アルミニウム産業の需要拡大に役立つものを対象とし、HPの募集要項に記載のある研究に関連するテーマを優先とします。
国内の大学、短大、高専、工業高校、公設研究機関に在籍する、応募時点で 40 才未満の研究者とします。
なお、博士課程後期在籍者、博士課程後期への進学確定者も対象としますが、指導教員の了解・承認を必須とします。
※申請書はご自身で財団へ提出いただきます
80万円上限/件
ガス燃焼機器とそれに関連する安全技術、加工技術、省エネ技術、環境性技術などの科学技術の学術的研究。
前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者で大学若しくは研究機関に所属する者。
※申請書は、ご自身で財団へメール提出願います
１件１００万円～５００万円程度
以下のいずれかの研究領域による嗜好品に関する研究の申請に対し助成を行います。
(1) 嗜好品、あるいは嗜好品に関連する産業や企業に関する歴史・文化等の研究
(2) 嗜好品の摂取・利用が、人間の心理・行動・価値観・欲求・健康観・幸福感、あるいは社会に与える影響の研究
(3) 上記(1),(2)以外の人文科学・社会科学の分野における嗜好品に関する研究
(1) 日本国内の大学・研究機関・博物館等に所属する研究者（非常勤での在職者、大学院生も可）とします。
(2) 研究助成申請者の所属機関が、助成金の受入れ、および管理を行う必要があります。
※申請する前に所属機関が助成金の受入先となるかどうかを確認してください。申請者の所属機関が、採択後に助成金の受入先になれないことが分かった場合、原則、採択を取り消します。
(3) 申請者の国籍は問いませんが、報告書の作成や報告会等での発表、およびセンターからの日本語による問い合わせに対応できる日本語能力を持つことを条件とします。
※申請書は、ご自身で財団へメール提出いただきます
物流の振興・発展に資する ①学術研究 ②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
※ 学術研究のテーマの例としては、物流の効率化を進める取り組み・貨物輸送の安全向上を図る取り組み・物流の仕組みの改善を通じて地球環境負荷の低減（ＣＯ2 排出の削減）を図る取り組み等が挙げられます。
大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または団体を対象とします。
50万円上限/件
先端材料及びこれに関連する科学技術分野
ご自身でweb申請いただきます
■研究助成 150万円上限/件
■国際交流助成 50万円上限/件
建設機械又は建設施工（施工に伴う調査を含む）に関する技術開発若しくは研究であって、以下のいずれかをその目的として、新規性・必要性・発展性が高いと判断されるものを助成の対象とします。
① 施工の合理化・生産性向上
② 施工の品質管理
③ 建設工事における安全対策
④ 建設工事における環境保全
⑤ 災害からの復旧及び防災
⑥ 社会資本の維持管理・保全技術の向上又は合理化
⑦ 建設事業におけるデジタルトランスフォーメーション対応及び／又は脱炭素化対策
⑧ その他建設機械又は建設施工に関する技術等の向上と普及
JCMA より研究開発助成を受けることができる方(以下「助成対象者」という)は、原則と
して以下のとおりです。
① 大学、高等専門学校及びこれらの附属機関に属する研究者及び研究グループ
② 法人格を有する民間企業等の研究者、開発者、研究グループ及び開発グループ
200万円上限/件
「生化学」分野、「食品」分野において、産業界に影響を与える酵素の基礎または応用研究
若手研究者。学生及び民間企業の研究者は対象といたしません。
なお、受賞者は、2022年6月10日(金)開催予定の第23回酵素応用シンポジウムにて研究成果の 発表を行っていただきます
50万円
音響分野に関する研究
大学・研究機関の所属して、音響の研究に携わっている若手研究者（。（応募時の年齢が40歳以下とする）
※冬季休業が入るため学内締め切り早めに設定してあります。
100万円上限/件
わが国の住宅、都市、土地に関し、経済、社会、法律、歴史、制度、計画およびこれらの複合的視点から、住生活の改善向上をはかるための研究を助成の対象とします。
研究の対象を「外国」とすることはかまいませんが、主題はあくまでも「わが国の住生活の改善向上をはかるための研究」として下さい
【一般研究】 大学、その他の研究機関に専任または有期専任の身分で常勤にて在籍し、研究活動に従事している研究者。
【奨励研究】 上記に同じ。ただし、申請時に40歳未満の若手研究者対象。
その他 いずれも次の基準を満たしてください。
1． 申請書提出時および研究実施年度を通じ上記資格が予定されること。
2． 日本に在住する研究者とし、大学院生、専攻科生などは対象としません。
3． 共同研究の場合は、代表研究者が対象者となります。
4． 本助成の既受託者は、原則としてその後2年間は対象としません。
【 1件当りの助成額 】
「一般研究」150万円以内
「奨励研究」80万円以内
（対象となる活動の一例）
・ロールプレイングゲームの制作
・シューティングゲームの制作
・アクションゲームの制作
・アドベンチャーゲームの制作
・シミュレーションゲームの制作
・パズルゲームの制作 など
（対象プラットフォーム）
・アーケードゲーム
・コンシューマーゲーム
・パソコンゲーム
・モバイルゲーム など
※原則としてプラットフォームを問いません
（対象ジャンル）
・ロールプレイングゲーム
・シューティングゲーム
・アクションゲーム
・アドベンチャーゲーム
・シミュレーションゲーム
・パズルゲーム など
※原則としてジャンルを問いません
以下の(1)～(4)のすべてに該当すること。
(1) コンピュータゲームの創作活動を行う者であること
(2) 募集年度4月1日時点で年齢35才以下であること
(3) 国内における活動であること
(4) 活動状況及び成果について適正に報告できること
※グループの場合、(2)は代表者の年齢とします
200万円上限/件