分野または対象:人文社会系
No.2018-006 公益財団法人JFE21 世紀財団
「21 世紀アジアと共存共栄するための、日本の産業と文化の Vision 構築に資するアジア歴史研究」
アジアの各地域はいずれもきわめて複雑な歴史をたどってきた。その結果として今日の政治、経済、社会、文化状況がある。本研究助成は、歴史的経緯を踏まえながら現況を直視し、未来を考える研究を対象とする。また、アジア各地域と日本の関係についての歴史と記憶の研究も含む。なお、研究対象地域は下記の範囲とする。
北・東アジア(日本、朝鮮半島、中国、モンゴル、ロシアの一部)、
東南アジア、
インド亜大陸~西アジア(中近東)、
中央アジア~カフカス地域
・常勤研究者
・国籍不問
・グループ研究の場合には、共同研究者は3名以内で院生、日本国内外の他の大学、公的研究者に所属する研究者も可
150万円以内/件
No.2018-001 公益財団法人 野村マネジメント・スクール
経営教育、経営学、ファイナンスITマネジメントをはじめとする内外の企業経営に関する学術的研究
常勤研究者
上限100万円/件
No.2017-148 公益信託 吉田学記念文化財科学研究助成金
文化財科学に関する研究
①日本の若手研究者(院生含む)
②45歳以下の研究者を主担当とする研究
ほか。
No.2017-147 一般財団法人 前川ヒトづくり財団21
生涯発達、生涯学習、生涯現役につながる能力開発と能力活用の場の研究
大学・短大・研究機関、又は実体のある任意団体や企業に所属する研究者
No.2017-146 公益財団法人 クリタ 水・環境科学振興財団
水・環境に関する学術研究助成
日本国内の大学、研究機関に所属し、水に関係する研究を行っている若手研究者(原則45歳以下)
No.2017-143 公益財団法人 日本生命財団
「実践的課題研究助成」と「若手実践的課題研究助成」
財団HPを参照ください
No.2017-141 公益財団法人 納税協会連合会
租税・租税法・租税制度・租税論・税務会計等、税に関するものとし、テーマは自由
財団HPを参照ください
No.2017-140 株式会社 パーソナル研究所
①労働経済 ②組織・人的マネジメント
●現在大学、公的研究機関、公益法人に所属する40歳未満(応募時点)の個人及 びグループ(ただし、教授や准教授の立場の方を除く)
●現在大学の博士後期課程に在籍する40歳未満(応募時点)の学生(修士号取得 者)個人及びグループ
No.2017-125 公益財団法人 生命保険文化センター
生命保険及びこれに関連する研究
日本国内の大学の大学院生(博士後期課程)、助教、講師、准教授、その他これに準ずる研究者