次の分野に関する独創的な研究とします。また、そのための新たなシステムの開発や創発的基礎研究を含みます。

①再生可能エネルギー源
太陽エネルギー、風力エネルギー、波力・潮力エネルギー、地熱、バイオエネルギーなど

②将来に期待される燃料
水素や新燃料等の製造・利用、合成液体燃料など

③エネルギーの変換、輸送、利用の高効率化、合理化など
太陽電池、燃料電池、二次電池、燃焼技術、廃熱回収など

④エネルギー材料
エネルギーの貯蔵、輸送、利用、変換の高効率化に重要な役割を果たす材料など

⑤低温の利用
液化ガスの利用、低温技術、食品・バイオ材料の貯蔵など

⑥環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の安全性
環境汚染防止、CO2 削減、グリーンケミストリー、環境監視測定、環境影響評価など

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）および高等専門学校に在籍
する個人またはグループとし、グループの場合はその代表者を候補者とします。
なお、候補者の研究内容は上記の研究課題に関するものであり、現に研究に従事するか、または具体的に研究着手の段階にあり、１～２年以内に研究の成果が期待されるものとし
ます。

200万円上限/件

①交通安全部門
交通事故又は各種災害の防止（交通環境、自動車工学、被害軽減、安全教育、被害者に対する医療など）に関する研究。

テーマ例
道路交通システム（ITS、AHS等）、事故多発地点、標識、信号、交差点、バリアフリー、運転、追突防止、用具（シートベルト、チャイルドシート等）、自転車、人間工学、身体損傷、救急医療、睡眠呼吸障害、救急体制、交通安全対策、意識調査、安全教育、効果測定、歩行者、高齢者、子供、コミュニテイ道路など

②高齢者福祉部門
高齢者の福祉（医療，介護，予防、心理、環境など）に関する研究。

テーマ例
高齢者、老年病、老年医学、加齢現象、アルツハイマー、認知機能、咀嚼・嚥下機能、在宅医療、リハビリテーション、生活障害、看護、介護、訪問看護、健康増進、心理、生きがい、転倒予防、福祉機器、バリアフリー、社会福祉士、施設・町づくりなど

①、②ともに共通
個人研究、グループ研究のいずれも可。特に若手の研究者の応募を期待します。営利企業関係者、実質的に完了している研究は対象外となります。

200万円上限/件

①「自然」の機能を「ものづくり」に活用する研究を対象とします。
　　生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を分野を問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。
　　例えば、素材開発、バイオテクノロジー、エネルギー、環境、医療、ロボティクス・ＡＩ、建築、まちづくり・コミュニティ、メカトロニクス、健康・生活分野などに活用する研究
　　自然に学んだ基礎サイエンスの知見を活かし、「自然」の機能を「ものづくり」に活用する研究
　　例えば、天然資源活用、新素材材料開発、環境浄化修復、農業・食品開発、生産製造システム、住宅・建築、まちづくり・ライフライン、医療・健康・生活など

　②基礎的な研究であっても、将来「ものづくり」に貢献が期待される独創的な研究や先駆的研究、挑戦的萌芽研究も対象とします。

　③一つのテーマとして独立した個人研究、または複数人の連携による共同研究が対象

①「ものづくりテーマ」　1件あたり最大５００万円　６テーマ程度
　　社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究

②「基盤研究テーマ」　　1件あたり最大３００万円　６テーマ程度
　　 独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究

上記①②を合わせた助成総額２，５００万円。
※助成研究期間は２０１９年１０月から１年間

各研究領域対象はHP上をご確認ください。

■応募資格
HP上をご確認ください。

■応募締切
CREST：2019年6月4日（火）正午

さきがけ・ACT-X：2019年5月28日（火）正午

■学内締切
各JST締切の１週間前までに産官学まで。

若手研究者のイオンの関与する科学および工学の研究を助成します。
特に新しい着想に基づく先駆的研究を歓迎します。

国内の学術研究機関に所属する若手研究者（2020 年４月１日の時点で 38 歳未満）ただし、学部学生、大学院学生は応募できません。

※学部１名の枠なので2019年5月8日までに申請書ドラフトを添付ファイルにて送付ください。追って推薦の可否をお知らせいたします。

１件当たり80万円

（１）研究助成
②一般研究：広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資するユニークな研究

（１）研究助成
②一般研究：国内の大学又は同等の研究機関に所属する究者。役職・年齢制限な
し。

（１）研究助成
②一般研究：100万円上限/件

（１）研究助成
①基礎研究：広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資する、若手研究者による独創的な基礎研究

（１）研究助成
①基礎研究：国内の大学又は同等の研究機関に所属する若手研究者。原則として40歳くらいまで。（学生は対象外）

（１）研究助成
①基礎研究：500～1000万円上限/件

自然科学および人文科学すべての分野が対象

（特別テーマ）
課題名：地球環境を課題とする問題解決に向けた研究
（地球温暖化、資源枯渇、環境汚染などの問題）

（基本テーマ）
Ⓐ電気工学・機械工学
（a）光・電子デバイス材料・物性融合技術
①半導体関連、エレクトロニクス、スピントロニクス
②電気・電子・磁性デバイス、ＭＥＭＳ
③光デバイス、表示素子、情報記録
④通信・伝送用デバイス、センサデバイス
⑤新素材、ナノテクノロジー関連

（ｂ）システム情報・通信ネットワークメカトロニクスセキュリティ国際標準化
⑥ヒューマンインターフェイス、ウェアラブル
⑦コンピューター・マルチメディア信号処理
⑧ソフトウェア、知識処理、ＡＩ
⑨放送、通信、ＩｏＴ
⑩計測、制御、センシング
⑪機構、ロボット

（ｃ）環境その他
⑫環境エレクトロニクス（材料、新エネルギー、省資源、省エネルギー）
⑬シミュレーション科学
⑭加工法、工作法、リサイクル技術
⑮信頼性・最適デザイン

Ⓑ医学・生理学系
（a）健康・スポーツライフサイエンス
⑯人間支援デバイス・システム
⑰ヒューマンエレクトロニクス、ヒューマンパフォーマンス
⑱ヘルスエンジニアリング
⑲バイオエレクトロニクス関連

Ⓒ人文科学系
（a)人材育成・人間行動
⑳人材育成に関する研究
－人材育成の方法・効果などに関する理論的・実践的研究などー
㉑変革期における人間行動の研究
－人間を中心とした情報・生産・環境等の関わりについての研究－
（ｂ）ＩＣＴ教育
㉒ＩＣＴを活用とした学習支援システム・学習コンテンツに関する研究

■応募資格
常勤の教授、准教授、講師、助教、助手（特に若手で萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究を重点的に選定）
（各学部３名枠）

■助成期間
研究助成受領後１年間
（選考結果は10月中旬以降通知）

■学内締切
学部枠（３名まで）があるため
5月15日までに申請書ドラフトをメール添付にて産官学カルニンチまで（平塚・横浜共通）ご提出ください。４名以上の場合には学部長と相談の上決定いたします。

（特別テーマ）
500万円上限/件
（基本テーマ）
100万円上限/件

■助成区分
（１）研究助成
（２）出版刊行助成
（３）海外渡航費助成
　　

■研究対象
（１）人文社会科学、自然科学、医学の３分野における個人研究を原則とする
（２）応募者多数の場合には、過去２年以内に上記助成区分で助成を受けた方は、同一区分での審査対象から外れることがあります（異なる区分なら大丈夫です）
（３）同一年度での上記区分の重複申請は不可

■助成期間
2019年4月1日～2020年3月31日までの１年間
（研究期間は遡及できます）

横浜市内の大学および研究機関で研究に従事するもの（大学院生を含む）

研究助成：50万円上限/件
出版刊行助成:100万円上限/件
海外渡航費助成：20万円上限/件

■研究対象
（一般研究）
環境に関する研究
分野は問いません。環境問題の解決・改善のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学・社会科学・自然科学）からの研究に対する支援を行うものです。
尚、引続き東日本大震災等震災関連の研究や放射能汚染などの原発事故に関わる研究も歓迎します。
＜例＞
自然科学分野
大気圏、水圏、地圏、生物圏等の環境に関する研究
省エネ・省資源、廃棄物処理等対策技術の研究

人文・社会科学分野
環境問題の分析・評価、環境計画環境問題に関する政策的研究
その他環境に関する総合的研究

（課題研究）
「深刻化する環境問題の理解および解決のための学際研究または国際共同研究」
国内における過疎化や高齢化、あるいは新興国や発展途上国における都市化や工業化などに伴い、国内外の各地域において様々な環境問題が深刻化しており、それらの問題の科学的な理解と根本的な解決が求められている。
また、気候変動や海洋汚染などの地球規模の環境問題も深刻化しており、それらの問題への対処が求められている。
本課題研究は、国内または海外の都市、農山漁村、災害被災地などにおける地域固有の環境問題の理解および解決に関する研究、あるいは激甚化する気候変動の影響など深刻な地球規模の問題の理解と解決に関する研究を対象とする。対象とする研究には、喫緊の環境汚染問題、深刻化する地球規模の環境問題、生物多様性の保全、再生可能資源・エネルギーの利用、持続可能な開発目標（SDGｓ）の達成、災害に強い安全・安心な社会の実現などの多様な課題が含まれる。
深刻化する環境問題の理解と解決のためには、自然科学と人文・社会科学の垣根を越えた多分野の知見をもとに し た 総 合 力 が 求 め ら れ る こ と を 鑑 み 、 学際的または国際的なグループ研究が強く期待される。

研究者個人または研究グループ
①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の場合は学科長・学部長以上)の承諾がとれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

（一般研究）
１件当たりの助成額 最大５００万円

（課題研究）
１件当たりの助成額最大１,０００万円