エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人
間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当
財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手
研究者による基礎研究活動も歓迎します

　※大学管理の場合には、本学の専任教員のみ応募可能です。
(1) 助成期間に日本国内に居住する研究者であること。
(2) 同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
　※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身で行います。

　(1) 研究助成(A)　50万円/ 件　15件程度　

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による基礎研究活動も歓迎します。

(1) 助成期間に日本国内に居住する研究者であること。
(2) 同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
　※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身で行います。

　(1) 研究助成(A)　250万円以下 / 件　35件程度　期間：4月1日 ～(1年間)

　(2) 研究助成(B)　500万円以下 / 件　 2件程度　期間：4月1日 ～(2年間)

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

(1) 「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合
技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト（以下、プロジェクト）に対して研究費を助成します。
(2) 人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。

(1) プロジェクトは、代表者 1 名と複数メンバーで構成されるものとします。
(2) 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
(3) 代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
(4) プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身で行います。

3000万円以下 / 件　

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

対象とする研究分野は、ポリウレタンおよび関連する基礎から応用までのあらゆる研究分野を対象とします。特にサステナビリティ、脱炭素、省エネ、環境負荷低減 等の研究。

詳細はHPををご確認ください。

①一般研究助成
研究者の在籍国に関わらず前項に該当する優れた研究を助成します。
研究者の年齢制限：４５歳未満。（※　2024年6月1日現在）
但し、育児休業等（産前・産後の休暇、育児休業）の期間を考慮します。

②海外研究者奨励研究助成
開発途上国（韓国、中国を除く、経済協力開発機構（OECD）の開発援助委員会（DAC）が作成する「援助受取国・地域リスト」に記載の国が該当）の大学・公的研究機関等に在籍する研究者を対象とし、前項に該当する優れた研究を助成します。
研究者の年齢制限：４５歳未満 （※　2024年6月1日現在）
但し、育児休業等（産前・産後の休暇、育児休業）の期間を考慮します。

尚、下記に該当する場合、選考対象外とする場合があります。
１）当法人と利害関係がある個人からの応募
２）過去に当財団より研究助成を受賞した研究あるいはその類似研究であり、それらと内容の差異が明確でない研究
３）類似内容で現在、他の財団等から既に助成を受けている、または受ける予定になっている研究
４）３年以内に当財団の研究助成を受賞された個人および研究テーマ
具体的には、第７回（令和３年度）、第８回（令和４年度）および第９回（令和５年度）研究助成の受賞テーマ
５）他の企業、機関等から委託を受けている研究
６）実質的に完了している研究

※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属長承諾・公印の取り付けは事務方で行います。

※応募は申請者ご自身で財団へメール提出後、事務方で郵送を行います。

一般研究助成　100万円/件

海外研究者奨励助成　50万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

先端的な情報通信技術分野の、独創的な研究を対象とします。ただし、製品化に関する研究は対象ではありません。

日本国内に居住し、国内に継続的な研究拠点を有する研究者又は研究グループであって、大学に所属している研究者

※学内締め切りまでに申請書一式を　sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※申請書のe-mail提出はご自身で行います。郵送は事務方が行います。

250万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

新規性、独創性が高く、学術的、社会的に広がりのある研究を募り助成を行うことで、建築文化の発展と持続可能な社会に寄与することを目的

以下の全てを満たす個人または研究グループ
1. 個人または研究グループの代表者が、大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校に所属の研究者または大学院生等であること（任期付きの場合は申請する研究期間中の雇用や在籍が見込まれること）
2. 上記機関より当財団からの助成金による研究活動が認められること
3. 申請時点で当財団からの研究助成を受けていないこと
4. 当該研究がいかなる機関に対しても未発表であるこ

「建築文化」に関連する以下の分野とします。
※営利を目的として行うものは対象外とする
1. 歴史、民俗、風土に関連する分野
2. 文化、芸術、デザインに関連する分野
3. 環境、サスティナビリティに関する分野
4. 社会、都市、コミュニティに関する分野
5. 人々の安全、健康、生活に関する分野
6. 上記の複数の分野をまたぐ学際的研究分野
7. その他建築文化の発展に貢献しうる研究分野

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は申請者ご自身が行います。

200万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

　主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
　例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。（注：純粋な金属は含みません。）

・常勤の研究者に限る。
・大学院学生は応募不可。
・令和4年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はない。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。

※応募は申請者ご自身が行います。

130万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

ａ.経済及びそれに関連する学問分野(特に社会学)の研究。現在の重要な経済問題や政策に関する理論的・実証的な研究は優先的に先行・採択します。

ｂ.原則として研究機関1,2年見当で一応の成果が期待できるもの。ただし、研究途上やこれから着手するものでも構いません。

ｃ.同一研究に対し他の奨励金をすでに受けているものでも先行の対象になります。

奨励院の交付には2名以上の推薦(審査委員を除く)を必要とする。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※機関承認は事務方が行います。

100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

次の3つのテーマに関わる研究内容として下さい。
1) 企業経営におけるＤＸ人材の活用に関するテーマ
2) 労働市場の展望と人材の確保・活用に関するテーマ
3) 将来の自治体経営に関するテーマ

経営科学分野における調査研究等に従事しており、次の条件を了承していただける個人・研究グループ、または団体（共同研究を含む）とします。
研究成果について、受賞後2年以内に報告して下さい。なお、１年後に研究成果の中間報告をお願いします（１年後に最終成果を報告できる場合は中間報告は必要ありません）。
受賞後2年以内に研究成果を報告できない場合は、延長申請をしてください。
研究成果の報告がなされない場合、奨励金の返還を求めます。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。　

50万円から100万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野で、新材料開発の基礎ならびに応用を指向する独創的な研究

■研究助成
国内の大学等に常勤する45歳未満の研究者で、所属機関の長の推薦を受けた者

■スタートアップ助成
上記の研究助成の応募資格を満たす方のうち、学位取得後10年以内および現在のポジションに就いて3年以内の研究者。ただし、学位取得後に、産前・産後休暇、育児休業がある場合、その期間は除く。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
所属長承諾取付、郵送は事務方で行います。

■研究助成　200万円上限/件

■スタートアップ助成　100万円上限/件