高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における、真に独自の発想に基づいた新しい研究に対する助成。

■助成期間
2019年10月1日～最長２年間

大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴5年以上、又は博士の学位を有すること。

1件　100万円以下
但し、財団30周年記念事業の一環として5件を100万円増額

エレクトロニクスを中心とする自然科学の研究、及び国際化にともなう法律、経済、社会、文化等の諸問題に関する人文・社会科学の研究に対する助成等を通じて、わが国の学術及び文化の向上発展に寄与することを目的とする。

自然科学分野：エレクトロニクス を 中心とする自然科 学 の研究
人文・社会科学 分野： 国際化にともなう法律、社会、文化等の諸問題に関する研究。

有意義な研究、特に若手研究者で萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究に関する研究者、又は研究グループ。日本国内に在住する外国人、海外在住の日本人も応募可能です。

自然科学分野：1 件あたり 1,000 千円から 3,000 千円程度
人文・社会科学分野：1 件あたり 500 千円から 2,000 千円程度

ダムに係わる応用生態工学の課題に適応した研究に対して助成します。助成の対象は、具体的な達成目標をもち、今後の発展が期待できるテーマのうち研究の実施が確実に見込まれ、成果の活用イメージが明確な研究とします。平成３１年度募集課題は、「ダム貯水池に係わる生態系・水環境（上下流・周辺を
含む。）に関する研究」、研究分野としては「生態学、工学、及びそれらの学際的な分野」とします。なお、審査に当たっては、単なるダム貯水池を場とした生態学や工学の研究ではなく、ダム貯水池やダムがある河川の管理に有効な科学的知見をもたらす新しい視点の研究を重要視しますので、ご留意願います。

大学、高等専門学校等の学校、独立行政法人等の法人、地方公共団体、公益法人、民間企業、ＮＰＯ法人及びこれらに付属する機関に所属する研究者で、十分な遂行能力を有する研究者を対象とします。特に、若手や民間組織の研究者の応募を歓迎します。

研究１件につき、単年度研究の助成額は１００万円以内とします。２ヶ年度研究の助成額は総額１５０万円以内（ただし、各年度１００万円以内）とします。

モータ、アクチュエータ、発電機及びそれらの制御方法、その応用技術等に関連する技術分野

日本国内の大学・大学院・研究所等に所属し、対象分野に関する研究を主体的に進め、科学・産業の発展に貢献する所が大きいと思われる研究者（個人）とします。
※ 所属機関（研究室など）の上席者による承諾書が必要です。
※ 個人または所属のグループで、同一あるいは類似内容で、他の財団等から既に助成を受けている研究については、助成対象外とします。
※ 概ね39歳以下の若手研究者を対象とします。

100万円 / 1件
2019年10月 から2020年9月末日（1年間）

■募集プログラム
①生命科学研究助成
生命科学研究者を対象に、人類の健康増進に寄与する独創的な研究への助成

②ライフサイエンス研究助成
生命科学分野の進歩・発展の基盤となる独創的な研究への助成

HP参照ください

※各プログラム１名の推薦となりますので、2019年2月5日までに産官学/平塚研究支援課まで、仮課題名をお知らせください。

HP参照ください

海外で開催される国際会議において、Ｃ＆Ｃ技術分野、即ち情報処理技術、通信技術、電子デバイス技術およびこれらの技術が融合する技術分野に関する論文発表などを行う研究者に対し、その会議出席のための費用を補助します。（渡航費、参加費、他関連費に充当可）

なお、従来からの投稿論文発表者への助成（「カテゴリー１」とします）に加え、論文発表の間口を広げる試みとして、研究中の論文やテーマをもとに、参加者たちと技術的な討議を行うような国際会議、フォーラム等への参加助成（「カテゴリー２」とします）も行います。
※HP参照ください

2019年 4月 20日(土)～2019年10月31日(木)開催の国際会議
が対象となります。

発表論文（研究テーマ）の内容
Ｃ＆Ｃ（Computers＆Communications）分野、及びその関連技術とします。
＊Ｃ＆Ｃ分野とは、情報処理技術、通信技術、電子デバイス技術およびこれらの技術の融合した技術分野を言います。
＊関連技術とは、Ｃ＆Ｃ分野への応用が可能な技術全般を含みます。
＊推薦書内に、助成候補者の研究がどのように C&C の発展に貢献するかを記載のこと。

① 国際会議参加時に日本の大学及びこれに準ずる教育機関に在籍している大学院生
（原則として４０才以下とします）
② 国際会議（査読或いはセレクション付き、海外開催）での採用が原則として確定していること。採用未確定の段階でも応募できます。
ただし、採用未確定の場合は、参加する会議の採用決定の確証を後日提出していただくことにより、正式な助成決定者といたします（応募後に、会議での採用が不可となった場合等は、その助成資格を失います）。
③ 投稿論文の場合は、筆頭著者で、かつ発表者であること。
④ 参加する国際会議は、原則学会等の学術団体が主催、協賛、後援するものとします。
⑤ 経済的必要性が高いことを原則とします。

１２～２５万円、開催地などによる。旅費、会議参加費、宿泊費、他関連費に充当可。

１ 基礎
情報・通信に関する基礎的な調査・研究
（例）計算量理論、アルゴリズム理論、量子計算理論、量子情報通信、暗号理論、統計的学習理論、符号理論等

２ 通信・インターネット
情報通信網・通信技術等に関する調査・研究
（例）インターネット、ネットワークアーキテクチャ、ネットワークプロトコル、 ユビキタスネットワーク、モバイルネットワーク、センサーネットワーク、 セキュリティ、Web技術、サービス構築基盤技術，ネットワーク運用技術、 無線通信技術、高速通信等

３ コンピュータシステム
情報システム・コンピュータ科学等に関する調査・研究
（例）計算機アーキテクチャ、基盤ソフトウェア、プログラミング言語、ウェアラブルコンピューティング、クラウドコンピューティング、サービスコンピューティング、データベースシステム、ビッグデータ活用技術等

４ 人工知能
知識処理、認知科学等に関する調査・研究
（例）知覚（視覚、聴覚、触覚）、認知・記憶・教育、学習、思考・推論・問題解決、感性、複雑系、知能ロボット、感情コンピューティング、アドバンス・インテリジェンス等

５ バイオ
バイオ技術に関連する研究のうち主に情報・通信に関連する調査・研究
（例）バイオインフォマティクス、計算生物学、システム生物学、メディカルインフォマティクス等

６ 応用（Ａ）
主に情報・通信に関する工学的な応用調査・研究
（例）画像、音声、言語、パターン認識、ロボティクス、マルチメディア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション（VR・MR、ユーザビリティ、五感情報処理等を含む）、サイバーフィジカルシステム等

７ 応用（Ｂ）
医療、福祉、教育、芸術等における情報・通信技術の適用に関する応用調査・研究
（例）ヘルスケア、遠隔治療、遠隔生活習慣改善援助、情報環境、減災・復興支援、スマートシティ、スマートグリッド、ライフログ、社会ネットワーク、デジタルコンテンツ、デジタルアート、エンタテインメント等

８ 人文・社会科学
情報・通信、メディア等の社会への普及、影響等に関する調査・研究
（例）デジタルヒューマニティーズ、ビジネスモデル、情報経済、オープンソース、ソーシャルメディア、著作権・ライセンス、eコマース、デジタルコンテンツ、情報・通信政策および社会への影響、スマートフォン、タブレットなどの普及と情報・通信・マスメディアへの影響等

日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関に所属する研究者
※海外の研究機関、教育機関に所属する研究者に対する研究助成については、財団が指定する機関による推薦を必要とします。

※推薦者の所属・役職の制約はありません。特に要望がない場合には、申請者の所属長とさせていただき、押印の取り付けを産官学/平塚研究支援課で行います

1件あたり100万円（日本・中国・韓国）／ 1万ドル（米国）

有用な微生物の活用に関わる研究

有用微生物による物質の合成・改変・分解や発酵、有用酵素生産など、今後のスケールアップ検討、事業等への応用を見込む研究を募集します。

大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
•海外に留学中の方でも申請可能
•研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
•海外に留学中の方でも申請可能
•研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

1) 趣旨・目的
環日本海域を対象とする国内外の共同先端研究を推進して成果を発信するとともに、次世代を担う若手環境研究者を育成する「共同研究」及び「研究集会」の課題
を募集します。
「共同研究」・「研究集会」では、大気環境、海洋環境、陸域環境、統合領域の領域に所属する施設や国際共同研究ネットワークや国際観測ネットワークを活用して積み重ねてきた環日本海域の研究実績等のリソースを有効
に活用し、国内外の関連分野の研究者の参画を通して、グローバルな視野で越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点を形成する共同研究プログラムを推進します。

2) 公募研究課題
環日本海域に関連する基礎的研究、応用的研究及び学術集会・シンポジウム等の研究集会を募集します。対象は、次のいずれかに関連する研究とします。
a) 環境汚染や環境変化の検知とその要因に関する研究
b) 環境変化が健康に及ぼす影響に関する研究
c) 生態系と人間社会の共生に関する研究
d) 地域環境の将来予測に関する研究
e) 持続可能な社会創成に関する研究

a) 大学及び学術研究機関に属する研究者若しくは博士後期課程学生
b) センター長が適当と認めた者
※ 博士後期課程学生は「若手研究者育成共同研究」にのみ申請者として応募でき
ます。
※ 共同研究期間終了後２年以内に共同研究により得られた成果を学術専門誌等に発表（若しくは投稿）することを応募の条件とします。（詳細は「13）成果報告」を参照ください。）
※ 学生が申請者や分担者になる場合は、実施までに傷害保険及び賠償責任保険（学生教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険等）に加入することを条
件とします。

環境分野、エネルギー・資源分野、電子情報分野、ライフサイエンス分野、先端化学・材料分野からの11課題と特別課題(防災・減災・復旧/復興関連)を設けましたので、奮ってご応募下さい。
　また、研究奨励賞受賞者を対象にしたステップアップ賞を設けていますので、将来の応募も念頭に入れていただき、本研究奨励賞にご応募ください

特別課題：化学技術により防災・減災および復旧・復興に貢献する研究

課題１：グリーンイノベーションを推進するための資源・プロセス・評価技術に関する環境技術の研究

課題２：新しい資源代替材料・技術の創製、および資源の節約・回収・再利用に関する基盤的研究
　　　　（エネルギー資源、食糧・水資源を含むものとする）

課題３：バイオマス由来製品の事業化課題を解決する革新的素材・技術に関する研究

課題４：創エネ・エネルギー貯蔵・省エネルギー分野における革新素材・技術に関する研究

課題５：スマートエネルギー社会を支える新規材料・技術・プロセスに関する研究

課題６：マイクロナノシステム用途の拡大につながる新規な材料・プロセス及びデバイス技術に
　　　　関する研究

課題７：生体又は生体機能を利用した新規な生産プロセスの構築、その基盤技術開発、あるいは
　　　　これに資する評価技術に関する研究

課題８：生体分子を利用した、またはその構造と機能に着想した新規機能性材料の実用化を目指した
　　　　研究

課題９：計算化学・計算科学・データ科学を用いた先導的な材料設計・解析・評価の研究

課題10：日本のものづくり強化と新産業創出に資する「新素材」実現のための基礎的・基盤的研究

課題11：特殊反応場を活用した革新的低環境負荷触媒反応プロセスに関する研究

国内の大学またはこれに準ずる研究機関(大学共同利用機関、高等専門学校、公的研究機関)において研究活動に従事する方であって、2018年4月1日時点で満40歳未満の方に限ります。但し、特別課題については年齢制限を設けないこととします。
ポストドクター、研究員を含みますが、受賞後少なくとも1年間は応募テーマを研究できる方とします。学部および大学院の学生は含みません。研究場所は日本国内に限ります。

100万円/件