持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と人文・社会科学の両分野の研究で募集します）

　（1）循環型社会の実現
　（2）環境負荷の低減
　（3）環境エネルギー技術
　（4）資源環境関連材料の開発

例えば
　① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究

あくまで参考例ですので、この例にとらわれず、独創的、先端的テーマを歓迎します。

日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の承認が必要です）

助成金額　100万円／件　　　助成件数　4件を予定

バイオマーカー、診断薬、医療用診断機器
基礎医学に関する研究および医療用AI/ロボティクス等の研究

特に制限なし

応用志向型の研究で、現在進行中の研究、または過去2年以内に完了した研究成果が対象です。研究分野の具体的な領域例を下記に示しますが、いくつかの領域は複数の分野に重なって記載されています。ただし、全てを網羅しているのではなく、下記以外の領域でも3分野に含まれる研究は対象となります。
①材料 とエネルギー
• バイオ材料
• 機能性材料（エレクトロニクス、オプティクス、半導体、バッテリー材料、燃料電池材料、磁石、セラミックス、触媒用、フレキシブル・エレクトロニクスなど）
• 構造材料（高強度・軽量）
• 革新的化学および材料プロセス
• ナノテクノロジー（ナノマテリアル0D, 1D, 2D）
• トライボロジー
• ウェアラブルデバイス材料
• 再生可能エネルギー
• エネルギー変換・貯蔵
• パワーエレクトロニクス
• ICTを利用したエネルギー・マネジメント

② デジタル化とモビリティ

• ロボティクス、協調ロボット
• サイバー・フィジカル・システム
• ヒューマン・マシン・インターフェイス
• モノのインターネット（IoT）
• 人工知能（AI）
• ビッグデータ
• 3Dプリンター（積層造形法、3Dプリンティング）
• ゼロエミッション車（代替駆動システム、ハイブリッドカー、電気自動車、バッテリー・システム、水素・燃料電池システム、軽量化新材料、CO₂排出量の削減、代替燃料など）
• エンジン効率、エンジン開発；　燃焼、パワートレイン、新潤滑油
• 自動車関連ICT（コネクテッドビークル、インテリジェント交通システム、インフラモニタリング、車載オペレーティングシステム、ソフトウエア）
• 自動運転
• 移動ロボット、ドローン、センサー、シミュレーション法
• マテリアルズ・インフォマティクス
• 農業におけるデジタルおよびロボット工学を用いた問題解決
• 騒音、振動、ハーシュネス (NVH)

③ライフサイエンス
• ヘルスケア
• 医療技術
• 医療機器、診断技術
• コンシューマーヘルス / コンシューマーケア（一般用医薬品、医薬部外品、健康食品、サプリメントなど）
• 農業・農学関連
• 動物衛生
• バイオテクノロジー

※提出書類は英語で記載のこと
• 応募者は、日本の大学または研究機関に所属する研究者であること
• 応募者が研究の主要部分に携わっていること
• グループでの応募も可能であるが、グループの構成人数が3名以下で、当該研究の応募代表者が明確であること
• 応募者は、グループの場合を含め、全員が45歳以下であること
• 応募者は、少なくとも1つの国際学術誌に掲載された研究論文の著者または共著者でなければなりません。あるいは、少なくとも1つの特許出願をしていなければなりません。 ここでいう国際学術誌とは、国際的な編集委員会がある英語の非営利のオープンアクセスな出版物のことです。

200万円/件（各分野）

多摩川およびその流域の環境浄化に関する基礎研究、応用研究、環境改善計画のための研究
①産業活動または住生活と多摩川およびその流域との関係に関する調査および試験研究
②排水・廃棄物等による多摩川の汚染の防除に関する調査および試験研究
③多摩川およびその流域における水の利用に関する調査および試験研究
④多摩川をめぐる自然環境の保全、回復に関する調査および試験研究
⑤シンポジウム、音楽会あるいは出版等による環境啓発活動や、歴史的な遺産あるいは社会システムの維持保全・回復運動等、多摩川およびその流域における環境保全や文化の創造に広く寄与する活動など

特に制限なし

400万円上限/２年
100万円上限/１年

各分野で応募締切が異なります。ご注意ください。学内締切は各分野の財団締切の１週間前まで。
①自然科学分野：総額3億3,000万円を予定
（うち若手助成6,000万円）

②人文科学分野：総額8,000万円を予定
（うち大型連携研究助成2,000万円）

③社会福祉分野：総額1億円を予定

④文化財修復分野：総額2,000万円を予定

HPの各分野でご確認ください。
※　自然科学分野で新たに「若手助成」新設
※　人文科学研究分野で新たに「大型連携研究助成」新設
※　人文科学研究分野で新たに「文化財修復時事業助成」新設
※　社会福祉分野で「研究助成額の増額」および「事業助成の見直し」実施

経営、労働、生産性などに関するもの

若手研究者（２０１８年４月１日において年齢４０歳未満）で、広く経営、労働、生産性などに関する領域を研究する個人またはグループ（所属、国籍は問いません）。グループでの応募の場合、代表者が上記年齢基準を満たしている必要があります。

研究助成金 （１人あるいは１グループ当たり）
①５０万円　②１００万円

■研究対象
貴金属に関わる研究助成金

■過去の受賞課題

◆プラチナ賞　500万円　

・ブロック高分子と金属ナノ粒子が創出する拡張誘導自己組織化配線に関する技術開発

◆ゴールド賞　200万円

・ヒトiPS細胞から作製した人工神経組織を操作するためのプラチナ電極デバイスの開発
・疾患を治療する哺乳動物内での『生体内貴金属触媒反応』

◆シルバー賞　100万円　
・貴金属反射面を持つ大面積超解像X線望遠鏡の概念実証
・表面活性化による貴金属材料の極低温接合
・ステントロボット
・Pd系ナノ粒子と重水素/水素との相互作用による異常発熱反応に関する研究
・3D-NANDフラッシュメモリの大容量・低コスト・高信頼化に向けた超高密度Ptナノ粒子を有する電荷保持層の開発

•日本国内の教育機関（大学、大学院、高等専門学校）、国公立及びそれに準ずる研究機関に所属（勤務）されている研究者（ポスドク含む）、又は国内の学協会に所属する研究団体の研究者のご応募であること
•実用化・製品化において、貴金属が重要な役割を果たす研究内容であること
•貴金属に関する開発が、その実用化・製品化の進捗にブレークスルーをもたらす内容であること

•プラチナ賞　　　　　　 　500万円（1件）
•ゴールド賞　　　　　　 　200万円（1件）
•シルバー賞　　　　　　 　100万円（4件）
•萌芽賞（37歳以下）　　　100万円（2件）
•奨励賞　　　　　　　　　30万円（複数件）
※萌芽賞は2018年4月1日現在において37歳以下の方といたします

音響学に関する研究

音響学の研究に携わっている若手研究者（応募時の年齢40歳以下）

※所属長印必要であり、休み明けすぐの提出となりますので、なるべく平成３０年１２月中にご提出ください。

100万円上限/件

国内の研究機関に所属する研究者等が、NINSに所属する職員（以下、「NINS職員」という。）と協力し推進する以下の取組を公募します。
① 分野融合型の共同研究
② 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等

本事業による研究の実施を希望する場合は、共同研究者に必ずNINS職員を１名以上含めてください。また、NINS職員のうち１名を経費執行責任者に設定してください。 申請代表者とNINSの所属する職員は必ずしも分野が異なる領域である必要はありません。その場合、共同研究者に分野が異なる領域の研究者を含めなければなりません。また、本事業に関する分野融合研究に関し、NINSにおける各機関の研究内容や研究実施者についての情報等については、各機関のホ
ームページを参考ください。
自然科学研究機構 http://www.nins.jp/
国立天文台 http://www.nao.ac.jp/
核融合科学研究所 http://www.nifs.ac.jp/
基礎生物学研究所 http://www.nibb.ac.jp/
生理学研究所 http://www.nips.ac.jp/
分子科学研究所 https://www.ims.ac.jp/
アストロバイオロジーセンター http://abc-nins.jp/
新分野創成センター http://www.nins.jp/cnsi/
生命創成探究センター https://www.excells.orion.ac.jp/

申請代表者は、国内の大学及び公的研究機関に所属する研究者、または自然科学研究機構長がそれと同等の研究能力を有すると認める者を対象とします。（共同研究者においては、この限りではありません。）

① 分野融合型の共同研究
１件あたり年間上限５００万円までとします。ただし、人件費は含まないものとします。
※予想し得なかったやむを得ない事由に基づき研究期間内に執行が完了しない見込みとなった場合においても、当該経費を翌年度に繰り越して使用することはできま
せん。
② 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等 １件あたり年間上限１００万円までとします。
ただし、人件費及び設備備品費は含まないものとします。

物流の振興・発展に資する①学術研究②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
※学術研究のテーマの例としては、物流の効率化を進める取り組み・貨物輸送の安全向上を図る取り組み・物流の仕組みの改善を通じて地球環境負荷の低減（ＣＯ2排出の削減）を図る取り組み等が挙げられます。

大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または団体を対象とします。

50万円上限/件