクス、
機能デバイスなどに係わる研究分野
・上記各研究分野において、循環・省資源に寄与する研究を歓迎します。
日本国内の大学(含、附属研究機関)、高等専門学校に所属(常勤)して、自然科学・工学技術分野の基礎的・応用的研究に従事し、その研究成果が科学技術の進歩・発展に貢献するところが大きいと思われる研究者単独、または有資格研究者を代表とする研究グループとします。
特に若手研究者や女性研究者の応募を歓迎します。
100万円/件
No.2018-020 公益財団法人 八洲環境技術振興財団
■ 国際会議・研究発表会等の参加及びシンポジウム等開催助成
環境負荷低減、環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした、国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催を支援する。
日本の国・公・私立大学(大学附置または附属研究所を含む。)、及び高等専門学校に在籍する個人 。
最大 20 万円/件
No.2018-019 公益財団法人 八洲環境技術振興財団
■ 研究開発・調査助成
環境技術分野における基礎的な技術に関する下記の研究課題について、研究に従事しているか、又は具体的に研究着手の段階にあり、2~3年以内に研究の成果が期待されるもの。
(1)再生可能エネルギー源等に関連する技術開発
太陽エネルギー、風力エネルギー、バイオマス、小水力エネルギー、海洋(波力・潮流)エネルギーなど
(2)クリーン燃料
水素、ジメチルエーテル(DME)、バイオマスガス液化油(BTL)等の高効率製造プロセスの開発、利用技術
(3)エネルギーの転換、輸送、貯蔵、利用の高効率化、合理化およびそれらのシステム太陽電池、燃料電池、燃焼技術、廃熱回収システムなど
(4)エネルギー材料、デバイス
エネルギーの生成、貯蔵、輸送、利用、転換の高効率化に重要な役割を果たす触媒や材料、デバイスなど
(5)環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の技術
環境汚染防止技術、地球温暖化防止技術、グリーンケミストリー、環境監視測定機器開発、環境影響評価技術など
(6)環境技術マネジメントの基礎研究
家庭生活のエネルギーシステム、地域産業のエネルギーマネジメント、ビルのエネルギー供給システム、交通・物流のエネルギーマネジメント、プラント産業のエネルギーマネジメントなど
日本の国・公・私立大学(大学附置または附属研究所を含む。)、及び高等専門学校に在籍する個人、又はグループの代表者
100万円/件
送金時期:平成31年度4月