分野または対象:研究助成
No.2022-088 (公財)野口研究所
■課題1 ライフサイエンスの進展に寄与する研究。
疾患バイオロジーの探究、健康・医療に関する技術開発(医薬、診断、医療材料、医薬機器など)、微生物・動植物を含めた生物機能解明、それを利用した産業応用(グリーンバイオ、ホワイトバイオを含む)に関する研究など
■課題2 エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセスに関する研究。
持続可能な地球環境・人類社会を実現するためのカーボンニュートラル推進、省・創エネルギー、再生可能エネルギー利用、およびエコシステムのための新素材開発、新プロセス開発、新分析・解析法など(電子材料や電子デバイスなども含む)
国内の大学などの研究者(常勤でなくても応募可)
39歳以下(1982年11月1日以降出生)
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
220万円/件
No.2022-087 (公財)油空圧機器技術振興財団
油圧・空気圧機器(※)及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に関する技術の研究
(※)水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。
大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する42歳以下(令和5年3月31日現在)の若手研究者(※)を対象とします。
(※)博士後期課程の大学院生を含みます。
◎学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付下さい。
◎学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。
100万円/件
No.2022-086 小澤・吉川記念 エレクトロニクス研究助成基金
募集要項(エレクトロニクス研究助成基金)
※財団によるwebへの令和5年度公募開始情報掲載は9月からです。
対象は、以下の研究項目ですが、その他のテーマも対象となります。
〇電子素子の製造基盤技術の研究開発
〇半導体材料および加工技術の研究開発
〇固体電子素子の研究開発
〇電子回路の応用研究
〇光電子素子の研究開発
〇情報処理関連研究
〇生体系、宇宙系、量子系、ロボティクスに対する電子技術の応用研究
大学・研究機関所属の若手研究者(令和5年4月1日現在35歳以下)
※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方が行います。
200万円上限/件
No.2022-083 (公財)日本板硝子材料工学助成会
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料(複合材料を含む)に関する基礎研究および応用研究。(注:純粋な金属は含みません。)
・常勤の研究者に限る。
・大学院学生は応募不可。
・令和2年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はない。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身が行います。
120万円上限/件
No.2022-082 (公財)味の素食の文化センター
食の文化研究。人文・社会科学の研究に限らず、自然科学分野で食の文化に関する研究も含めます。(但し、食品や医薬品などの開発を目的とするものは除く)特に、食の文化に関する認識や研究活動に新たな広がりや深みをもたらすことが期待される研究を優先的に対象とします。
原則として、40歳前後までの若手研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
100万円上限/件
No.2022-081 (公財)萩原科学技術振興財団
活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究であって、次の各号に掲げるもの。
① 組込みシステムに関する研究
② AI技術に関する研究
③ 画像技術に関する研究
④ 上記に関連する技術に関する研究
(1)日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とする。
(2)推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとする。ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須。
(3)公正な選考のため、選考委員の近親者(三親等内の親族)は応募資格を有しないものとする。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-eb@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
100~200万円/件
No.2022-080 (公財)上廣倫理財団
(1)人間の「生命」や「生き方」、社会における「共生」に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、 人文社会科学分野からの研究
(2)現代の倫理的課題に関する実態研究及び調査
(3)学校における倫理教育・道徳教育に関する研究
(1)日本国内外の大学・学校及びその附置研究所等の教育機関に在籍し、在籍する機関より応募の承認を得ていること
※ただし博士課程に在籍もしくは満期退学及び修了し、指導教官の推薦状を提出可能な方は、所属に関係なく応募可能といたします。
(2)概ね45歳までの研究者
(3)学術振興会の助成等の公的助成を助成期間中・同じ研究で受けていないこと
(4)国籍は問いませんが、応募は日本語に限ります
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※機関長承諾おようび公印の取り付け、財団への応募書類の郵送は事務方が行います。
新規・助成金額60万円(上限)、 継続・助成金額60万円(上限)
No.2022-078 (公財)市村清新技術財団 地球環境研究助成
研究テーマは地球温暖化対策に関わる研究開発テーマとし、具体的には以下のような分野をテーマとする。
(1)エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
(2)化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
(3)高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵あるいは新しい概念に基づく畜エネルギー技術分野
(4)地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
(5)日本の産業社会を脱炭素経済へと転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材の在り方を、定量的・定性的に分析する社会科学分野。
研究代表者は常勤の研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※申請書の財団DBへのアップロードは申請者が行います。
※財団への郵送は事務方で行います。
500万円/件
No.2022-079 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成(C)
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動を歓迎します。
日本国内に居住し、研究開始時期(翌年4月1日)に次のいずれかに該当する博士課程の学生であれば、国籍・所属機関を問わず応募可能です。審査・選考後、4月1日時点の在学証明書を助成金交付前に提出していただきます。
①区分制の博士後期課程に在学する者
②一貫制の博士課程第3年次、4年次または5年次に在学する者
③後期3年の課程のみの博士課程に在学する者
その他の団体から給与や助成金などを受給しているまたは受給する予定の場合は、その団体の規定に従ってください。
※指導教官とご相談ください
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagwa-u.ac.jpまでご提出ください。
50万円上限/年
研究期間:1~3年間
No.2022-076 (公財)立石科学技術振興財団 研究助成(A)(B)
エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による基礎研究活動も歓迎します。
助成期間に日本国内に居住する研究者であること。
同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。
※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kangawa-u.ac.jpまで送付ください
※機関長の承諾及び公印の取り付けは事務方で行います。
※財団DBへの申請書アップロードは申請者自身が行います。
郵送は、事務方が行います。
研究助成(A) 250万円以下 / 件 期間:4月1日 ~(1年間)
研究助成(B) 500万円以下 / 件 期間:4月1日 ~(2年間)