一般助成および大型連携研究助成

人文社会科学系領域での基礎的かつ着実な実証研究

※なお、大型連携研究助成は、異なる専門領域の複数のメンバーがチームを形成し、同一の社会課題解決のため、より多角的に連携してダイナミックに挑戦する提案型の助成金。

本学の専任教員。
詳細は財団HPを確認ください。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。年末年始を挟むため、締め切りが早まります。

※所属長の承諾・公印のとりつけは事務方で行います。

※申請者自身によるweb申請。

一般：500万円/件
大型：1000万円/件

すべての自然科学分野の独創的かつ先駆的研究

一般：本学の専任教員。年齢制限なし
若手：本学の専任教員かつ2023年４月1日時点で40歳未満
※詳細は財団HPを確認ください。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承諾・公印の取り付けは事務方で行います。

※申請はご自身でwebで行います。

一般：2000万円以内/件
若手：400万円/件

持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）

例えば
　① プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　② 環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③ 再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④ 環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤ 環境科学システム、モデル構築の研究

あくまで参考例ですので、この例にとらわれず、独創的、先端的テーマを歓迎します。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。

日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
当財団に結果の報告書提出が可能な方。
巾広い助成と助成成果の確認の為、前年度助成採択者を応募対象としません。

100万円/件

有機化学、無機化学、高分子化学、機械・計測制御・システム、電気・電子、医学を含む幅広い自然科学分野の優れた独創的研究をしている者であって、研究費が不足している者に対して援助金「学術奨励賞」「渡辺記念特別奨励賞」を贈呈する。
なお、近い将来に成果が期待できる開発研究だけでなく、将来を支える基礎研究も大きな対象としております。

大学卒業後国内の大学並びに研究機関に常勤する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送信ください。

※学部長承諾および公印の取り付けは事務方が行います。

※郵送は事務方が行います。

学術奨励金　100万円/件

①磁気健康科学に関する基礎研究（テーマ自由）
（例えば、弱磁場から超強磁場までの磁場の生体への作用に関する基礎研究）
②磁気健康科学に関する応用研究（テーマ自由）
（例えば、家庭用磁気治療器等を含む磁気の医療への応用研究）
③磁気健康科学に関するテーマ指定研究
　(1) ヒト及び動物レベルでの磁場作用のメカニズムの解明
　(2) 免疫系と磁場との関連
　(3) 循環系と磁場との関連
　(4) 神経系と磁場との関連
　(5) 血流と磁場との関連

大学・大学院（高等専門学校等の教育機関を含む）または研究機関等に属する者。

・特に若い研究者の方々を「研究代表者」として応募されることを推奨いたします。

・磁気以外の分野でご活躍され、生体磁気研究に初めて挑戦される方も歓迎いたします。

100万円以内/件

医療機器産業界の振興・発展に寄与する経済学、経営学、法学、レギュラトリーサイエンス、歴史学、政治学等の幅広い社会科学系研究テーマ※を幅広く募集します。調査や分析、実証研究、 ケーススタディ等を元に一般化した議論をするような研究を想定しています。既成の概念にとらわれない、新しい発想に基づくテーマについても歓迎します。これまでに実施した研究テーマの例を以下に示します。
※医療機器の研究開発・試作、実験、臨床研究等は対象ではありません。

次に示すキーワードに関連するテーマについては、優先的に採択を検討します。
◦ナショナルデータベース(NDB)、DPCデータ
◦臨床研究法、次世代医療基盤法、個人情報保護法
◦プログラム医療機器、ヘルスソフトウェア
◦経済的アウトカム、イノベーションの評価、バリューベースドヘルスケア
◦事例検討・ケーススタディ教材
◦レギュラトリーサイエンス、海外規制動向
◦市場予測とキードライバー、企業のパフォーマンス分析、アライアンス分析
◦マクロシミュレーションモデル、生産波及効果や雇用誘発効果
◦権利関係・契約形態・関連制度(産学連携)

大学・国立研究開発法人等の研究機関に所属する研究者、大学院生、学部学生の方が対象です。個人を基本としますが、個人では研究の遂行が難しい場合 （例えば、複数の学術領域をカバーする場合や海外との比較を行うような場合、膨大な量の調査を行う場合など）は、主たる研究者を中心とする少人数のグループでの申請も可能です。 申請者の国籍は問いませんが、下記に示す報告書を作成するために日本語による会話および読み書きの十分な能力を有することが条件となります。 また助成金の取扱上、日本国内に居住している方を対象とします。

なお、若手研究者の方の積極的応募を期待します。学部・修士課程の学生の方が応募する場合は、責任を持って研究指導して頂ける方との連名でグループとして申請して下さい。 また研究終了時に学生等の立場が保証されていることが必要です。例えば学部卒業後の大学院への進学や修士・博士課程修了後にアカデミックポジションへの就職や 研究生等のポジションが保証されていない場合は、卒業・修了までに完成する研究計画として下さい

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

50万円/件

（１）日本国内にある寺院、神社等の建造物に関する学術研究

（２）日本国内にある歴史的文化財の建造物の保存、修復に関する学術研究

日本の大学、その他研究機関に在職し（文部科学省が指定する研究機関）、主たる仕事が研究職として研究活動に従事している研究者（大学院生、専攻科生等は対象となりません）とします。
共同研究者も同様です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は申請者ご自身で行います。

200万円上限/件

“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション”に関連する研究

①自由課題（上記分野に関連する研究課題を自由に設定）

②指定課題

1. 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
2. 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発につながる他領域における関連研究
3. パンデミックがもたらしたインパクトに関する影響

①常勤研究者の部
大学に在職する助教以上の常勤研究者（個人またはグループ研究）

②大学院生の部
博士後期課程に在籍する大学院生（個人またはグループ研究）

①常勤研究者の部
単年研究 300万円以内／件　継続研究 400万円以内／件

②大学院生の部
単年研究 50万円以内／件　継続研究 60万円以内／件

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。

音・音楽・楽器に関わる日本のものづくりに貢献する科学技術分野における研究を幅広く対象とする。ただし、軍事や原子力に関する研究は対象外

高等専門学校、大学、公的研究機関に所属する常勤の研究者（研究者には、大学院生やポストドクターも含みます。）
※応募に際しては、所属長あるいは指導教官からの推薦が必要です。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身がwebで行います。

※学部長承諾、公印の取り付けは事務方で行います。

上限100万円／件

（１）戦略研究公募型
情報学の動向を踏まえて本研究所が戦略的に設定した研究テーマを選択のうえ、具体的な研究課題を自由に設定してください。研究テーマについては、前掲のポスターをご覧ください。

（２）研究企画会合公募型
下記の少なくとも一つを満たす新規研究課題を自由に設定し、会合（交流会、議論、実習、打合せ等）を実施してください。情報学研究の枠組に拘らず、研究課題を自由に設定してください。

異分野と情報学との連携
情報学同士の連携強化
情報学の難問に挑戦する新たなグランドチャレンジ
会合は、共同研究者5名以上で実施してください。
（３）自由提案公募型
申請者が研究課題を自由に設定し、実施してください。

国内の大学・短期大学・高等専門学校及び大学共同利用機関等に所属する研究者並びにこれらに準ずる研究者、大学院生（ただし、社会人学生に限る）
国内の民間企業等に所属する研究者

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。

※応募は電子データのみで受け付けます。申請者ご自身で行います。

戦略研究公募型（年間上限150万円）
研究企画会合公募型（年間上限80万円）
自由提案公募型（年間上限100万円）