分野または対象:理工系
No.2022-084 (奨学金)博士後期課程進学予定者向け SCAT研究奨励金 テレコム先端技術研究支援センター
先端的な情報通信技術分野の研究
技術分野(括弧内は例示です)
1. 光通信・ネットワーク技術とその応用
(光通信方式、デジタル信号処理、トラヒック・ルーティン
グ 制御、フォトニックネットワークなど)
2A. 計算基盤技術
(計算機システム、ソフトウェア、情報ネットワーク、デー
タベース、情報セキュリティ、クラウド、IoT)
2B 人工知能・ヒューマンインフェース技術
(認知科学、音声・画像処理、自然言語処理、ヒューマンイ
ンタフェース、人工知能、ロボティクス、学習支援システ
ム)
3 無線・宇宙通信技術
(無線通信方式、無線アクセス、アンテナ・電波伝搬、放
送技術など)
4 マイクロエレクトロニクス・材料技術
(デバイス、分子素子、ナノテクノロジーなど)
以下のすべての条件に該当し、研究科長等が推薦する学生とします。なお推薦は、1研究科につき2名まで。
(1) 令和5年4月に以下のいずれかの大学院博士課程に進学予定の者又は令和4年10月期に以下のいずれかの大学院博士課程に進学した者
(a) 区分制の博士後期課程第1年次
(b) 一貫制の博士課程第3年次
(c) 後期3年の課程のみの博士課程第1年次
(2) 研究能力に優れ、かつ、健康である者
(3) 他の奨学金を受けていない者又は受ける予定のない者(独立行政法人日本学生支援
機構の奨学金を除く。)
(4) 定職に就いていない者
※応募後、上記(1)~(4)の資格を満たさなくなった場合は速やかに申し出てください。
(特に、当SCAT研究奨励金への応募後、他の奨学金の受給が決まった時にご注意ください。例えば、日本学術振興会の特別研究員-DC1 など。)
※詳細は募集要項をご確認ください。
※指導教官に相談の上、学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで申請書一式を送付ください。
※各研究科で審議の上、推薦者を決定します。
10万円/月 返還義務なし (学生個人口座へ振り込み)
No.2022-083 (公財)日本板硝子材料工学助成会
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料(複合材料を含む)に関する基礎研究および応用研究。(注:純粋な金属は含みません。)
・常勤の研究者に限る。
・大学院学生は応募不可。
・令和2年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はない。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身が行います。
120万円上限/件
No.2022-082 (公財)味の素食の文化センター
食の文化研究。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究も含めます。(但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く)特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。
原則として、40歳前後までの若手研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
100万円上限/件
No.2022-081 (公財)萩原科学技術振興財団
活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究であって、次の各号に掲げるもの。
① 組込みシステムに関する研究
② AI技術に関する研究
③ 画像技術に関する研究
④ 上記に関連する技術に関する研究
(1)日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とする。
(2)推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとする。ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須。
(3)公正な選考のため、選考委員の近親者(三親等内の親族)は応募資格を有しないものとする。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-eb@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
100~200万円/件
No.2022-080 (公財)上廣倫理財団
(1)人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、 人文社会科学分野からの研究
(2)現代の倫理的課題に関する実態研究及び調査
(3)学校における倫理教育・道徳教育に関する研究
(1)日本国内外の大学・学校及びその附置研究所等の教育機関に在籍し、在籍する機関より応募の承認を得ていること
※ただし博士課程に在籍もしくは満期退学及び修了し、指導教官の推薦状を提出可能な方は、所属に関係なく応募可能といたします。
(2)概ね45歳までの研究者
(3)学術振興会の助成等の公的助成を助成期間中・同じ研究で受けていないこと
(4)国籍は問いませんが、応募は日本語に限ります
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※機関長承諾おようび公印の取り付け、財団への応募書類の郵送は事務方が行います。
新規・助成金額60万円(上限)、 継続・助成金額60万円(上限)
No.2022-078 (公財)市村清新技術財団 地球環境研究助成
研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
(1)エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
(2)化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
(3)高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵あるいは新しい概念に基づく畜エネルギー技術分野
(4)地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
(5)日本の産業社会を脱炭素経済へと転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材の在り方を、定量的・定性的に分析する社会科学分野。
研究代表者は常勤の研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※申請書の財団DBへのアップロードは申請者が行います。
※財団への郵送は事務方で行います。
500万円/件
No.2022-079 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成(C)
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動を歓迎します。
日本国内に居住し、研究開始時期(翌年4月1日)に次のいずれかに該当する博士課程の学生であれば、国籍・所属機関を問わず応募可能です。審査・選考後、4月1日時点の在学証明書を助成金交付前に提出していただきます。
①区分制の博士後期課程に在学する者
②一貫制の博士課程第3年次、4年次または5年次に在学する者
③後期3年の課程のみの博士課程に在学する者
その他の団体から給与や助成金などを受給しているまたは受給する予定の場合は、その団体の規定に従ってください。
※指導教官とご相談ください
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagwa-u.ac.jpまでご提出ください。
50万円上限/年
研究期間:1~3年間
No.2022-077 (公財)立石科学技術振興財団 2023年度前期国際交流
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。
日本国内からオンライン開催の国際会議に参加するために必要な費用も助成対象とします。
日本国内に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程(または相当)に在学する者。
短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※機関長承諾および公印の取り付けは事務方が行います。
※財団HPの申請書のアップロードは申請者ご自身が行います。
※郵送は事務方が行います。
国際会議発表 40万円以下 / 件
短期在外研究 70万円以下 / 件
No.2022-076 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成(A)(B)
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による基礎研究活動も歓迎します。
助成期間に日本国内に居住する研究者であること。
同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kangawa-u.ac.jpまで送付ください
※機関長の承諾及び公印の取り付けは事務方で行います。
※財団DBへの申請書アップロードは申請者自身が行います。
郵送は、事務方が行います。
研究助成(A) 250万円以下 / 件 期間:4月1日 ~(1年間)
研究助成(B) 500万円以下 / 件 期間:4月1日 ~(2年間)
No.2022-075 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成S
「人間と機械の融和」のあるべき姿を想定または提示し、すでに確立した基礎研究の成果に基づいた統合技術およびプロトタイプの開発と機能検証、さらに実証実験を目標とする研究プロジェクト(以下、プロジェクト)に対して研究費を助成します。
人材や知見を広く内外に求めて多様性に富む連携体制をとるプロジェクトを優先します。
対象分野: ①生活・健康 ②交通・物流 ③生産(※) ④環境
( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。
プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。
代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。
代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。
プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※所属機関長の承諾おようび公印の取り付けは事務方で行います。
※財団DBへの申請書アップロードは申請者ご自身で行います。
※郵送は、事務方が行います。
助成期間を通して総額3,000万円を上限