①ストレス科学
募集テーマ：ストレスマネジメント
キーワード：ライフイベント、ワークライフバランス、身体活動、対処　　　　　　対人関係、コミュニケーション

②生命科学
募集テーマ：成長・発達と老化
キーワード；エイジング、遺伝子調節、環境応答、先制医療、炎症

国内の営利団体に所属している研究者または博士後期課程の学生
生年月日が1980年４月2日以降の者
所属する部署等の長等に推薦を受けているもの

①ストレス科学：50万円
②生命医科学：100万円

東アジアを中心とする地域、またはこれらの地域と深くかかわる地域。ただし、日本のみを対象とする研究は含まない。

博士学位有する者。大学・研究機関の研究者。
採用の際には学習院大学客員研究員になる（任期１年間）

30万円

NIIの研究者との共同研究
①戦略研究型
②研究企画会合型
　・異分野と情報学との連携
　・情報学同士の連携
　・情報学の難問に挑戦する新たなグラントチャレンジ

①戦略研究型　150万円/上限
②研究企画会合型　80万円/上限

河川や流域に関係する調査・研究

萌芽的研究や今後の発展に期待できる研究を支援

若手研究者の研究活動スタートを支援

大学所属の研究者

60万円～200万円/件

持続可能な未来社会への喫緊の課題である環境問題の解決に向けた機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムにかかわる萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野で募集します）

1.日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関長の推薦が必要です）
2.当財団に結果の報告書提出が可能な方。

100万円/件

■募集助成区分
区分（１）国際学術共同研究助成

区分（２）アジア地域重点学術研究助成

■研究対象
区分（１）対象分野は特に特定しないが学際的な組織で行われる研究が望ましい

区分（２）対象分野はアジア地域（中近東、シベリア等含む）に関するものであれば特に限定しない。

区分（１）我が国の大学（含、大学院大学）の研究者および海外の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループ。

区分（２）我が国の大学（含、大学院大学）の研究者およびアジア地域
の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループ。

区分（１）500万円

区分（２）150万円

自然科学研究機構は、国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所の５研究所で構成され、さらに新分野創成センター、アストロバイオロジーセンター、生命創成探究センター、国際連携研究センターを設置し、それぞれの専門分野における最先端研究を推進しています。

本事業では、これまでの研究を超え、研究所の区分を問わず、機構内外の異なる研究分野の研究者の方々から、異分野による従来にない発想での研究を提案していただき、新たな研究分野を育んでいくことを期待し、「分野融合型共同研究」を支援する事業を新たに開始し、そのための研究課題を公募いたします。

「新たなアイデアがあるが、自然科学研究機構のどの研究者と組めばよいかわからない」、「異分野の人たちとこのテーマで議論をしてみたいが、自然科学研究機構にいる研究者を紹介してほしい」など、分野融合に向けた事前相談も受け付けます.

国内の研究機関に所属する研究者等が、自然科学研究機構に所属する職員と協力し推進する以下の取組を公募します。

(1) 分野融合型の共同研究
(2) 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等

申請代表者は、国内の大学及び公的研究機関に所属する研究者、または自然科学研究機構長がそれと同等の研究能力を有すると認める者を対象とします。（共同研究者においては、この限りではありません。）

(1) 分野融合型の共同研究年間
年間 500万円以内

(2) 分野融合型共同研究の準備のためのワークショップ等
年間 100万円以内

次年度（令和2年度）に行う、初等中等教育及び幼児教育の向上発展に寄与する全国規模の有益な研究・活動等に助成します。

国公私立大学院、大学、短期大学、高等専門学校等の教育機関に所属している教職員、大学院生とします。

① 幼児・児童・生徒の教育の向上発展に寄与する研究・活動であれば、学部等は問いません。

② 応募者が計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び報告を行うことを条件とします。ただし、所属組織が助成金の管理を行うことが出来る方に限ります。

③ 一定期間日教弘本部奨励金の助成を受けていない方に限ります。（一度助成を受けている場合は、研究完了年度の翌々年度以降から応募することが可能です）

④ 日教弘本部奨励金と日教弘支部奨励金に重複申請はできません。

⑤ 原則として、令和2年度（2020年4月1日から2021年3月31日）1年間で完了する研究・活動等に限ります。

※web登録

100万円/件

(1) エネルギーの効率的な利用のための省エネルギー技術分野
(2) 化石燃料に替わる低・脱炭素型エネルギーの利用を実現するための再生可能エネルギー技術分野
(3) 高性能電力貯蔵や水素製造・輸送・貯蔵、あるいは新しい概念に基づく蓄エネルギー技術分野
(4) 地球温暖化緩和、あるいは影響に対する適応策を含む技術的、社会的、制度的インフラ・システム技術分野
(5) 日本の産業社会を「脱炭素経済」へと大胆に転換させることを可能にする、イノベーティブな市場、制度、政策、組織・人材のあり方を、定性的・定量的に分析する社会科学分野

常勤研究者
※各学部2名の推薦枠あり。

■学内締切

●第一段階（推薦者決め）
申請書ドラフトをsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jp（横浜、平塚共通）
まで添付ファイルにてご提出ください。
各学部２名の枠です。
地球環境研究助成（理系/文系）：
９月10日

●第二段階
正式申請書一式を産官学/平塚研究支援課までご提出ください。
地球環境研究助成（理系/文系）：
10月13日

HPご確認ください

対象の例示
❶技術開発／放送技術に関する研究・開発
・将来の新しい放送システムに関する研究・開発
・放送・通信融合時代における映像・音響の新しい放送サービスに関する技術の研究・開発
・コンテンツの撮影・生成、記録、編集、保存等の制作技術に関する研究・開発
・送信、受信、伝送、再生または表示の技術に関する研究・開発
・映像・音響にかかわりのある基礎的研究および人間の生理・心理等に関する研究
❷人文社会・文化／放送に関する人文・社会科学的な調査・研究、および文化的な事業
・放送の社会的、文化的、教育的な役割、影響、効果に関する調査・研究
・放送の法制度、倫理に関する調査・研究
・番組の開発、向上、評価に関する調査・研究
・新しい放送サービスを取り入れた番組に関する調査・研究
・放送とかかわりの深い文化の振興、保存のための事業
・放送を通じた地域の活性化や放送に関する人材育成、国際協力事業

ELIGIBLE PROJECTS
・SURVEY, RESEARCH and STUDY related to
・Technological development of broadcasting
・Broadcasting culture considered to provide new perspectives and draw attention to new dimensions of broadcasting.
・CONFERENCE/ MEETING aimed to promote broadcasting culture and contribute to the development of broadcasting and broadcasting media.
・TRAINING COURSE/ SEMINAR on program production and technical operation to cope with the emerging new broadcasting technologies and systems.

日本語での応募者
HPをご確認ください
https://www.hbf.or.jp/grants/article/guideline_grants

Applicant in English
Please contact the secretariat,kenkyu@hbf.or.jp, directly to recieve application form. Deadline is Aug.31st.
For more information, please visit following site;
https://www.hbf.or.jp/eng/grants/article/guideline_grants_en

助成額：最大500万円/件
AMOUNT OF GRANT
・The maximum grant amount for each approved proposal is ¥5million (Japanese Yen).