分野または対象:大学院生応募可
No.2022-101 (一財)日本アルミニウム協会
募集要項
アルミニウム産業の需要拡大につながる研究テーマ。
研究テーマは財団HPを確認ください。
助成期間は 2年間
大学在籍の応募時点で40歳未満の研究者。
博士課程後期在籍者の応募も可能。指導教員と相談ください。
※ 学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※ 応募は申請者ご自身がメール提出を行います。
80万円上限(初年度 50万円、第2年度 30万円)
No.2022-095 (公財)電気通信普及財団 2022年度海外渡航旅費援助
申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される国際会議などに出席し発表する場合
海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリストあるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
申込は通年で受け付けており、2 ヶ月に 1 回審査します。
10月、12月、2月の各1日までに、それぞれ翌月 1 日から6ヶ月先までに開催される学会への参加について申込みを受け付けます。
10月1日締切:11 月 1 日~翌年 4 月 30 日の開催
12 月 1 日締切: 翌年 1 月 1 日~6 月 30 日の開催
2 月 1 日締切: 3 月 1 日~8 月 31 日の開催
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生博士後期課程に在学する方。40 歳以下(申込年度の 4 月 1 日時点)で、所属する機関の長の推薦を受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。
※各財団締切の10日前までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身で行います。
渡航先別で異なります。詳細は財団HPを確認ください。
No.2022-094 (公財)電気通信普及財団 研究調査助成
① 情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学・社会科学分野における研究調査
② 情報通信に関する技術分野における研究調査
③ 情報通信に関する人文学・社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる研究調査
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生(博士課程[後期])
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは産官学連携推進課で行います。
※応募は申請者ご自身がwebで行います。
45万円~300万円
No.2022-087 (公財)油空圧機器技術振興財団
油圧・空気圧機器(※)及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に関する技術の研究
(※)水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。
大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する42歳以下(令和5年3月31日現在)の若手研究者(※)を対象とします。
(※)博士後期課程の大学院生を含みます。
◎学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付下さい。
◎学部長承諾・公印の取り付け、郵送提出は事務方で行います。
100万円/件
No.2022-081 (公財)萩原科学技術振興財団
活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究であって、次の各号に掲げるもの。
① 組込みシステムに関する研究
② AI技術に関する研究
③ 画像技術に関する研究
④ 上記に関連する技術に関する研究
(1)日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とする。
(2)推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとする。ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須。
(3)公正な選考のため、選考委員の近親者(三親等内の親族)は応募資格を有しないものとする。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-eb@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長の承諾・公印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
100~200万円/件
No.2022-067 (指定校)(公財)昭特科学振興財団
メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定するものではありません。(過去の助成実績も参考にしてください。)
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度センサ
指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うことがあるため、参加可能な方(翌年度も大学研究職・学生の予定の方)を優先いたします。
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。所属長の承諾・公印の取り付けは事務方で行います。
※提出は事務方が行います。
50万円/件
No.2022-035 (公財)生協総合研究所
・生 活 協 同 組 合 の今 日 的 な課 題 及 び事 業 ・組 合 員 活 動 に関 す る実 践 的 な研 究
・ くらしの実 態 に関 す る経 済 的 、社 会 的 、歴 史 的 視 点 等 か らの研 究
・消 費 社 会 及 び消 費 者 組 織 、社 会 運 動 に関 する研 究
・地 域 社 会 、社 会 政 策 、福 祉 政 策 ・事 業 、地 球 環 境 等 に関 する研 究
・大 規 模 災害後 の被 災 地 域 が直 面 してい る課 題 に関 する研究
大 学 ・各 種 研 究 所 等 の研 究 者 ・大 学 院 生
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にて送付ください。
※応募は申請者ご自身が財団へメール添付にて行います
50万円/件
No.2022-034 (公財)横浜学術教育振興財団(研究助成・出版助成・海外渡航助成)
※詳細は財団HPをご確認ください。
横浜市内の大学及び研究機関で研究に従事する者(大学院生を含む)
※平塚Cの場合には、横浜またはみなとみらいキャンパスで研究/教育を行っていることが条件。
※学部長以上の推薦承認が必要な場合には、事務方で対応をしますので、学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでe-mailにて送付ください。
※助成金は個人口座に振り込まれます。個人管理を行う場合には申請書等の確認は行いません。
大学管理が必要な場合に限り学内締め切りまでにsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで申請書一式を送付ください。予算等の確認を行います。
※財団への申請はご自身で行います。
※詳細は財団HPをご確認ください。
No.2021-114 (公財)土科学センター財団(国際会議渡航費支援)
(1)土の安定化に関する学術研究、技術開発
地盤工学、防災工学、地球科学(工学系、理学系(生物、微生物、地学、化学、バイオテクノロジー、窯業・セラミック等を含む)、および農学系(農業、林業、水産)分野における研究)
(2)土に関する社会学的研究
災害社会工学(市民に密着した立場や市民を取り込んだ形での研究、考古学や歴史学からのアプローチを含む)、土と食や文化に関する研究
大学、高等専門学校、その他研究機関に在職し、主たる仕事が研究職として研究活動に従事している研究者(大学院生、専攻科生等は対象になりません)
※申請者本人にメール提出いただきます。申請書一式をメール添付にてsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jp
120万円上限/件
No.2021-110 (公財)日本法制学会 研究助成/学会・研究集会助成
財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究分野に対し助成します。
また学会・研究集会の開催に対する助成についても併せて募集します。
研究助成金(イ)
日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等に おいて研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません。
研究助成金(ロ) 2022年3月1日現在で日本国内の大学院
博士課程(博士課程後期課程)に在籍
する方および進学予定の方、もしくは
それと同等以上の能力を有する方を対
象とし ます。
学会・研究集会 経済学、財政学、金融学、金融法学
およびそれらの境界領域に 属する研
究分野の学術研究団体・グループが
主催する会を 対象とします。
※推薦書に押印が必要です。学内締め切りまでにsankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jpまで申請書をご提出ください。所属長承諾と押印後に返却いたします。
財団への提出はメールのため、ご自身で行っていただきます。
研究助成金(イ) 1研究題目あたり 70万円まで
研究助成金(ロ) 1研究題目あたり 30万円まで
学会・研究集会 1組織・大会あたり 30万円まで