分野または対象:理工系
No.2021-077 (一財)テレコム先端技術研究支援センター 研究費助成
先端的な情報通信技術分野の、独創的な研究を対象とします。ただし、製品化に関する研究は対象にしません。
日本国内に居住し、国内に継続的な研究拠点を有する研究者又は研究グループであって、学校教育法に規定する大学に所属している者とします。
250万円上限/件
No.2021-076 (公財)油空圧機器技術振興財団
油圧・空気圧機器(※)及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に関する技術の研究
(※)水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。
大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する42歳以下(令和4年3月31日現在)の若手研究者(※)を対象とします。
(※)博士後期課程の大学院生を含みます。
100万円上限/件
No.2021-075 (公財)御器谷科学技術財団 研究開発助成
(1)生産分野
① 環境配慮・省資源となる駆動装置の研究開発
② 新エネルギー・省エネルギー・環境改善に対応する機器の研究開発
③ ユニークな発想による金属または新材料等の加工技術に関する研究開発
(成形・切削・研削・切断・穴あけ・バリ取り等)
④ 油圧・空気圧・水圧・電気等のエネルギーを利用し、高機能化・小型軽量化・省力化・自動化した機械または工具の研究開発
⑤ 現場作業(建設/土木/住宅/工場/公共物・橋梁等のメンテナンス)の省力化・省人化・機械化・自動化するための機器またはシステムの研究開発
(2)医療・福祉分野
① 人体機能の回復、補助に役立つ機器の研究開発
② 介護支援、被介護者の快適度向上に役立つ機器の研究開発
③ バリアフリー・省力・省エネ等対応型住宅用の機器の研究開発
④ 災害救助・災害支援用機器等の研究開発
100万円上限/件
No.2021-074 (公財)前田記念工学振興財団 国際会議助成
我が国で開催される学術的な国際会議(研究集会・シンポジウム及びセミナー等を含む)の開催に要す
る経費の助成を行い、学術の国際交流に寄与しようとするものです。
令和4年4月1日から令和5年3月31日迄の間にわが国で開催するもので、次の3つの分野に関す
る、またはそれらの複数分野に共通する会議を助成の対象とします。
(1)土木分野
(2)建築分野
(3)i-construction 分野
100万円上限./件
No.2021-073 (公財)前田記念工学振興財団 従来型研究助成
次の3つの主題に関する研究を助成の対象とします。応募者は、いずれかの主題を選んで申請して
下さい。
(1)土木分野に関する研究
(2)建築分野に関する研究
(3)i-construction 分野に関する研究(新設:本分野の技術範囲等は、募集要項をご確認ください)
我が国の大学、その他研究機関等に勤務し(雇用関係があり)、研究活動に従事する研究者(大学院生、専攻科生等は対象となりません)とします。共同研究者も同様です。
なお、i-construction 分野については、ベンチャー企業(スタートアップ)に勤務している研究
活動従事者も対象とします
※web登録を自身でおこなっておりますが、助成金は大学管理のため、申請内容の確認を行います。学内締め切りまでに申請書(アップロードする前の申請書)をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください
100万円上限/件
No.2021-072 (公財)コニカミノルタ科学技術振興財団
AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、生物、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、スマート農業、エネルギー、ロボティクス等の幅広い技術領域を対象とします。
これら様々な研究分野における「光と画像」に関わる研究を以下の3分野に分けてテーマ募集します。
①光と画像に関する材料及びデバイスの研究
②光と画像に関するシステム及びソフトウエアの研究
③光と画像に関するその他の先端的な研究
日本の大学、国公立及び民間公益研究機関に所属する研究者で、奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上を応募資格とします。但し、年齢は40才以下(令和3年9月30日時点)とします。
奨励賞(優秀賞)4件程度 助成金1件 100万円
奨励賞10件程度 助成金1件 50万円
連携賞2件程度 助成金1件 100万円
No.2021-070 (公財)市村清新技術財団 地球環境研究助成
研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野のテーマとします。
(1) エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
(2) 化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
(3) 高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵、あるいは新しい概念に基づく蓄エネルギー技術分野
(4) 地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
(5) 日本の産業社会を「脱炭素経済」へと大胆に転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材のあり方を、定性的・定量的に分析する社会科学分野
助成対象者となる代表研究者は、大学、公的研究機関*に所属する常勤の研究者とします。なお、代表研究者は、研究の取りまとめを行い、研究助成金の管理および報告事務等を含めて研究計画の推進に責任を持ちうる者とします。
(*)「公的研究機関」とは、公的研究機関であって文部科学省の科学研究費の申請資格のある機関をいいます。
・ 申請の研究期間内に、申請のテーマ内容と重複する研究内容に対して他機関から助成を受けている、または受けることが決定している場合は応募できません。
・ 重複する研究内容に対して他機関に助成を申請中の場合には、申請は可能です。ただし、採択が決定された時点でいずれの助成を受けるか判断いただき、他機関の助成を受ける場合には、辞退していただきます。
※web登録・郵送どちらも必要です
500万円上限/件
No.2021-063 (国研)情報通信研究機構(NICT):海外研究者招へい
情報通信分野
※本件は輸出管理事項が含まれています。場合によっては申請できない場合があります。下記のURLにアクセスいただき、http://research-info.kanagawa-u.ac.jp/security/SecurityControl.html#check
様式①事前確認チェックシート・招へい者の履歴書・業績リスト・計画書、滞在期間を10月7日までに産官学連携推進課 sankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jp までご提出ください。応募可能かどうかの審査をさせていただきます。
なお、チェックシートは1⃣~3⃣までは確実にご記入ください。4⃣以降はわかる範囲でチェックをしてください。
1.1.2 応募資格
応募者は、情報通信分野の研究開発又は学術的な活動を行うために海外研究者を受入れる研究機関等とします。研究機関等とは、民間企業の研究開発部署、大学(高等専門学校、大学共同利用機関法人等を含む)、公益法人等の研究機関を指します。
1.1.3 招へい研究者の要件
博士の学位取得者又は同等以上の能力を有する情報通信分野の研究者とします。外国に5年以上在住の日本国籍を有する者であって、当該国の学界で活躍している研究者も含みます。なお、十分な実績があると認められれば博士課程在籍中の研究者も対象となります。
No.2021-062 (公財)野口研究所
■課題1ライフサイエンスの進展に寄与する研究
疾患バイオロジーの探究、健康・医療に関する技術開発(医療、診断、医療材料、医療機器など)と、微生物・動植物を含めた生物機能解明、それを利用した産業応用に関する研究など
■課題2エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセスに関する研究
持続可能な地球環境・人類社会を実現するためのカーボンニュートラル推進、省・創エネルギー、再生可能エネルギー利用、およびエコシステムのための新素材開発、新プロセス開発、新分析・解析法など(電子材料や電子デバイスなども含む)
※公募開始は9月1日からです
①国内の大学・大学等協同利用機関・高等専門学校に勤務する研究者(常勤でなくてもよい)
②39歳以下(1981年11月1日以降に出生)
220万円上限/件
No.2021-061 (公財)日本板硝子材料工学助成会
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料(複合材料を含む)に関する基礎研究および応用研究。(注:純粋な金属は含みません。)
★ 常勤の研究者に限る(営利企業に所属される方は対象外となります)。
★ 大学院学生は応募できません。
★ 2019年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はありません。
120万円上限/件