人文・社会科学および自然科学（数物・工学、化学、生物、複合、ただし医学を除く）に関する研究を対象とします。
その中でも『海に関係する研究』は、重点テーマとして支援します。

2022年4月1日時点で、大学院生あるいは所属機関等で非常勤または任期付き雇用研究者として研究活動に従事する方であって、日本に居住する35歳以下の方とします。
但し『海に関係する研究』については、雇用形態を問いません。

※ご自身でweb申請を行っていただきます。申請書は学内締め切り日までにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

100万円/件

油圧・空気圧機器（※）及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に関する技術の研究
（※）水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。

大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する４２歳以下（令和４年３月３１日現在）の若手研究者（※）を対象とします。
（※）博士後期課程の大学院生を含みます。

100万円上限/件

AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、生物、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、スマート農業、エネルギー、ロボティクス等の幅広い技術領域を対象とします。
これら様々な研究分野における「光と画像」に関わる研究を以下の3分野に分けてテーマ募集します。

①光と画像に関する材料及びデバイスの研究
②光と画像に関するシステム及びソフトウエアの研究
③光と画像に関するその他の先端的な研究

日本の大学、国公立及び民間公益研究機関に所属する研究者で、奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上を応募資格とします。但し、年齢は40才以下（令和3年9月30日時点）とします。

奨励賞（優秀賞）4件程度　助成金1件 100万円
奨励賞10件程度　助成金1件 50万円
連携賞2件程度　助成金1件 100万円

■課題１ライフサイエンスの進展に寄与する研究

疾患バイオロジーの探究、健康・医療に関する技術開発（医療、診断、医療材料、医療機器など）と、微生物・動植物を含めた生物機能解明、それを利用した産業応用に関する研究など

■課題２エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセスに関する研究

持続可能な地球環境・人類社会を実現するためのカーボンニュートラル推進、省・創エネルギー、再生可能エネルギー利用、およびエコシステムのための新素材開発、新プロセス開発、新分析・解析法など（電子材料や電子デバイスなども含む）

※公募開始は9月1日からです

①国内の大学・大学等協同利用機関・高等専門学校に勤務する研究者（常勤でなくてもよい）
②39歳以下（1981年11月1日以降に出生）

220万円上限/件

※本学からの採択実績あり
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
日本国内からオンライン開催の国際会議に参加するために必要な費用も助成対象とします。　

国際会議発表と短期在外研究を合わせて10件程度

国際会議発表では、国際会議参加のための費用を助成対象とします。 短期在外研究では、30日以上90日以下の滞在と渡航を助成対象とします。またその期間内の同一渡航先での国際会議参加のための費用を含むことも可能です。

日本国内に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程(または相当)に在学する者。
短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。

国際会議発表　　40万円以下 / 件 　
短期在外研究　　70万円以下 / 件

【本助成の趣旨】
本助成では、人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関して哲学、倫理学、教育学、心理学等、様々な分野で学術的な研究に取り組まれている若手研究者の育成を目指しています。
博士課程に在籍もしくは修了しながらも、大学・研究所等の正規の職位を得られず、学術振興会の公的助成を受けていない研究費取得の必要性が高い若手の研究者、また、女性研究者の積極的なご応募を期待しています。

【対象となる研究】
（１）人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、人文社会科学分野からの研究
（２）現代の倫理的課題に関する実態研究及び調査
（３）学校における倫理教育・道徳教育に関する研究

（１）日本国内外の大学・学校及びその振り研究所等の教育機関に在籍し、在籍する機関より応募の承認を得ていること
（２）概ね45歳までの研究者
（３）学術振興会の助成等の公的助成を同期間・同じ研究で受けていないこと
（４）国籍は問いませんが応募は日本語に限ります

【助成金額】
助成金額A　60万円（上限）
助成金額B　100万円（上限）

①内容：メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定
するものではありません。（昨年度助成実績も参考にしてください。）
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度セン

①指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うことがあるため、参加可能な方（翌年度も大学研究職・学生の予定の方）を優先いたします。
②広く多くの対象先を助成する趣旨から、過去に当財団からの助成実績がない方を優先いたします。

50万円上限/件

国民生活用機械等の生産・利用・消費に係る科学技術に関する研究でかつ独創的・先進的、又は基礎的・先導的な研究開発課題を対象としたものとします。

１） 科学技術研究助成(一般)
年齢制限は、ありません。（３５歳以下の方も応募可能です）
研究助成額は、最大 300 万円とします。
申請書は、様式 1-①をご参照ください。
２） 科学技術研究助成(若手)
35 歳以下（2021 年 4 月 1 日時点）の若手研究者を対象とした助成枠です。
若手の個人による研究を対象とし、研究助成額は、一律 100 万円とします。
申請書は、様式 1-②をご参照ください。

原則として、研究期間中に日本国内の大学、大学院、高等専門学校または公共研究機関に常勤する研究者で、主たる研究が科学技術に関する試験研究であることとします。

※学内締切までに申請書一式をsanknagaku-renkei@kanagawa-u.a.cjpまで添付ファイルにてご提出ください。確認後、ご自身で応募いただきます。

「表面の科学」の〈化学・物理学分野〉と〈医学・生物学分野〉の若い研究者の、未来を拓く独創的、先導的な研究に対し助成したいと考えております。

国内の国公私立の大学、または研究所等に所属する令和４年４月１日現在３５歳以下の研究者。（例外として、３６歳以上となる博士の学位を取得後４年以内の者を含む。）研究グループの一員である場合は主体的に研究している研究者に限ります。
なお、1研究施設（標準的には学部または研究所を１つの単位とします）からの応募は1件でお願い致します。女性研究者と外国籍研究者の応募を歓迎します。

※学部枠があるため、10月17日までに申請書一式をsanknagaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。追って応募の可否をお知らせいたします。
申請は研究者ご本人にwebで行っていただきます。

200万円/件

1 研究助成の趣旨
食の文化に関する研究分野において、新たな知見の発掘・確立や新領域の開拓など、食文化研究の発展をリードとしようとする意欲ある若手の研究者の支援を目的とします。
特に、従来にない斬新な発想や枠組みで取り組み、食の文化に関する研究や認識に新た
な広がりや深みをもたらすことが期待される研究を対象とします。
このことを通じて、人類の健康で豊かな生活や食文化の形成に貢献することとします。

2 助成の対象
（１） 研究分野
① 食の文化に関わる研究を対象とします。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究（但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く。）も含めます。
② 特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。

原則として 2021 年 4 月 1 日時点で 40 歳前後までの若手研究者であって、しかるべき
研究者からの推薦がある方とします。
（国籍は問いませんが、日本国内に居住する研究者であって、日本語での申請及び
報告書の作成や成果の発表が可能であることが必要です。）
② 個人研究を対象とするが、共同研究者のあることを妨げません

100万円上限/件