ガス燃焼機器とそれに関連する安全技術、加工技術などの科学技術の学術的研究。
日本在住の研究者で大学もしくは研究機関に所属する者。
100万円～200万円
持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムにかかわる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野で募集します）
1.日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
2.当財団に結果の報告書提出が可能な方。
100万円/件
■募集助成区分
区分（１）国際学術共同研究助成
区分（２）アジア地域重点学術研究助成
■研究対象
区分（１）対象分野は特に特定しないが学際的な組織で行われる研究が望ましい
区分（２）対象分野はアジア地域（中近東、シベリア等含む）に関するものであれば特に限定しない。
区分（１）我が国の大学（含、大学院大学）の研究者および海外の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループ。
区分（２）我が国の大学（含、大学院大学）の研究者およびアジア地域
の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループ。
区分（１）500万円
区分（２）150万円
１．趣旨
工学（土木系分野、建築系分野）の独創的な研究について助成し、些かなりとも我が国科学技術の発展に寄与しようとするものです。
特に、既成の考え方や専門分野等にとらわれない先見的、個性的な研究計画の応募を歓迎します。
２．助成の対象とする研究主題
次の２つの主題に関する研究を助成の対象とします。応募者は、いずれかの主題を選んで申請して下さい。
(1)土木分野に関する研究
(2)建築分野に関する研究
我が国の大学、その他研究機関等に勤務し（雇用関係があり）、研究活動に従事する研究者(大学院生、専攻科生等は対象となりません)とします。共同研究者も同様です。
100万円/件
（１） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発に関する基礎的応用的な技術の研究
（２） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの生産に関する技術の研究
（３） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの利用に関する技術の研究
（補足事項）
① 上記の“油圧・空気圧機器”には、水圧、ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。
② 上記の“これを補完し、あるいはこれと併用する駆動システム”には、
電気駆動システム、機械式駆動システム（歯車、ベルトなど）、機能性材料を利用する駆動システムなども含みます。
次の①から②の要件を充たす人であること。
但し、大学院生を含む若手研究者（申請の翌年の３月末現在、満４２歳以下）に限ります。大学院生は、③の要件も必要です。
①下記の研究機関に、当該研究機関の研究活動を行うことを職務に含む者として、
所属する者であること（有給・無給、常勤・非常勤、フルタイム・パートタイム
の別を問いません。また、研究活動以外のものを主たる職務とする者も含みます）。
②当該研究機関の研究活動に実際に従事していること（研究の補助は除きます）。
③大学院生は、申請の研究課題を研究期間内、下記の研究機関において研究する
ことのできる博士後期課程の学生に限ります。
記
１．大学及び大学共同利用機関
２．高等専門学校
【共同研究期間】原則2019年4月より開始し1年間（エントリーコラボ）
【研究費用】当社が研究機関に支払う研究費
◆エントリーコラボ（EC）: 2百万円以内（1年間） ×10件程度
→翌年、一部がステップアップ
◆ステップアップコラボ（SC）: 2千万円以内／年×最長3年
※ご応募いただけるのはECのみとなります。直接SCへの応募はできません。
【第1次審査応募期限】2019年9月30日（月） （300字程度の概要）
■目的
： エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究に関する活動を支援し、もって技術革新と人間重視の両面から真に最適な社会環境の実現に寄与することを目的とする。
■事業内容
： エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究に関する活動を支援する。
（1）研究への助成
・研究助成（A） 250万円以下／件、30件程度／年
・研究助成（B） 500万円以下／件、2件程度／年
・研究助成（C） 50万円以下／件・年（博士課程後期在学中、最長3年）
10件程度／年
・研究助成（S） 3,000万円／3年、2019年度は2件（非定期実施）
※締切
（A),（B),（C)2019年9月1日～10月31日
（S)2019年8月1日～9月30日
（2）国際交流への助成
・国際会議発表 40万円以下／件
・短期在外研究 70万円以下／件
※上記合わせて20件程度／年
・国際会議開催 100万円以下／件、10件程度／年
※締切はURLでご確認ください。
■学内締切
各財団締切日の7日前まで。
NICTは、海外の研究者を招へいして情報通信分野の研究開発に関する国際的かつ学術的な研究集会の開催を支援する「国際研究集会開催支援」事業を行っています。
下記のとおり、令和2年度及び令和3年度に国際研究集会を開催する大学等の研究機関又は開催責任者の所属する研究機関の公募します。
本事業は、より幅広くご利用いただくために、次のような特徴を持っています。
•公募する国際研究集会は、令和2年度及び令和3年度の2年間です。
（令和3年度に開催する集会については、来年度の公募にも応募できます。）
国際研究集会を開催する大学等の研究機関 又は開催責任者の所属する研究機関
自然科学研究機構は、国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所の５研究所で構成され、さらに新分野創成センター、アストロバイオロジーセンター、生命創成探究センター、国際連携研究センターを設置し、それぞれの専門分野における最先端研究を推進しています。
本事業では、これまでの研究を超え、研究所の区分を問わず、機構内外の異なる研究分野の研究者の方々から、異分野による従来にない発想での研究を提案していただき、新たな研究分野を育んでいくことを期待し、「分野融合型共同研究」を支援する事業を新たに開始し、そのための研究課題を公募いたします。
「新たなアイデアがあるが、自然科学研究機構のどの研究者と組めばよいかわからない」、「異分野の人たちとこのテーマで議論をしてみたいが、自然科学研究機構にいる研究者を紹介してほしい」など、分野融合に向けた事前相談も受け付けます.
国内の研究機関に所属する研究者等が、自然科学研究機構に所属する職員と協力し推進する以下の取組を公募します。
(1) 分野融合型の共同研究
(2) 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等
申請代表者は、国内の大学及び公的研究機関に所属する研究者、または自然科学研究機構長がそれと同等の研究能力を有すると認める者を対象とします。（共同研究者においては、この限りではありません。）
(1) 分野融合型の共同研究年間
年間 500万円以内
(2) 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等
年間 100万円以内
次年度（令和2年度）に行う、初等中等教育及び幼児教育の向上発展に寄与する全国規模の有益な研究・活動等に助成します。
国公私立大学院、大学、短期大学、高等専門学校等の教育機関に所属している教職員、大学院生とします。
① 幼児・児童・生徒の教育の向上発展に寄与する研究・活動であれば、学部等は問いません。
② 応募者が計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び報告を行うことを条件とします。ただし、所属組織が助成金の管理を行うことが出来る方に限ります。
③ 一定期間日教弘本部奨励金の助成を受けていない方に限ります。（一度助成を受けている場合は、研究完了年度の翌々年度以降から応募することが可能です）
④ 日教弘本部奨励金と日教弘支部奨励金に重複申請はできません。
⑤ 原則として、令和2年度（2020年4月1日から2021年3月31日）1年間で完了する研究・活動等に限ります。
※web登録
100万円/件