※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。
ゴムを主体とする高分子化学及びこれと関連する分野の基礎研究、応用研究及び開発研究並びに化学、物理、機械、電気などの学際的研究
ゴムの科学技術（化学、生化学、物理学、工学）にお
ける若手研究者の特に優れた研究の支援を目的とし、大学院博士課程在籍者
を含む36歳未満(2023年4月1日現在）の方を対象とします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
200万円/件
次年度（令和3年度）に行う、初等中等教育及び幼児教育の向上発展に寄与する全国規模の有益な研究・活動等に助成します。
国公私立大学院、大学、短期大学、高等専門学校等の教育機関に所属している教職員、大学院生とします。
① 幼児・児童・生徒の教育の向上発展に寄与する研究・活動であれば、学部等は問いません。
② 応募者が計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び報告を行うことを条件とします。ただし、所属組織が助成金の管理を行うことが出来る方に限ります。
③ 一定期間日教弘本部奨励金の助成を受けていない方に限ります。（一度助成を受けている場合は、研究完了年度の翌々年度以降から応募することが可能です）
④ 日教弘本部奨励金と日教弘支部奨励金に重複申請はできません。
100万円上限/件
❶技術開発／放送技術に関する研究・開発
・将来の新しい放送システムに関する研究・開発
・放送・通信融合時代における映像・音響の新しい放送サービスに関する技術の研究・開発
・コンテンツの撮影・生成、記録、編集、保存等の制作技術に関する研究・開発
・送信、受信、伝送、再生または表示の技術に関する研究・開発
・映像・音響にかかわりのある基礎的研究および人間の生理・心理等に関する研究
❷人文社会・文化／放送に関する人文・社会科学的な調査・研究、および文化的な事業
・放送の社会的、文化的、教育的な役割、影響、効果に関する調査・研究
・放送の法制度、倫理に関する調査・研究
・番組の開発、向上、評価に関する調査・研究
・新しい放送サービスを取り入れた番組に関する調査・研究
・放送とかかわりの深い文化の振興、保存のための事業
・放送を通じた地域の活性化や放送に関する人材育成、国際協力事業
500万円上限/件
「自動車分野に適用可能な『「熱制御、廃熱利用技術』」とし、以下の２分野の技術を募集いたします。
（1） 「エンジン内燃焼室へ適用する遮熱技術」
（2） 「自動車廃熱の有効利用」
公募課題の名称は自動車関連技術としておりますが、本公募課題の解決に応用可能な技術であれば、分野を問いません。特に従来技術とは異なった手法（例えば、新材料や新工法）を用いた技術や従来技術とは全く異なったコンセプトやアプローチで本公募課題の解決を実現しようとする技術を求めています。
大学、研究機関に所属する研究者または個人の研究者。
100万円/件
1. 「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト（以下、プロジェクト）に対して研究費を助成します。
2. 人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
3. 2020年度の助成は、以下の分野を対象とします。
①生活・健康 ②交通・物流 ③生産(※) ④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。
1. プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
2. 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
3. プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。
3,000万円/件
※医療情報に基づく創薬ターゲット創出研究（若手育成枠）
（ライフサイエンス）
分子生物学、薬系化学、創薬科学、薬系分析、物理化学、薬理学
本事業の応募資格者は、以下（１）～（５）の要件を満たす国内の研究機関等に所属し、かつ、主たる研究場所※１とし、応募に係る研究開発課題について、研究開発実施計画の策定や成果の取りまとめなどの責任を担う研究者（研究開発代表者）とします。
（１）以下の（ａ）から（ｈ）までに掲げる研究機関等
（ａ）国の施設等機関※２（研究開発代表者が教育職、研究職、医療職※３、福祉職※３、指定職※３又は任期付研究員である場合に限る。）
（ｂ）地方公共団体の附属試験研究機関等
（ｃ）学校教育法（昭和22年法律第26号）に基づく大学及び同附属試験研究機関等（大学共同利用機関法人も含む。）
（ｄ）民間企業の研究開発部門、研究所等
（ｅ）研究を主な事業目的としている特例民法法人並びに一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人及び公益財団法人（以下「特例民法法人等」という。）
（ｆ）研究を主な事業目的とする独立行政法人通則法（平成11年法律第103号、平成26年6月13日一部改正）第2条に規定する独立行政法人及び地方独立行政法人法（平成15年法律第118号）第2条に規定する地方独立行政法人
（ｇ）非営利共益法人技術研究組合※４
（ｈ）その他AMED理事長が適当と認めるもの
※１ 所属する研究機関等と主たる研究場所が異なる場合は、別途ご相談ください。
※２ 内閣府及び国家行政組織法第3条第2項に規定される行政機関に置かれる試験研究機関、検査検定機関、文教研修施設、医療更生施設、矯正収容施設及び作業施設をいいます。
※３ 病院又は研究を行う機関に所属する者に限ります。
※４ 産業活動において利用される技術に関して、組合員が自らのために共同研究を行う相互扶助組織
（２）課題が採択された場合に、課題の遂行に際し、機関の施設及び設備が使用できること。
（３）課題が採択された場合に、契約手続き等の事務を行うことができること。
（４）課題が採択された場合に、本事業実施により発生する知的財産権（特許、著作権等を含む。）に対して、責任ある対処を行うことができること。
（５）本事業終了後も、引き続き研究開発を推進し、他の研究機関及び研究者の支援を行うことができること。
※【若手育成枠】令和2年4月1日時点において、年齢が、男性の場合は満40歳未満の者（昭和55年4月2日以降に生まれた者）、女性の場合は満43歳未満の者（昭和52年4月2日以降に生まれた者）、又は博士号取得後10年未満の者が対象です。ただし、産前・産後休業又は育児休業をとった者は、満40歳未満又は満43歳未満の制限に、その日数を加算することができます。
地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
①エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
②化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
③高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵、あるいは新しい概念に基づく蓄エネルギー技術分野
④地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応対策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
⑤日本の産業社会を脱炭素経済へと大胆に転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材のあり方を、定性的・定量的に分析する社会科学分野
代表研究者は常勤研究者。
※重複受領の制限あり。ＨＰを確認ください
500万円上限/件
①人間の生命や生き方、社会における共生に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、人文社会科学分野からの研究
②現代の倫理的課題に関する実態研究および調査
③学校における倫理教育・道徳教育に関する研究
①日本国内外の大学・学校および附属の研究所などの教育機関に在籍し、機関承認を受けた者。ただし、博士課程の在籍、満期退学及び修了し、指導教官の推薦状が可能な方は、所属に関係なく応募可能とする
②おおむね45歳までの研究者
③学術振興会の助成等の公的助成を同期間・同じ研究で受けていないこと
④応募は日本語
助成額Ａ 60万円上限
助成額Ｂ 100万円じょうげん
AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、エネルギー、ロボティクスなどの幅広技術領域が対象。これらの分野における「光と画像」に関する研究で、SDGsの課題解決に寄与する斬新な発想による挑戦的な研究。以下の３分野に分けてテーマを募集。
①光と画像に関する材料およびデバイスの研究
②光と画像に関するシステム及びソフトウェアの研究
③光と画像に関するその他の先端的な研究
・奨励賞 （優秀）
・奨励賞
・連携賞
日本の大学・研究機関に所属する研究者。奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上。ただし、年齢は40歳以下（令和2年9月30日時点）
・奨励賞 （優秀） 100万円
・奨励賞 50万円
・連携賞 100万円
（1）M分野 「メディカルサイエンス分野」
（2）B分野 「バイオテクノロジー分野」 以上合計23件程度
（3）E分野 「環境バイオ分野」 4件程度
バイオサイエンスの基礎分野において、独創的且つ先駆的研究をめざす国内の若手研究者
国内の大学又は公的研究機関に所属している研究者
M分野B分野 40歳以下
E分野 35歳以下