○オンチップ・バイオテクノロジー賞
血中循環腫瘍細胞(CTCs)の検出、解析による CTCの有用性を確認する研究

○吉野家賞
飲食業界の課題解決につながる研究
食の安全、セキュリティ、従業員のスケジュール管理、廃棄物やゴミ問題、業務フロー改善などの課題の解決・解消につながるような研究テーマを幅広く募集します。
○カイオム賞
下記の疾患における治療標的の確立に有用な研究
・難治性がん ・希少疾患 ・指定難病

○ウェルネス・エイジングケア賞
健康寿命の延伸につながるあらゆる研究

○関西電力賞
「電気」という枠を越えて、お客さまや社会に対して新たな価値創出に繋がるあらゆる研究
•人口減少、高齢化などによる社会課題の解決に繋がる研究
•関電グループの事業領域の発展・拡大に繋がる研究
•当社経営資源(※研究応援vol.10 P.41参照)を活用し、新たな事業分野を開拓する研究

学部生、院生、40歳以下の若手研究者

50万円

最終的に海底探査技術の発展に繋がると考えられる、あらゆる要素技術を対象とします。本開発期間内（2020年3月まで）に実際の地形図作成を行うことは、必須条件ではありません。また、これまで陸空で開発された技術の海洋転用の研究も歓迎します。
以下のような技術や知見を想定していますが、これに限るものではありません。本プロジェクトでは、要素技術の提案を受け、プロジェクト内において開発チームを形成いたします。
書類公募段階では、これらに関係する数学・数理科学・電気電子工学・MEMS・信号処理・情報処理・光学・機械工学・システム工学・生物科学・材料科学等の研究や、ものづくり・加工技術等を募集しています。
1.海中・海上ロボットや無人運航船の製造・運用に活用できる技術やシステム
2.海中・海上ロボットや無人運航船に利用できる材料、加工、表面処理等の技術
3.海中の環境や距離等をセンシングするための技術
4.深海で利用可能な新しい材料、構造設計等の要素技術
5.海上や海中での正確な位置計測に役立つ技術
6.海上や海中で利用可能な給電技術、通信技術
7.電磁波、磁場、音波等による新規測定技術
8.低コストで実現可能な耐圧構造の研究
9.海中生物エージェントの実現と活用に繋がる技術
10.海洋地質学、海水学に関する高度な知見
11.その他、上記とは異なる方法により海底探査に繋がりうる研究・技術

1.海底地形図作成を飛躍的に加速する技術の開発に繋がりうる要素技術・アイデアを持つ個人、法人。
※ 所属は国公私立大学、高等専門学校、国立試験研究機関、公立試験研究機関、研究開発を行っている特殊法人、独立行政法人、公益法人、民間企業（大企業、中小企業、ベンチャー企業等）、教育機関等、いずれでも可（ただし所属先が日本国内に拠点を置いていること）
2.海底探査技術開発プロジェクトの事業期間終了後も、開発、海底探査を継続する意志がある者

公募内容を必ず以下のＵＲＬでご確認ください
https://deset.lne.st/public-offer/

最大5,000万円

人工知能及びその関連技術分野（人工知能を活用した情報処理技術、情報通信技術等）の高度化に関する調査、研究及び開発（以下、「研究」という。）であって、次の各号に掲げるものとします。
①産業・環境分野における技術高度化並びに生産性改善のための人工知能及びその利用技術に関する研究
②医療・介護・教育・経済・法律等の知的支援に関する研究
③ヒューマンインタフェース、エンタテインメント、感性情報の高度化に関する研究
④ロボットの感覚・運動・思考・知能・感情・インタラクション等に関する研究
⑤インタ－ネット、モバイルシステムの知的な利用法に関する研究
⑥その他、人工知能の基礎及びその利用技術等に関する研究

※応募開始：平成30年7月1日～

人工知能（知能ロボット、インテリジェントシステム、機械翻訳、音声理解、画像理解、知的ＣＡＩ等）に関する調査、研究 及び開発（以下「研究」という。）並びに人工知能関連技術（人工知能を活用した情報処理技術・情報通信技術等を含む。）の高度化に関する研究を行う企業、 教育・研究機関・その他団体の研究グループ・個人等が対象となりますが、特に、産学(官)研究共同体からの提案を積極的に支援します。

100万円上限/件

・生活協同組合の今日的な課題及び事業・組合員活動に関する実践的な研究
・くらしの実態に関する経済的 、社会的 、歴史的視点等からの研究
・消費社会及び消費者組織 、社会運動に関する研 究
・地域社会 、社会政策 、福祉政策 ・事業 、地球環境等に関する研究
・大規模災害後の被災地域が直面している課題に関する研 究

( 1 ) 個人研究
大学 ・各種研究所等の研究者 ・大学院生 、及び生協 ・NPO ・市民組織等の役職員 ・関係者等による個人の研究 ・調査を主な対象とします。
( 2 ) 共同研究 「個 人 研 究 」の対象者と同様とする。但し、申請者（ 研 究代表者 ）を中心として、若干名の参加 メンバーによって構成し、研究するものを対象とします。
( 3 ) 研究期間
2019 年 11 月末日までに終了する研究 とします。
・なお、新進・中堅の申請者を優先して採用します。

・個人研究：30万円上限/件
・共同研究：50万円上限/件

生命科学、特に健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸分野の研究に従事する研究者
（１）第１部門　東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（２）第２部門　基礎医学（上記以外）
（３）第３部門　臨床医学（　 〃 　）
（４）第４部門　生命科学と他分野との融合領域（生体情報学、生体医工学、生体材料学など）

◎研究助成◎
①研究助成金　（１件　500万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の研究者が対象。年齢は問わない。
②研究推進特別奨励金　（１件　400万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事し、医学部または薬学部において独立した研究室を立ち上げた教授が対象。
③研究奨励金　（１件　200万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の若手研究者が対象。
④特定研究助成金
３年に１度特定の研究テーマで募集。研究の総括として国際シンポジウムを開催。
〈A〉１件　1,500万円　　〈B〉１件　900万円　　（３年間の分割交付）

◎海外留学助成◎
⑤リサーチフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号または同等以上の業績を有する若手研究者で助成期間中の年収が600万円以下の方。
⑥ポストドクトラルフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号を有するか、翌年４月までに取得見込みの若手研究者で助成期間中の年収が250万円以下の方。

◎来日研究助成◎
⑦わが国の大学院に入学するために来日し、助成対象課題の研究を行う大学院生が対象。
月額　15万円　　期間　２年以内

⑧国際シンポジウム開催助成
が国で開催される生命科学に関する国際シンポジウムで一定の要件を満たすものを１件100万円以内で支援するもの。

応募資格参照

国内外の金融・証券分野に関する経済学・法学等の理論的研究、データ分析に基づく実証的研究、幅広い学問分野にまたがる学際的研究、海外の研究者も加えた国際的研究など、金融・証券分野の発展に資する画期的、意欲的な研究プロジェクトに対する助成を行います

わが国の大学等において常勤の職に就き社会科学分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。
助成金の交付先は申請者の所属機関（グループの場合は研究代表者の所属機関）となります。

1件当たりの助成金の上限は2,000万円です。
助成対象実施期間は最長5年です。
2年以上の場合には助成金は必要金額を毎年分割して支給します。

英米文学

日本において、英米文学の研究に従事している若手・中堅研究者.

■注意事項
○出版助成受給決定者は、出版物を刊行後、速やかに８部を事務局へご提出頂きます。
○研究助成受給決定者は、助成の対象となった事項に関する研究進捗状況を８００字程度にまとめた上、平成３１年１２月末までにご提出いただきます。

研究助成　１２０万円 （一人当たり ４０万円）
出版助成　１００万円 （一人当たり １００万円）

・情報科学
・生命科学
応募期間：8/1～8/24
※本助成金の応募は個人で行うこととなっておりますので、留意事項をよくご確認の上、ご応募ください。なお、書類の確認が必要な場合は、産官学でチェックを行いますので、8月18日までに産官学または平塚研究支援課まで添付ファイルにて送付ください。

37才以下(平成31年4月1日現在）

500万円以内/件

（1）生産分野
① 環境配慮・省資源となる駆動装置の研究開発
② 新エネルギー・省エネルギー・環境改善に対応する機器の研究開発
③ ユニークな発想による金属または新材料等の加工技術に関する研究開発
（成形・切削・研削・切断・穴あけ・バリ取り等）
④ 油圧・空気圧・水圧・電気等のエネルギーを利用し、高機能化・小型軽量化・省力化・自動化した機械または工具の研究開発
⑤ 現場作業（建設／土木／住宅／工場／公共物・橋梁等のメンテナンス）の省力化・省人化・機械化・自動化するための機器またはシステムの研究開発
　
（2）医療・福祉分野
① 人体機能の回復、補助に役立つ機器の研究開発
② 介護支援、被介護者の快適度向上に役立つ機器の研究開発
③ バリアフリー・省力・省エネ等対応型住宅用の機器の研究開発
④ 災害救助・災害支援用機器等の研究開発

所属機関の長（大学、大学院の場合は学部長、研究科長、研究所の場合はその長、企業の場合は代表取締役）の承諾が得られるもの。

■助成額
100万円/件

■助成期間
平成３１年４月１日～平成３２年３月３１日までの１年間。複数年度にまたがっても結構ですが、今回の助成の対象は、平成３１年度実施分の研究開発計画となります。

（１）生命現象の解明
（２）健康の維持増進と疾病の予防・治療
（３）生物およびその諸機能の産業への応用
を基本的な分野とし、独創性・先行性があり、かつライフサイエンス振興への波及効果が期待できるもの。

・日本国内で次の研究組織に所属する研究者かつ所定の推薦を受けたもの。
・１９７８年（昭和５３年）４月２日以降に生まれたもの。

200万円/件