分野または対象:研究助成
No.2020-080 (公財)池谷科学技術振興財団
(1) 研究助成
先端材料及びこれに関連する科学技術
(2) 国際交流等助成(派遣)
過去に当財団の(1) の研究助成を受けた者のうち、海外でその研究成果を発表するための旅費
(2013年度より助成対象者を変更)
(3) 国際交流等助成(招聘)
先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動を行う研究者の招聘
※インターネット回線を利用し、当財団のホームページより研究者登録を行い電子メールで送信された申請書(助成金交付申請書 様式1)を財団ホームページよりアップロードし提出する
(1) 応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることを条件とします。
(2) 機関に所属している研究者の場合は、申請にあたり所属機関長(大学の場合は学科長・学部長以上)の承諾が必要です。採択時の手続書類として 所属機関長の承諾書(様式17)の提出が必要になりますので、事前に所属機関の承諾書について所属機関の担当者様にご確認ください。
なお、所属機関の承諾書の提出は2021年4月を予定しております。
個々の所属機関の応募者数に上限はありません。
(3) 応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募はできません。
また、当財団の2020年度の研究助成者は2021年度の研究助成に応募できません。
なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
(4) 先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動に従事する大学院後期課程在籍者及びポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書(様式17)と合わせて指導教官の推薦状(様式18)提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募になります。
(5) 国際交流等助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、その成果を海外で発表する予定のある者とします。
(1) 研究助成 1件あたり 最大150万円(間接経費10%を含む)
(2) 国際交流助成 1件あたり 最大50万円(間接経費10%を含む)
(間接経費は10%以内とします。間接経費については応募前に各所属機関の担当者様にご確認ください。)
No.2020-078 (公財)石本記念デサントスポーツ科学振興財団
※現実に役立たせ得る研究に焦点をおいている。
※明らかな疾病に対する運動療法的なものよりも、健康者もしくは半健康者の積極的な健康増進を意図する研究課題を優先する。
第一部 課題学術研究
①暑熱環境下における快適性を実現する手法に関する研究
②運動時におけるウェアの快適性実現の手法、あるいは快適性を定量化す新たな手法や指標に関する研究
③運動後のリカバリーに有効なクールダウンを実現する手法に関する研究
④運動時におけるウェアに関するシミュレーションシステムの構築
第二部 自由課題学術研究
財団の趣旨に添ったものであり、申請者がこれまで行ってきた研究を助成することで調査・研究の発展・充実が期待されるもんどえあること。
体育学、健康科学、人間工学、被服科学、運動施設工学等健康の増進と体力向上に関わる学術、およびその他スポーツ振興に寄与する学術研究に関する講座を持った大学、およびこれに準ずる研究機関に所属する個人またはグループ。
第一部 課題学術研究 100~200万円/件
第二部 自由課題学術研究 最優秀:100万円 優秀:50万円
No.2020-077 (一社)日本建設機器施工協会
建設機械又は建設施工(施工に伴う調査を含む)に関する技術開発若しくは研究であって、以下のいずれかをその目的として、新規性・必要性・発展性が高いと判断されるものを助成の対象とします。
①施工の合理化、生産性向上
②施工の品質管理
③建設工事における安全対策
④建設工事における環境保全
⑤災害からの復旧及び防災
⑥社会資本の維持管理・保全技術の向上又は合理化
⑦その他建設機械又は建設施工に関する技術等の向上と普及
① 大学、高等専門学校及びこれらの附属機関に属する研究・開発者及びグループ
② 法人格を有する民間企業等の研究・開発者及び研究・開発グループ
200万円上限/件
No.2020-076 (公財)電気通信普及財団
電気通信普及財団では、情報通信の利用を促進し情報社会の進展に寄与するために行われる、
① 情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文・社会科学分野における研究調査
② 情報通信に関する技術分野における研究調査
③ 情報通信に関する人文・社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる
研究調査に対して、助成金を給付します。
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生(博士課程[後期])とします。
若手研究者の方からの新しい取組などに対して、広く助成を行うようにしています。
助成申込者は、個人の場合は本人、共同研究の場合には代表者とします。
No.2020-074 (一財)田中貴金属記念財団
以下のいずれかに該当する内容であること •貴金属に関わる新しい技術であること
•製品に革新的な進化をもたらす貴金属に関わる研究・開発であること
•貴金属を利用した新しい製品の研究・開発であること
※貴金属とは、白金、金、銀、パラジウム、ロジウム、イリジウム、ルテニウム、オスミウムの8元素をさします
※他の材料メーカーと共同開発を実施しているもの(予定も含む)は、その旨を明記してください
※すでに製品化・実用化されている、あるいは予定されているものは対象外となります
•プラチナ賞 500万円(1件)
•ゴールド賞 200万円(1件)
•シルバー賞 100万円(4件)
•萌芽賞*1 100万円(2件)
•奨励賞 30万円(複数件)
*1 萌芽賞は2020年4月1日現在において37歳以下の方を対象とします
•日本国内の教育機関(大学、大学院、高等専門学校)、国公立及びそれに準ずる研究機関に所属(勤務)されている研究者(ポスドク含む)、又は国内の学協会に所属する研究団体の研究者のご応募であること
※共同で研究されている内容を応募する際は、代表者が応募してください
※日本国内の研究機関に所属されていれば、活動拠点は国内・海外を問いません
No.2020-072 (公財)メルコ学術振興財団
日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法,管理会計システム,事業承継システム,およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。
1.研究助成A(研究者・博士後期課程大学院生)
・研究者・博士後期課程大学院生が,一人又はグループで行う独創的・先駆的な研究
1件30万円~200 万円程度,助成件数10件程度
2.研究助成B(博士後期課程大学院生)
・博士後期課程大学院生が一人で行う独創的・先駆的な研究
一人毎年60万円程度×3年間,助成件数若干名
3.挑戦的萌芽研究助成(研究者・博士後期課程大学院生)
・助成対象分野において,これまでの学術の体系や方向を大きく変革・転換させることを志向し,飛躍的に発展する潜在性を有する,探索的性質の強い,あるいは芽生え期の研究
1件30~200万円程度,助成件数 若干名
(ア)個人の申請の場合:日本の大学・研究機関に所属する研究者及び大学院生。ただし,上記大学院生の場合,休学中(休学予定を含む)に応募することはできません。
(イ)研究グループ(共同研究)の場合
・代表者については,日本の大学・研究機関に所属のこと。
・大学院生は共同研究者の代表者になることはできません。
(ウ)申請者は,研究助成期間中,大学・研究機関に所属していること。
なお,研究機関を移ることは妨げません。
No.2020-070 (一財)テレコム先端技術研究所支援センター(研究助成)
先端的な情報通信技術分野の研究の円滑な推進を支援すること目的として、研究に関わる経費の助成を行います(助成金は研究のための諸費用に使用できます)。
先端的な情報通信技術分野の研究を行っている研究者または研究グループ
250万円上限/件
No.2020-069 (共)自然科学機構(分野融合型共同研究)
自然科学研究機構(国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所)の研究者と協力して推進する以下の取組
①分野融合型の共同研究 (500万円以内/年)
②分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等(100万円以内/年)
※分野融合に向けた事前相談可能
大学等に所属する研究者
No.2020-068 (公財)野口研究所
課題1:ライフサイエンスの進展に寄与する研究
医薬、診断薬、再生医療、医薬材料など
課題2:エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセス に関する研究
畜エネルギー、創エネルギー、省エネルギー、触媒化学、
錯体、化学、反応化学、バイオマスなど
課題3:新しい電子材料やデバイスに関する研究
電子材料、デバイス、センサーなど
・国内の大学またはこれに準じる研究機関に勤務する研究者
・39歳以下(1980年11月1日以降に出生)
・所属長の推薦
220万円/件
No.2020-067 (公財)日本板硝子材料工学研究会
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックスなどのバルクク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材料などに用いる材料(複合材料含む)に関する基礎研究および応用研究。(※純粋な金属は含まない)
常勤の研究者。
120万円上限/件