各研究領域対象はHP上をご確認ください。
■応募資格
HP上をご確認ください。
■応募締切
CREST：2019年6月4日（火）正午
さきがけ・ACT-X：2019年5月28日（火）正午
■学内締切
各JST締切の１週間前までに産官学まで。
若手研究者のイオンの関与する科学および工学の研究を助成します。
特に新しい着想に基づく先駆的研究を歓迎します。
国内の学術研究機関に所属する若手研究者（2020 年４月１日の時点で 38 歳未満）ただし、学部学生、大学院学生は応募できません。
※学部１名の枠なので2019年5月8日までに申請書ドラフトを添付ファイルにて送付ください。追って推薦の可否をお知らせいたします。
１件当たり80万円
自然科学および人文科学すべての分野が対象
（特別テーマ）
課題名：地球環境を課題とする問題解決に向けた研究
（地球温暖化、資源枯渇、環境汚染などの問題）
（基本テーマ）
Ⓐ電気工学・機械工学
（a）光・電子デバイス材料・物性融合技術
①半導体関連、エレクトロニクス、スピントロニクス
②電気・電子・磁性デバイス、ＭＥＭＳ
③光デバイス、表示素子、情報記録
④通信・伝送用デバイス、センサデバイス
⑤新素材、ナノテクノロジー関連
（ｂ）システム情報・通信ネットワークメカトロニクスセキュリティ国際標準化
⑥ヒューマンインターフェイス、ウェアラブル
⑦コンピューター・マルチメディア信号処理
⑧ソフトウェア、知識処理、ＡＩ
⑨放送、通信、ＩｏＴ
⑩計測、制御、センシング
⑪機構、ロボット
（ｃ）環境その他
⑫環境エレクトロニクス（材料、新エネルギー、省資源、省エネルギー）
⑬シミュレーション科学
⑭加工法、工作法、リサイクル技術
⑮信頼性・最適デザイン
Ⓑ医学・生理学系
（a）健康・スポーツライフサイエンス
⑯人間支援デバイス・システム
⑰ヒューマンエレクトロニクス、ヒューマンパフォーマンス
⑱ヘルスエンジニアリング
⑲バイオエレクトロニクス関連
Ⓒ人文科学系
（a)人材育成・人間行動
⑳人材育成に関する研究
－人材育成の方法・効果などに関する理論的・実践的研究などー
㉑変革期における人間行動の研究
－人間を中心とした情報・生産・環境等の関わりについての研究－
（ｂ）ＩＣＴ教育
㉒ＩＣＴを活用とした学習支援システム・学習コンテンツに関する研究
■応募資格
常勤の教授、准教授、講師、助教、助手（特に若手で萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究を重点的に選定）
（各学部３名枠）
■助成期間
研究助成受領後１年間
（選考結果は10月中旬以降通知）
■学内締切
学部枠（３名まで）があるため
5月15日までに申請書ドラフトをメール添付にて産官学カルニンチまで（平塚・横浜共通）ご提出ください。４名以上の場合には学部長と相談の上決定いたします。
（特別テーマ）
500万円上限/件
（基本テーマ）
100万円上限/件
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎研究に携わる若手研究者に対し、科学奨励金・研究助成を終了した
研究テーマの中から、将来有望なものを選抜し、研究費の一部を継続的に補助するものである。
1） 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる若手研究者であること。
2） 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし、国籍は問わない)。
3） 過去の内藤記念科学奨励金・研究助成の受領者であり、当助成金申請時に報告書を提出済みであること。ただし、2018 年度内藤記念科学奨励金・研究助成の採択者は申請対象外とする。
4） 申請締切時点で博士号取得 12 年以内の研究者であること。
5） 内藤記念科学奨励金・研究助成申請時のテーマ、あるいはそれから派生したテーマに基づく申請であること。
6） 海外で行う研究は対象外とする。
7） 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念次世代育成支援研究助成金、内藤記念海外研究留学助成金いずれも申請する事はできない。
※本助成金は、当財団の選考委員と同一の教室(講座)に所属する者であっても、申請する事ができる。
※ 各学部１名の枠ですので、各学部の応募者が２名以上の場合には学部長等との協議の上決定します。
※ 2019年5月7日までに研究課題名と研究概要を産官学/平塚研究支援課までお知らせください。おって推薦決定の可否をお知らせいたします。
※ 専任教員以外の方は学内申請に必要な書類もございます。産官学/平塚研究支援課までご連絡をお願いいたします。
助成金額：3 年間で総額 1,000 万円とする。
注)3 年目の助成金の交付について、2021 年 9 月末日までに 1、2 年分の研究報告書が提出済みであること。
送金時期：①1 年目：2019 年 12 月 ②2 年目：2020 年 12 月 ③3 年目：2021 年 12 月
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行う女性研究者に対して、出産・育児によって研究が中断した際の研究現場への復帰と研究業績を挙げることを支援する目的で、研究に必要な費用を補助す
るものである。
1） 自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる一定以上の研究実績をあげた博士号を持つ女性研究者。
2） 日本国内の研究機関に所属する研究者であること（ただし、国籍は問わない）。
3） 出産日から復帰日までが 60 ヵ月以内の女性研究者。
① 今後職場復帰する場合
復帰日と復帰場所が明確になっており、復帰日までが出産日より 60 カ月以内であること。
② 応募以前に職場復帰している場合
出産日から助成金締切日までが 60 ヵ月以内であれば応募することができる。
4） 当財団以外から申請年度を含む助成期間（2019 年度～2021 年度）に、同一研究課題による同様（同類）の研究助成金を受けることはできない。
5） 当財団の選考委員と同一の教室（講座）に所属する者は申請することができない。
6） 海外で行う研究は対象外とする。
7） 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・研究助成、内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成、内藤記念次世代育成支援研究助成金、内藤記念海外留学助成金いずれも申請することはできない。
※ 各学部１名の枠ですので、各学部の応募者が２名以上の場合には学部長等との協議の上決定します。
※ 2019年5月7日までに研究課題名と研究概要を産官学/平塚研究支援課までお知らせください。おって推薦決定の可否をお知らせいたします。
※ 専任教員以外の方は学内申請に必要な書類もございます。産官学/平塚研究支援課までご連絡をお願いいたします。
助成金額：年間 200 万円を 3 年間(総額 600 万円)
注)3 年目の助成金の交付については、2021 年 9 月末日までに 1、2 年分の研究報告書が提出済みであること。
送金時期：①1 年目：2020 年 1 月 ②2 年目：2021 年 1 月 ③3 年目：2022 年 3 月
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、研究費の一部を補助するものである。
※ 各学部１名の枠ですので、各学部の応募者が２名以上の場合には学部長等との協議の上決定します。
1） 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者（年齢制限は無い）。
2） 日本の研究機関に所属する研究者であること（ただし、国籍は問わない）。
3） 財団の選考委員と同一の教室（講座）に所属する者は申請することができない。
4） 本助成金を受領した3年未満の研究者（2016～2018年度の受領者）は、申請することができない。
5） 海外で行う研究は対象外とする。
6） 申請時及び助成期間中に、内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念次世代育成支援研究助成金、内藤記念海外留学助成金いずれも申請することはできない。
300万円
一般研究助成、若手研究助成とも、鉄鋼製造に関連する環境保全技術課題に関する研究を助成対象とします。
過去の助成研究テーマについては、財団のホームページに掲載しています。
(1) 大気環境保全技術
① 大気環境対策技術の省エネルギー化、低コスト化及び高効率化
② 水銀等重金属類の低減技術
③ 微小粒子状物質（ＰＭ2.5）の対策技術
(2) 土壌・水質保全技術
① 水処理技術の省エネルギー化、低コスト化及び高効率化
② 排水中重金属の除去・回収技術
③ 土壌・地下水汚染に関する測定技術、影響評価及び浄化技術
④ 閉鎖性海域の環境対策技術
(3) 副産物の利用促進技術・廃棄物の効率的処理技術
① 鉄鋼スラグ（高炉スラグ、転炉スラグ、電気炉スラグ等）の利用技術及び高付加価値化技術
② 鉄鋼ダスト、鉄鋼スラッジ、鉄鋼スラグ、廃レンガの減量化、減容化、再利用技術
③ 水銀汚染廃棄物の効率的処理技術
(4) 地球環境問題
① 鉄鋼製造プロセスにおける抜本的な二酸化炭素排出削減技術
② 未利用エネルギーの有効活用技術
③ 二酸化炭素の分離・固定化・隔離技術
(5) エコプロセス
① 環境汚染物質の発生を抑制・極小化する鉄鋼製造関連技術
② 循環型社会の構築に資する鉄鋼関連技術
(1) 一般研究助成：原則として、日本国内にある組織（大学・企業等の法人又は実体のある任意団体、以下同）に所属する研究者
(2) 若手研究助成：日本国内にある組織に所属する研究者で、2019 年 4 月 1 日現在満年齢 39 歳
（２年計画で申請する場合は 38 歳）以下の者
なお、39 歳以下でも一般研究助成に応募することができます。若手申請者が主体的に行う研究であることが応募条件です。
ただし、大学院生等の学生でないこと（所属する研究機関において研究活動を行うことを本務とす
る職に就いている者（例：大学教員や企業等の研究者など）で、学生の身分も有する場合を除く）。
(1) 一般研究助成：１件当たり 1,500 千円／年以下とします。２年目の継続研究も 1,500 千円／年以下とし、３年目の継続研究は１件当たり 1,000 千円／年以下とします。
(2) 若手研究助成：１件当たり 1,000 千円／年以下とします。２年目の継続研究も 1,000 千円／年
以下とします。
①「一般枠」
全ての人が生涯生き生きと活躍するための生涯発達・生涯学習・生涯現役の場の、支援に関わる研究
②「特別枠」
『高齢者の就労及び実践事例報告に関する研究』
例）高齢者の就労支援、人材育成とキャリア開発、副業・兼業の在り方、定年制について 等
大学・短大・研究機関、又は実体のある任意団体や企業に所属する研究者、代表者、実務責任者
1件あたりの目安は50万円～100万円
モータ、アクチュエータ、発電機及びそれらの制御方法、その応用技術等に関連する技術分野
日本国内の大学・大学院・研究所等に所属し、対象分野に関する研究を主体的に進め、科学・産業の発展に貢献する所が大きいと思われる研究者（個人）とします。
※ 所属機関（研究室など）の上席者による承諾書が必要です。
※ 個人または所属のグループで、同一あるいは類似内容で、他の財団等から既に助成を受けている研究については、助成対象外とします。
※ 概ね39歳以下の若手研究者を対象とします。
100万円 / 1件
2019年10月 から2020年9月末日（1年間）