金融・資本市場の未来を見据えた研究

※大学管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

わが国の大学等において常勤の職に就き、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身がwebで行います。

1000万円/件

（１）金融・経済に関する調査研究（家計経済分野を除く）
（２）家計経済に関する調査研究
（３）郵便・物流・流通分野に関する調査研究

※大学で管理を行う場合には、専任教員が応募可能となります。

・応募は個人でもグループでも可とします。
・研究内容が他の機関から助成を受けているもの、過去３年間に当財団の助成の対象になったものは、原則として不可とします。

100万円/件

産業・生活に関わる電気・エネルギー関連の技術を向上させる基礎的な研究への助成

※本学の若手専任研究者で原則として40歳程度まで。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は申請者ご自身が行います。

500～1000万円/件

電気・エネルギー分野の研究活動全般（社会的・人文的な研究を含む）

※本学の若手専任教員。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は、申請者ご自身が行います。

100万円/件

自然科学（ 特に電気・機械工学系） ／ （ 医学・生理学系） および人文科学の研究を助成し、わが国の学術研究の振興に寄与しようとするものです。この目的達成のため、大学研究機関の推薦協力を得て有意義な研究、特に若手研究者による萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究を重点的に選定し、本年度の研究助成を行ないます。
特別テーマは、国連の定める「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向けた研究を募集いたします。

詳細は、募集要項を確認ください。

※本学の専任教員（任期制含む）が応募可能です。

※応募予定の方は、産学官連携課までお問合せください。募集要項を含む申請書一式をお渡しいたします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属長の承諾・押印は事務方で行います。

※応募手続きは、機関で一括して行います。

高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における、真に独自の発想に基づいた新しい研究に対する助成。

※本学の管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴が5 年以上、または博士の学位を有する。

※応募者は、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属機関長の承諾は事務方で行います。

※応募は申請者ご自身がメールで行います。

100万円上限/件

●一般研究助成
●若手研究助成

※　詳細は財団HPをご確認ください
鉄鋼に関する環境保全技術課題
地球環境分野、資源循環分野に重点助成

※大学管理が必要な場合には、専任教員のみ応募可能です。

●一般研究助成：日本国内の組織に所属する研究者
●若手研究助成：満39歳以下の者または博士号取得後8年未満の者

※学内締め切りまでに応募書類一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※応募は申請者ご自身でメールで行います。

●一般研究助成：150万円以下/件
●若手研究助成：100万円以下/件

社会科学の各分野

日本の大学又は研究機関等において学術の研究調査に従事している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする。

なお、グループ研究の場合、代表研究者以外の共同研究者は大学又は研究機関等（日本に限らない）に在籍する55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする

また、大学院博士課程（博士後期課程）に在籍する者を共同研究者に加えることができる

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。
学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
学部長承諾は事務方で行います。
郵送手続きは事務方が行います。

100万円/件

① 水災害に係る水理・水文（洪水予測・洪水氾濫を含む）

（水文観測技術（レーダ活用、流量観測高度化など）、洪水予測、浸水域把握技術、氾濫流解析など）

② 水害リスク情報

（水害リスク情報の把握、分析、活用など）

③ 河川情報の提供

（処理・加工・配信技術など）

④ 水災害情報の収集・共有

（浸水状況把握、被害状況把握、同時多発被害対応、災害情報データベース、災害SNSなど）

⑤ 水災害軽減に向けた土地関係情報・地理空間情報との連携

⑥ 地域防災力向上

（洪水避難誘導支援、広域避難、情報リテラシー、地域防災教育など）

⑦ 災害時危機管理

（発災前、発災中、発災後の全フェーズを含む）

※流域治水、デジタルトランスフォーメーション（DX）など、今日的なニーズに対応する研究提案を期待します。

助成対象とする研究者（共同研究の場合は「研究代表者」以下同じ）は、原則として

・日本国内の大学、高等専門学校及びこれらに附属する機関の研究者

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
応募は申請者ご自身でメールにて行います。

100～300万円/1件

自動車に代表される移動体の環境負荷改善、および使用するエネルギーの低減に関して想定される課題を提起して、その解決方法に向けた方策を提案して下さい。
「CO2 低減技術である、燃費低減技術、電池および電動化技術、燃料電池技術、軽量化技術に加えて、カーボンニュートラルに向けた技術として、自動車から排出される CO2 の回収と固定、合成燃料（e-fuel）、バイオ燃料、水素の活用技術等も募集課題に入ります。」

① 研究期間中に日本国内の大学、大学院、高等専門学校または公共研究機関に常勤する研究者とします。
② 申請者（グループの場合は代表者）は研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることとします。
③ 研究者は、採択決定後に助成を受ける事について所属機関の長（大学の場合は学科長、又は学部長以上）の承認と推薦を受けることとします。

※学内締切までに申請書一式をsanknagaku-renkei@kanagawa-u.a.cjpまで添付ファイルにてご提出ください。

学部長承諾は事務方で行います。
郵送は事務方が行います。

1000万円／１件