メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定するものではありません。（過去の助成実績も参考にしてください。）
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度センサ

指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うことがあるため、参加可能な方（翌年度も大学研究職・学生の予定の方）を優先いたします。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・公印の取り付けは事務方で行います。

※提出は事務方が行います。

50万円/件

研究課題C
シミュレーション＆ゲーミングの先進的独創的な手法の研究

※若手研究者(大学院生・助手等)を対象とする

大学、その他の教育機関、研究所等の非営利の研究機関に所属する研究者。
特に本事業は①先進的独創的な手法の研究②若手研究者（大学院生・助手等）を支援の対象とする。
課題の主旨から､調査研究助成事業との併願および過去に当財団の助成実績がある方の応募はできません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

15万円～30万円上限/件

・生 活 協 同 組 合 の今 日 的 な課 題 及 び事 業 ・組 合 員 活 動 に関 す る実 践的 な研 究
・ くらしの実 態 に関 す る経 済 的 、社 会 的 、歴 史 的 視 点 等 か らの研 究
・消 費 社 会 及 び消 費 者 組 織 、社 会 運 動 に関 する研 究
・地 域 社 会 、社 会 政 策 、福 祉 政 策 ・事 業 、地 球 環 境 等 に関 する研 究
・大 規 模 災害後 の被 災 地 域 が直 面 してい る課 題 に関 する研究

大学 ・各種研究所等の研究者 ・大学院生 、及び生協 ・ NPO・ 市 民 組 織 等 の役 職員 ・ 関 係 者 等 による個 人 の研 究 ・ 調 査 を主 な対 象 と します。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にて送付ください。

※応募は申請者ご自身が財団へメール添付にて行います

50万円以内/件

※詳細は財団HPをご確認ください。

横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者（大学院生を含む）

※学部長以上の推薦承認が必要な場合には、事務方で対応をします。
学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでe-mailにて送付ください。

※推薦書は推薦者本人から郵送もしくはメール添付による提出が必要となります。

研 究 助 成： 1件当たりの上限 50万円
※大学院生 1件当たりの上限 20万円
出版刊行助成： 1件当たりの上限 50万円
海外渡航費助成： 1件当たりの上限 20万円
※大学院生 1件当たりの上限 20万円

日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域１に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

管理会計学の研究を促進するための該当する国際研究交流。
※詳しくはHP参照。

■出版助成

管理会計学及び関連領域の研究成果の出版。この出版には優れた翻訳書も含みます。
原則として，採択された研究成果は，本財団の研究叢書として出版社から公刊します。

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

■出版助成　150万円

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

「重点募集分野」(表1：財団HP確認ください)に対する課題を明確にした実践的研究

第１分野：健全育成のための教育・保育、周到な準備を図る分野(教育、予防的対処等を図る分野)

第２分野：健全育成にとって喫緊の対応を要する分野(療育的対処等を要する分野)

※詳細は、財団HPをご確認ください

研究者（注１）または実践家（研究者であり実践家である者を含む）

（注１）「１年助成」は、 以下に該当する者も助成対象者 （代表研究者）といたします。
①大学院博士課程（博士後期課程）に在籍し、指導教員の推薦を受けた者
②大学院博士課程（博士後期課程）を修了、または単位取得退学した者で、常勤の職にない者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

１年助成：100万円上限/件
２年助成：400万円（２年間）上限/件

財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究分野に対し助成します。
また学会・研究集会の開催に対する助成についても併せて募集します。

研究助成金（イ）
日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等に おいて研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません。

研究助成金（ロ）
2026年3月1日現在で日本国内の大学院博士課程（博 士課程後期課程）に在籍する方、および進学予定の方、もしくはそれと同 等以上の能力を有する方を対象とします。

学会・研究集会　
経済学、財政学、金融学、金融法学およびそれらの 境界領域に属する研究分野の学術研究団体・グループが主催する会を対 象とします。

※学内締め切りまでにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで申請書をご提出ください。
学部長承諾は事務方で行います。
財団への提出はメールのため、ご自身で行っていただきます。

研究助成金（イ） １研究題目あたり 70万円まで

研究助成金（ロ） １研究題目あたり 30万円まで

学会・研究集会　 １組織・大会あたり　30万円まで

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本企業で実践されている管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

■研究助成
①研究助成A
②研究助成B
③挑戦的萌芽研究助成

■国際研究交流助成

詳細は、財団HPをご確認ください。

※学内締切までに申請書一式をsankahgaku-web@kanagwa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属長の承諾・押印は事務方でとりつけを行います。
※応募は申請者ご自身でメール提出を行っていただきます。

■研究助成
①研究助成A　30～200万円
②研究助成B　60万円　　　　　　
③挑戦的萌芽研究助成　　30～200万円

■国際研究交流助成　HPをご確認ください

個⼈やグループによるハラスメントに関する研究で、以下のいずれかに該当する活動費⽤を対象とします。
① ハラスメントの実践的な予防策や再発防⽌策の開発費（ケーススタディ⽤の資料及び教材作成費など）
② ハラスメントの発⽣メカニズムなどの要因研究費
③ ハラスメントに関する具体的な事例に基づく分析活動費

本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がwebで行います。
※冬休み期間を含みますので、学内締切が早めに設定されています。

50～60万円／１件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）

　① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究
　⑥ 医療の質の向上に関する研究

　詳細はHPをご参照ください。

日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
当財団に結果の報告書提出が可能な方。
巾広い助成と助成成果の確認の為、前年度助成採択者を応募対象としません。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。

100万円/件