分野または対象:研究助成
No.2018-015 公益財団法人 内藤記念科学振興財団
第3回内藤記念次世代育成支援研究助成金
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、次世代の研究者育成に資するため、将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助するものである。
1) 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者で、かつ申請締切日時点で博士号取得10年以内の研究者であること。
2) 申請者が所属する研究統括責任者(申請者本人が研究統括責任者の場合を含む)が、昨年度1年間に得た公開情報のある公的・民間からの競争的資金総額が3,000万円(ただし間接経費を除く)を超えないこと。
3) 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし、国籍は問わない)。
4) 当財団の選考委員と同一の教室(講座)に所属する者は申請することができない。
5) 海外で行う研究は対象外とする。
6) 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・研究助成、内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念海外研究留学助成金、
いずれも申請する事はできない。
年間200万円を3年間(総額600万円)
送金時期:①1年目:2019年3月 ②2年目:2019年12月 ③3年目:2020年12月
No.2018-014 公益財団法人 内藤記念科学振興財団
第50回内藤記念科学奨励金・研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究への助成金。
1) 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者(年齢制限は無い)。
2) 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし、国籍は問わない)。
3) 当財団の選考委員と同一の教室(講座)に所属する者は申請することができない。
4) 本助成金を受領した3年未満の研究者(2015~2017年度の受領者)は、申請することができない。
5) 海外で行う研究は対象外とする。
6) 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念次世代育成支援研究助成金、内藤記念海外留学助成金いずれも申請することはできない。
300万円以内/件(送金時期2018年12月)
No.2018-013 公益財団法人 日本証券奨学財団
証券金融経済分野を対象とする。以下の2つの助成金公募。
(注)証券金融経済分野とは、証券、金融、財務・会計、企業・経営、法律、経済、社会の各分野。
■ 研究助成
■ 出版助成
①大学において学術の研究調査に従事している55歳以下の個人又はこれらの方々を代表者とするグループを対象とする。なお、グループは複数の研究機関にまたがってもよい。大学院学生は、博士課程又は博士後期課程に限り共同研究者になることができる。
② 証券会社及び金融機関等のグループ並びに民間研究機関の研究者を対象とする。
■研究助成:100万円以内/件
■出版助成:50万円から100万円程度/件
No.2018-012 山梨県若手研究者奨励事業
研究分野は、ほぼ全分野に該当。HPを参照ください。
※ 正規、非正規、常勤、非常勤問わず。
平成30年4月1日現在、40歳未満の大学院生若しくは大学院修了者のうち、
1.山梨県内の大学等の高等教育機関で研究を行っている者又は山梨県内の企業等 に属する研究者
2.山梨県内の高等学校、短期大学、職業能力開発短期大学校、大学、大学院のい ずれかを卒業し、山梨県外の大学等の高等教育機関で研究を行っている者又は山 梨県外の企業等に属する研究者。
(1)自然科学分野100万円(上限額)/件
(2)人文・社会科学分野50万円(上限額)/件
No.2018-011 公益財団法人 東電記念財団
(1) 広く将来の産業・生活に関わる技術の向上・革新を目指す基礎研究であること。
(2) 応募者の独創的、かつユニークな発想・方法による研究であること。
(3) 既存の電気・エネルギー分野(電気工学、機械工学、材料工学、化学等)の他、「広く将来のエネルギーの発生・輸送・利用・環境に関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」「科学的な視点を含む政策提言」等に関する幅広い分野。
・研究助成 (基礎研究):若手
・研究助成 (一般研究):一般
・国際技術交流援助 (海外渡航・滞在):若手・院生
・奨学金給付:博士後期課程在籍中、博士後期課程進学予定
HP参照ください
No.2018-010 公益財団法人 野村財団
国内外の金融・証券分野に関する経済学・法学等の理論的研究、データ分析に基づく実証的研究、幅広い学問分野にまたがる学際的研究、海外の研究者も加えた国際的研究など、金融・証券分野の発展に資する画期的、意欲的な研究プロジェクト。
わが国の大学等において常勤の職に就き社会科学分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。
助成金の交付先は申請者の所属機関(グループの場合は研究代表者の所属機関)となります
上限2,000万円/件
助成対象実施期間:最長5年です。
送金:2019年4月以降
No.2018-009 The Sumitomo Foudation
■BASIC SCIENCE RESEARCH PROJECTS
Any basic research in each study field of science (Mathematics, Physics, Chemistry, Biology) and of multi-study fields of science (incl. fundamental
engineering of each study field)
Any young researcher who falls under either (1), (2) or (3) described below is qualified to apply.
(1) Regardless of the nationality or age, anyone who belongs to a university, a college or a research institution in Japan with an approval from an authorized person representing the affiliation to apply for this grant program.
(2) Anyone other than (1) above and (3) below who has Japanese nationality or a permission for permanent residence in Japan.
(3) A grantee of FY2017 (previous fiscal year) Basic Science Research Project Grant who needs to apply for the continued project of the same research subject.
Max 5,000,000yen/project
No.2018-008 公益財団法人 住友財団
環境問題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点(人文科学・社会科学・自然科学)からの研究に対する支援を行う
■ 一般研究 :分野問わず
■ 課題研究 : 2018年度募集課題「地域固有の環境問題の理解および解決のための学際研究または国際共同研究」
研究者個人または研究グループ
①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の場合は学科長・学部長・病院長等)の承諾がとれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。
■ 一般研究 :最大500万円/件
■ 課題研究 :最大1,000万円/件
No.2018-006 公益財団法人JFE21 世紀財団
「21 世紀アジアと共存共栄するための、日本の産業と文化の Vision 構築に資するアジア歴史研究」
アジアの各地域はいずれもきわめて複雑な歴史をたどってきた。その結果として今日の政治、経済、社会、文化状況がある。本研究助成は、歴史的経緯を踏まえながら現況を直視し、未来を考える研究を対象とする。また、アジア各地域と日本の関係についての歴史と記憶の研究も含む。なお、研究対象地域は下記の範囲とする。
北・東アジア(日本、朝鮮半島、中国、モンゴル、ロシアの一部)、
東南アジア、
インド亜大陸~西アジア(中近東)、
中央アジア~カフカス地域
・常勤研究者
・国籍不問
・グループ研究の場合には、共同研究者は3名以内で院生、日本国内外の他の大学、公的研究者に所属する研究者も可
150万円以内/件
No.2018-005 公益財団法人JFE21 世紀財団
①鉄鋼技術研究
鉄鋼材料、製造プロセス、鉄鋼副産物を対象とする基礎/応用研究。計測・制御・分析・計算科学・数値解析等で鉄鋼を対象とする関連技術や生産技術の研究含む。将来の鉄鋼技術の萌芽となりうる探索型のシーズ研究も歓迎。金属工学のみならず、鉄鋼関連技術として化学、物理、機械、計測、制御、分析、計算科学、数値解析などの分野も応募可能。
②地球環境・地球温暖化防止技術研究
地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリング(工学)に関係する基礎、応用技術の研究。
具体的には、CO2等温室効果ガスの低減技術、省エネルギー・新エネルギー技術、環境負荷物質の減量化技術、環境材料開発等。
・常勤研究者
・国籍不問
・グループ研究の場合には、共同研究者は3名以内で院生、日本国内外の他の大学、公的研究者に所属する研究者も可。
200万円以内/件