分野または対象:若手対象
No.2026-011 稲盛財団 研究助成 「はぐくむコース」
自然科学、人文・社会科学のあらゆる分野における、独創的なアイデアに基づいた先駆的研究(探索的研究や萌芽期の研究も含む) 。
● 年齢
2026年4月1日時点で理工系と生物系は40歳以下、人社系は50歳以下であること。
● 所属機関、役職、雇⽤形態等
申請時点に下記の要件をすべて満たす⽅とします。
a. 当研究助成の募集案内を送付した大学・機関に所属していること
b. 所属機関と研究を主要な職務の一つとしてフルタイム勤務の雇用契約を結んでいることフルタイム勤務とは、所属機関が定める標準的な勤務義務を負う勤務形態のこと
c. 助教相当以上の職位であること
大学に所属する場合は、助教あるいは助教相当以上の職位にある教員。
ポストドクトラルフェロー、ポストドクトラルリサーチャーなど、いわゆるポスドクは不可
d.申請研究に関して主体的に研究を行えること
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※所属長の承認・公印の取り付けは事務方で行います。
※応募は申請者ご自身が行います。
200万円/件
No.2026-10 公益信託 吉田学記念文化財科学研究助成基金
文化財科学に関する研究、特に、自然科学的手法を援用した考古学研究、考古学研究に資する文化財科学研究が望ましい
① 原則として満 40 歳以下の研究者(大学院生を含む)による個人研究であること
② 申請金額の上限は 50 万円とする
③ 申請者、及び申請課題について知悉している者からの推薦があることが望ましい
④ 応募できる研究テーマは 1 件のみとする
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※所属長の承認が必要な場合には事務方で行います。
※郵送は事務方で行います。
上限50万円/件
No.2026-005 (公財)東電記念財団 奨学金給付
所属研究科の制限なし
1.学業成績、人物ともに優秀であり、心身ともに健康で大学の推薦を受けられる方
2.2027年4月1日時点で28歳未満であること。
3.日本国内の大学院博士前期課程に在学し、2027年度に博士後期課程に進学を希望する方
4.または、博士後期課程1年もしくは2年に在学し、2027年度に進級を予定している方
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
5万円/月
No.2026-004 (公財)東電記念財団 国際技術交流援助(海外渡航・滞在)
広く電気・エネルギー関連の産業・生活に関わる技術の向上を目的として、様々な形での国際技術交流を支援することへの調査・研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打合せ、共同研究などのための海外渡航 ・滞在。
1.日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者もしく
は応募時点で大学院学生であること。(学部生不可)
2.2026年4月1日時点において「40歳未満の者」、または「産前・産後の休暇、育
児休業の期間を除くと40歳未満となる者」
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
北南米欧州 50万円以内
オセアニア 45万円以内
アジア・ハワイ 40万円以内
その他・滞在研究 上記の金額を参考に事務局で決定
No.2026-002 (公財)東電記念財団 研究助成(基礎研究)
広く電気・エネルギーに関わる原理・技術の向上革新を目指す基礎研究、異分野との融合・新技術の活用による新たな社会システムの構築を目指す統合型研究への助成
日本国内の大学・大学院あるいはそれと同等の研究機関に所属する研究者であること。(学生不可)
原則として40歳程度まで。(「産前・産後の休暇、育児休業の期間を除く」)
二次審査を通過された方には、2027年1月28日(木)の面談審査へお越し頂くことになります。予備日は設定しておりませんので、ご出席頂けない場合には候補から外れて頂くことになります旨、ご了承ください。
(一次審査結果通知・・2026.11月下旬予定、二次審査結果通知・・2027.1月中旬予定)
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身が行います。
500~1000万円/件
No.2026-001 (公財)鉄鋼環境基金
●一般研究助成
●若手研究助成
※ 詳細は財団HPをご確認ください
鉄鋼業に関連する環境保全技術課題に関する研究
① 地球環境問題
② 資源循環技術
③ 大気環境保全技術
④ 土壌・水質保全技術
●一般研究助成:日本国内の組織に所属する研究者
●若手研究助成:満39歳以下の者または博士号取得後8年未満の者
※学内締め切りまでに応募書類一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※応募は申請者ご自身でメールで行います。
●一般研究助成:150万円以下/件
●若手研究助成:100万円以下/件
No.2025-152 リバネス研究費 サポートまちづくりラボ賞
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
まちづくりに関するあらゆる研究
公共空間活用、都市モビリティ、スマートシティ、DX、脱炭素、再生エネルギー、インフラ管理、環境共生、防災、地域活性化、コミュニティー形成、サスティナビリティなど、まちづくりに関するあらゆる研究テーマを募集します。
・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
50万円上限/件
No.2025-151 リバネス研究費 京セラ賞
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です
ものを起点に次世代につながる価値を生み出すあらゆる研究
テーマ例
・金属とセラミックス等、異種材料を組み合わせた材料/部材に関する研究
・異種材料間の界面接着に関する研究
・ 生体適合材料や生体模倣材料に関する研究
・「もの」あるいは「ものづくり」に役立つ解析技術に関する研究
・CO2の資源化に関する研究
・セラミックスのリサイクルや元素戦略に関する研究
・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
50万円上限/件
No.2025-153 (賞)第25回(2026年)ドコモ・モバイル・サイエンス賞
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
募集は国内の大学、研究機関で研究されている50歳未満の若手研究者などを対象に、以下の3部門で行います。
「先端技術部門」
広い意味での移動通信に関連した先端技術において、優れた研究開発、成果発表
により、移動通信分野の発展に貢献しつつあるもの。またはその成果が高く評価
できるもの。
「基礎科学部門」
広い意味での移動通信に関連した基礎科学において、優れた研究開発・成果発表
により、将来、基礎科学の振興、移動通信分野の発展に貢献する可能性が高いも
の。
「社会科学部門」
広い意味での情報通信に関連した社会科学において、その発展に貢献するととも
に独自の調査や経験的データをふまえた実証的な研究果、または社会貢献や社会
的課題の解決に寄与する研究成果で、とくにモバイル・メディアの活用につなが
るもの。
・公的・私的研究機関(大学等)において、上記テーマに関する研究に従事する方
・満50歳未満の方(1977年以降の生まれ)
グループの場合は全員が満50歳未満であること。
・個人またはグループ
ただし、NTTおよびNTTグループ社員は除く
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
各部門優秀賞1件 600万円
No.2025-148 (公財)戸部眞紀財団
化学
食品科学
芸術学/デザイン学
体育学/スポーツ科学
経営学(ビジネス・公共経営、 マーケティング等)
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
[ 1 ]日本の大学、及び同等の研究機関(大学共同利用機関、公的機関等)に所属する研究団体、または研究者であること
[ 2 ]代表研究者の年齢が2026年4月1日現在で40才以下であること(国籍不問)
[ 3 ]研究活動において優秀な研究団体、研究教室、または研究者であること
[ 4 ]国際交流の促進、文化芸術及び科学技術の振興に貢献する研究団体、または研究者であること
[ 5 ]モノマネではない独創的な発想を基にした革新的な研究であり、将来広く社会に貢献するものであること
非常勤、研究員、助手の方も応募可能です
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。
※学部長承諾は事務方で行います。
150万円上限/件