持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）

例えば
　① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究

あくまで参考例ですので、この例にとらわれず、独創的、先端的テーマを歓迎します。

※冬季休暇があるため、学内締切が早めです

日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
当財団に結果の報告書提出が可能な方。
巾広い助成と助成成果の確認の為、前年度助成採択者を応募対象としません。

100万円/件

人工知能および関連技術分野（人工知能を活用した情報処理技術、情報通信技術等）の高度化に関する調査、研究及び開発であって、次の各号に掲げるものとする。
①産業・環境分野における技術高度化ならびに生産性改善のための人口知能およびその利用技術に関する研究
②医療・介護・教育・経済・法律等の知的支援に関する研究
③画像・音声理解、ヒューマンインターフェイス、エンターテイメント、感性情報処理の高度化に関する研究
④ロボットの感覚・運動・思考・知能・感情・インタラクションに関する研究
⑤インターネット・ＩｏＴ・モバイルシステムの知的で安全な利用法に関する研究
⑥その他、人口知能の基礎及びその利用技術等に関する研究

人工知能の高度化に関する研究を行う、企業、教育・研究機関、その他の研究組織の研究グループ、個人が対象。

100万円/件

自然科学の基礎または応用全般に関する研究

研究奨励A（各70万円）
研究奨励B（各30万円） A,B 計3件程度

＊　審査の結果、該当者なしとする場合もあり得る。（参考として：前年度は研究奨励A 2件、同B 2件）

【研究奨励A】　2021年4月1日現在大学院博士課程に在籍するか、それと同等以上と認められる在日コリアン（在留資格が特別永住者もしくは永住者）が対象。日本国内の大学および研究機関において自然科学の基礎または応用に関する研究に携わり、これまでの研究活動や今後の研究計画を通じて、優れた成果及び将来性が期待できる者に授与。2006年度以前の旧受賞規定による「研究奨励賞」を受賞した者は申請不可。

【研究奨励B】　2021年4月1日現在大学院修士課程に在籍するか、それに相当すると認められる在日コリアン（在留資格が特別永住者もしくは永住者）が対象。修士2年（修了年度）に在籍する者の申請については、次年度博士課程に進学予定の場合に限り認める。申請者の今後の研究計画における積極性、意欲、将来性を重視する。

　＊研究奨励Aおよび研究奨励Bについては、共に助成を受けられるのは一度までとする。ただし、研究奨励Bを受賞した者が博士課程に進学後、研究奨励Aに申請することは認める。

※ご自身で申請いただきますが、申請書はあらかじめsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

研究奨励A（各70万円）
研究奨励B（各30万円） A,B 計3件程度

（１）先進的な分子機能を実現する有機化学
（２）社会の持続的発展を支える有機化学
（３）新しいブレークスルーを予感させる有機化学

※上記、有機化学には高分子も含みます。

日本の大学、その他研究機関に在職し、主たる仕事として研究活動に従事している研究者
（教授、准教授、講師、助教、研究員等を対象とし、大学院生、専攻科生等は対象外）とします。
共同研究者も同様です。

200万円上限/件

ボイラー，圧力容器及びその周辺機器の安全，制御，管理，運用，省エネ，環境負荷低減及び燃焼等に関する分野。特に，別添の「調査研究の趣旨及び中長期的方向について」に示す分野の調査・研究で，例えば，次に記すもの，
・学術的な調査・研究
・実務的な調査・研究、既存技術の応用、実際の機器等への適用等実証的・実用的な調査・研究
・ボイラー・圧力容器を扱う現場に適用できる技術の開発
・ボイラー・圧力容器に関する規格・技術基準等の策定・見直しに関する調査・研究
・ボイラー・圧力容器に関する国際規格、外国規格等に関する調査・研究
・ボイラー・圧力容器に係る技術者教育の改善等に関する調査・研究（社会科学的なものを含む。）
又は，ボイラ協会が特に必要として定めた分野の調査研究

大学，高等専門学校，国・公立研究機関，独法研究機関，民間企業等に所属し，常勤している個人あ
るいはグループとする。複数研究機関，企業等の共同研究でも差し支えない。
必要な場合，所属機関あるいは企業の2021 年度事業活動報告書の提出を求めることがある。

300万円上限/件

アルミニウム産業の需要拡大に役立つものを対象とし、HPの募集要項に記載のある研究に関連するテーマを優先とします。

国内の大学、短大、高専、工業高校、公設研究機関に在籍する、応募時点で 40 才未満の研究者とします。
なお、博士課程後期在籍者、博士課程後期への進学確定者も対象としますが、指導教員の了解・承認を必須とします。

※申請書はご自身で財団へ提出いただきます

80万円上限/件

ガス燃焼機器とそれに関連する安全技術、加工技術、省エネ技術、環境性技術などの科学技術の学術的研究。

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者で大学若しくは研究機関に所属する者。

※申請書は、ご自身で財団へメール提出願います

１件１００万円～５００万円程度

物流の振興・発展に資する ①学術研究 ②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
※ 学術研究のテーマの例としては、物流の効率化を進める取り組み・貨物輸送の安全向上を図る取り組み・物流の仕組みの改善を通じて地球環境負荷の低減（ＣＯ2 排出の削減）を図る取り組み等が挙げられます。

大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または団体を対象とします。

50万円上限/件

先端材料及びこれに関連する科学技術分野

ご自身でweb申請いただきます

■研究助成　150万円上限/件

■国際交流助成　50万円上限/件

建設機械又は建設施工（施工に伴う調査を含む）に関する技術開発若しくは研究であって、以下のいずれかをその目的として、新規性・必要性・発展性が高いと判断されるものを助成の対象とします。
① 施工の合理化・生産性向上
② 施工の品質管理
③ 建設工事における安全対策
④ 建設工事における環境保全
⑤ 災害からの復旧及び防災
⑥ 社会資本の維持管理・保全技術の向上又は合理化
⑦ 建設事業におけるデジタルトランスフォーメーション対応及び／又は脱炭素化対策
⑧ その他建設機械又は建設施工に関する技術等の向上と普及

JCMA より研究開発助成を受けることができる方(以下「助成対象者」という)は、原則と
して以下のとおりです。
① 大学、高等専門学校及びこれらの附属機関に属する研究者及び研究グループ
② 法人格を有する民間企業等の研究者、開発者、研究グループ及び開発グループ

200万円上限/件