分野または対象:大学院生応募可
No.2022-081 (公財)萩原科学技術振興財団
活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究であって、次の各号に掲げるもの。
① 組込みシステムに関する研究
② AI技術に関する研究
③ 画像技術に関する研究
④ 上記に関連する技術に関する研究
(1)日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とする。
(2)推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとする。ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須。
(3)公正な選考のため、選考委員の近親者(三親等内の親族)は応募資格を有しないものとする。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-eb@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
100~200万円/件
No.2022-067 (指定校)(公財)昭特科学振興財団
メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定するものではありません。(過去の助成実績も参考にしてください。)
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度センサ
指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うことがあるため、参加可能な方(翌年度も大学研究職・学生の予定の方)を優先いたします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。所属長の承諾・公印の取り付けは事務方で行います。
※提出は事務方が行います。
50万円/件
No.2022-035 (公財)生協総合研究所
・生 活 協 同 組 合 の今 日 的 な課 題 及 び事 業 ・組 合 員 活 動 に関 す る実 践 的 な研 究
・ くらしの実 態 に関 す る経 済 的 、社 会 的 、歴 史 的 視 点 等 か らの研 究
・消 費 社 会 及 び消 費 者 組 織 、社 会 運 動 に関 する研 究
・地 域 社 会 、社 会 政 策 、福 祉 政 策 ・事 業 、地 球 環 境 等 に関 する研 究
・大 規 模 災害後 の被 災 地 域 が直 面 してい る課 題 に関 する研究
大 学 ・各 種 研 究 所 等 の研 究 者 ・大 学 院 生
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にて送付ください。
※応募は申請者ご自身が財団へメール添付にて行います
50万円/件
No.2022-034 (公財)横浜学術教育振興財団(研究助成・出版助成・海外渡航助成)
※詳細は財団HPをご確認ください。
横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者(大学院生を含む)
※平塚Cの場合には、横浜またはみなとみらいキャンパスで研究/教育を行っていることが条件。
※学部長以上の推薦承認が必要な場合には、事務方で対応をしますので、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでe-mailにて送付ください。
※助成金は個人口座に振り込まれます。個人管理を行う場合には申請書等の確認は行いません。
大学管理が必要な場合に限り学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで申請書一式を送付ください。予算等の確認を行います。
※財団への申請はご自身で行います。
※詳細は財団HPをご確認ください。
No.2021-114 (公財)土科学センター財団(国際会議渡航費支援)
(1)土の安定化に関する学術研究、技術開発
地盤工学、防災工学、地球科学(工学系、理学系(生物、微生物、地学、化学、バイオテクノロジー、窯業・セラミック等を含む)、および農学系(農業、林業、水産)分野における研究)
(2)土に関する社会学的研究
災害社会工学(市民に密着した立場や市民を取り込んだ形での研究、考古学や歴史学からのアプローチを含む)、土と食や文化に関する研究
大学、高等専門学校、その他研究機関に在職し、主たる仕事が研究職として研究活動に従事している研究者(大学院生、専攻科生等は対象になりません)
※申請者本人にメール提出いただきます。申請書一式をメール添付にてsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jp
120万円上限/件
No.2021-110 (公財)日本法制学会 研究助成/学会・研究集会助成
財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究分野に対し助成します。
また学会・研究集会の開催に対する助成についても併せて募集します。
研究助成金(イ)
日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等に おいて研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません。
研究助成金(ロ) 2022年3月1日現在で日本国内の大学院
博士課程(博士課程後期課程)に在籍
する方および進学予定の方、もしくは
それと同等以上の能力を有する方を対
象とし ます。
学会・研究集会 経済学、財政学、金融学、金融法学
およびそれらの境界領域に 属する研
究分野の学術研究団体・グループが
主催する会を 対象とします。
※推薦書に押印が必要です。学内締め切りまでにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで申請書をご提出ください。所属長承諾と押印後に返却いたします。
財団への提出はメールのため、ご自身で行っていただきます。
研究助成金(イ) 1研究題目あたり 70万円まで
研究助成金(ロ) 1研究題目あたり 30万円まで
学会・研究集会 1組織・大会あたり 30万円まで
No.2021-109 東北大学加齢医学研究所
A 募集テーマ
(1) モデル生物を用いた加齢関連の研究
(2) 加齢・発生分化・生体防御の基盤的研究
(3) 腫瘍制御に関する研究
(4) 脳の発達・加齢に関する研究
(5) 革新的医療機器開発に関する研究
(6) 新型コロナウイルス感染症の克服に資する研究
B 提供材料・設備
本研究所・共通利用機器室に設置の機器類、本研究所の有する細胞株・遺伝子資源・抗体・遺伝子改変マウス、マウス以外のモデル生物各種、生細胞核局所照射装置、プロテオーム解析技術、3T磁気共鳴装置、光トポグラフィ装置、脳磁計測装置(MEG)、小動物用7T磁気共鳴装置、マウス用呼気回収装置、など
大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者・大学院生
※申請は1人1件までとする。
※東北大学加齢研究所の研究者との共同研究です。受け入れ研究員の方と相談のうえ、申請書を作成ください。
20万円上限/件
No.2021-108 (公財)日本生命財団(1年助成、2年助成)
「重点募集分野」(表1:財団HP確認ください)に対する課題を明確にした実践的研究
第1分野:健全育成のための教育、周到な準備を図る分野(教育、予防的対処等を図る分野)
第2分野:健全育成にとって喫緊の対応を要する分野(療育的対処等を要する分野)
※詳細は、財団HPをご確認ください
1年助成:100万円上限/件
2年助成:400万円(2年間)上限/件
No.2021-107 国立歴史民俗博物館 共同利用型共同研究
共同利用型共同研究は、国立歴史民俗博物館が所蔵する資料や保有する機器・設備を用いて、館外の研究者が代表者となり、館内の専任教員とともに進める研究です。大学院生やポストドクターなどを含む若手研究者の応募を期待します。
本共同研究には、下記の二つの区分を設けます。希望する区分を明記のうえ応募してください。
(1) 館蔵資料利用型…本館が所蔵する資料を対象とした、非破壊的手法(熟覧・記録・撮影)による調査・研究
(2) 分析機器・設備利用型…本館が保有する分析機器や分析設備を用いた調査・研究
■対象となる資料および機器・設備
(1) 館蔵資料利用型 …「国立歴史民俗博物館館蔵資料データベース」から、資料名を記入してください。
(2) 分析機器・設備利用型… 別表の中から、機器・設備名を記入してください。
研究代表者の資格は、下記のいずれかに該当する者とします。
国内・海外の研究機関に所属する研究者(常勤・非常勤を問わない。また、ポストドクターを含む。)
大学院博士後期課程の学生
自治体の研究活動・業務に従事する常勤職員
その他、上記の者に準じる研究の能力をもつ者
なお、(2)分析機器・設備利用型の応募者は、大学学部程度の化学関連科目を履修していることなど、一定の専門知識を有することが望ましい。
※国立歴史民俗博物館の専任教員と協力して申請書を作成します
※申請はご自身で行っていただきます。
30万円
No.2021-103 (公財)吉田秀雄記念財団
“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション”に関連する研究
①自由課題(上記分野に関連する研究課題を自由に設定)
②指定課題
1. 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
2. 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発につながる他領域における関連研究
3. パンデミックがもたらしたインパクトに関する影響
①常勤研究者の部
大学に在職する助教以上の常勤研究者(個人またはグループ研究)
②大学院生の部
博士後期課程に在籍する大学院生(個人またはグループ研究)
※web直接入力の申請ですのでご自身でのご提出となります。学内締め切りはありません、経費が大学管理の場合は、大学の規定に従い執行しますので、研究費使用マニュアルをご参照の上、経費を計上ください。